非鉄金属は、伝統的に消費量の多いアルミニウム、銅、亜鉛などのベースメタルと、消費量は少ないものの、新素材(特殊鋼、電子材料、磁性材料など)の原料として重要な役割を果たすレアメタル(ニッケルやクロム、コバルト、インジウムなど)がある。ベースメタルは比較的多くの国に分散しており、チリ、ペルー、メキシコなどの中南米や豪州、米国、カナダなどの先進国も比較的大きな埋蔵量を確保している。鉱物資源業界では、大手企業間の合併・買収が進んだ結果、寡占化が顕著になっている。世界で消費される金属資源量は、新興経済国、特に中国の急速な経済発展を主な要因として増大傾向にある。関連銘柄は、フリーポート マクモラン、ニューモント マイニング、バリック ゴールド、アルコアなどがある。

世界の航空産業は、航空自由化や新興国の経済成長を背景とした航空需要の増大、格安運賃の航空会社であるLCC(Low Cost Carrier)をはじめとする新規参入者の増加もあり成長を続けてきた。米国は航空自由化の先端を行く国であり、大きな影響力を持つ。2019年に発生した新型コロナウイルスの感染拡大は、人やモノの移動を妨げることとなり、世界の主要航空会社は軒並み赤字に転落した。しかし、足もとでは欧米を中心に新型コロナ禍からの回復の動きが強まり、リオープニング(経済再開)が進展している。航空業界も回復基調にあり、国際航空運送協会(IATA)によると、2023年の航空旅客は感染拡大前の水準をほぼ回復する見通しだ。世界の航空会社の最終損益もコロナ禍で初の黒字化が見込まれており、米国の大手航空関連企業の業績回復期待が膨らんでいる。

世界経済の成長とともに航空機産業は今後も高い成長が見込まれている。今後20年程度の長期ベースでは、旅客需要は年5%近い伸びが続き、これに伴い民間航空機には3万機を超す需要が発生するとの予想も出ている。主にアジア地域での需要増が見込まれており、高い競争力を持つ米国を中心とする航空機産業は、今後も順調な成長が期待されている。今年は6月にパリ航空ショーの開催が予定されていることなども注目されている。また、防衛関連の戦闘機メーカーへの関心も高い。関連株は大手航空機メーカーのボーイング、ブラジルの航空機会社のエンブラエル、防衛関連のノースロップグラマン、ロッキードマーチン、航空機関連機器のユナイテッド テクノロジーズなど。

「工具」は工作に用いる道具。機械加工や建築、電気工事、大工仕事、自動車等の整備に用いるものなど、様々な用途の工具がある。工作機械の刃も工具と呼ばれる。日曜大工に使用するような安価で簡単なものから、業務・産業用の高機能・高価格な製品まで、価格も大きさも機能も千差万別。

高血圧とは、安静状態で血圧が慢性的に正常値より高い状態を指し、心筋梗塞や狭心症、慢性腎臓病などの病気をもたらす可能性が高まることが知られている。その定義の仕方にもよるが、米国の45～75歳人口の63%が高血圧症であるとの報告もある。また、世界保健機関(WHO)では、世界に約13億人の高血圧症患者がいると推測している。年齢が高くなるほど、高血圧症となる確率は高まるだけに、高齢化が進む先進国を中心に高血圧症患者は、今後一段と増加する見込みだ。高血圧症の治療薬には、血圧降下剤などがある。ファイザー(PFE)やメルク(MRK)、ジョンソン・エンド・ジョンソン(JNJ)などが血圧降下剤を手掛けている。

広告産業は景気動向と強い関係があり、一般的に好況期には市場が拡大し不況期には縮小する傾向がある。広告産業は、世界的には中国を含むアジアやラテンアメリカ地区が高成長しているほか、米国市場も着実な拡大をみせている。とりわけ、デジタル広告の市場は急拡大しており、フェイスブック、インスタグラムを運営をするメタ・プラットフォームズやグーグルを傘下に擁するアルファベットといった「プラットフォーマー」にとって収益源となっている。米国の広告代理店では、メガ・エージェンシーと呼ばれる「オムニコム・グループ」と「インターパブリック・グループ」が世界トップグループの売上規模を誇る。アクセンチュアなどコンサルティング系企業も広告関連で実績を持つ。

鉱山や炭鉱などで使う重機であり、削岩機や掘削機、ボーリング機など様々な種類がある。通常、資源メジャーなどの投資意欲が需要に反映される。また、国別では中国の経済動向などが関連企業には注目材料となりやすい。

高脂血症は血液中に含まれる脂質が過剰な状態のこと。高コレステロール血症などともいう。高脂血症薬はこれらの症状の改善を図る治療薬。高脂血症は症状などはなく、自分で気づくことはないが、放置しておくと動脈硬化が進み、心筋梗塞や脳卒中につながる。そのため、症状の改善が必要とされている。

抗体医薬品とは、ウイルスなどを排除するため体内の免疫細胞が作りだす「抗体」を応用した医薬品のこと。抗体医薬品は、がん細胞やウイルスなどをピンポイントで狙い撃ちするため、高い治療効果と副作用の軽減が期待できる。主にがん治療や免疫疾患などを対象に、日米欧で数多くの薬品が承認されている。18年のノーベル賞受賞で話題を集めた日本の小野製薬の「オプジーボ」も抗体医薬品のひとつであり、米国でも大手医薬品メーカーを中心に抗体医薬品の開発が進められている。特に、新型コロナウイルスに感染したトランプ米大統領(当時)に対して2種類の抗体医薬品を同時投与する抗体カクテル療法が緊急使用されたことを契機に一気に関心が高まった。同療法は新型コロナによる重症化を防ぐ切り札として急速に普及が進んでいる。

配当を行っている企業や配当利回りの高い企業(連続増配なども含む)により構成される指数に連動するETF(上場投資信託)。安定したインカムゲインが期待できる高配当銘柄は、成熟企業や財務が健全な企業が多く株式市場での人気も高いが、複数の銘柄に投資を行う好配当ETFは分散投資によるリスク低減もメリットに挙げられる。特に、景気後退懸念など先行き不透明感が強まる中では、グロース企業の成長鈍化が警戒される一方で、配当を切り口に投資対象を選別する動きが活発化しやすく、好配当ETFは分散投資の観点からも有力な選択肢となる。

米国の小売りの市場規模は世界最大規模であり、その業態も百貨店から、スーパー、専門店まで幅広い。米国の個人消費は国内総生産(GDP)の7割を占めると言われ、小売業界は景気動向の影響も受けやすい側面がある。また近年は、アマゾンなどネット企業が小売業界に攻勢をかけており、競争は一段と激化している。関連企業は、世界最大の小売り企業のウォルマートや百貨店最大手のメーシーズ、家電量販店のベスト バイなど。

米国のラッセル2000など小型株で構成された指数をベンチマークとするETF。

穀物とは、とうもろこしや小麦、大豆などの種子のこと。その穀物の先物価格は近年、高値圏で推移している。穀物高の背景には、頻発する天候不順の影響のほか、新興国の食肉消費の高まりによる飼料需要の拡大、世界的な金融緩和を背景とした投資資金の流入などが指摘されている。かつては自給国だった中国が世界最大のトウモロコシ輸入国に転じた需給構造の変化も価格上昇を後押ししている。更に、2022年に入りウクライ危機への懸念が強まった。穀倉地帯であるロシア・ウクライナでの小麦などの穀物輸出への影響が警戒され、穀物価格の上昇要因となっている。穀物関連としては穀物メジャー、農業機械メーカー、種子や農薬関連銘柄などが注目される。

大豆、トウモロコシなど穀物の国際流通において取引を寡占する食品商社。世界的大手5社が一般に5大メジャーと呼ばれ、アーチャー ダニエルズ ミッドランド、ブンゲ、カーギル、ルイ・ドレフュスの「ABCD」4社にグレンコアを加えた5社を指す。そのなかでも、取引シェアではカーギルとアーチャー ダニエルズが“2強”に位置づけられている。日本の丸紅も米穀物会社ガビロンの買収により穀物メジャーの仲間入りを果たしている。

骨粗しょう症は骨密度の低下により骨が構造的にもろくなり、骨折しやすくなる症状のこと。特に女性に多く全体の8割を占めるとされており、年齢が上がるにつれ増え、50歳前後から有病率が顕著に増加する。原因としては女性ホルモンの低下や加齢に伴う骨の新陳代謝のバランスの崩れなどが指摘されているが、偏食や極端なダイエットなどにより、若年で骨粗しょう症を患う場合もある。骨粗しょう症は自覚症状が現れにくい「サイレントディジーズ(静かなる病気)」であり、症状が進行して身体機能の低下による転倒や骨折などが起きて初めて表面化するケースも少なくない。米国では約1000万人が骨粗しょう症を患っているとされる。高齢者の骨折は寝たきりなど「生活の質」の著しい低下にもつながりやすく、高齢化が進む先進国を中心に患者数の増加が危惧されている。骨粗しょう症に対しては食事や運動といった生活習慣の改善による予防に加え、症状の軽減や治療を目的に女性ホルモン製剤など骨吸収を抑制する薬剤、カルシウムやビタミンD、ビタミンKといった骨の形成促進に寄与する薬剤などが用いられる。