原油価格が上昇することで経済的なメリットを享受すること。原油高がプラスに働く業種には、石油開発など資源関連企業がある。原油の上昇は、エネルギー価格の高騰となり非鉄金属の市況上昇などにつながることも多い。原油価格上昇は産油地域の経済を潤し、石油開発関連などのプラント関連企業にとって受注の増加をもたらす追い風となる。

原油安メリットとは、原油価格の下落により企業や業界、経済が恩恵を享受すること。原油はガソリンや灯油などの燃料、プラスチックや化学繊維などの工業製品の原料、さらには火力発電の電力の供給源などと様々な形で利用されており、われわれの生活との関わりが深い。その重要性から「経済の血液」とも呼ばれ、その価格動向は経済、物価に大きな影響を与える。例えば、原油安はガソリン価格の下落につながり、自動車メーカーにはプラスに働く。燃料安で航空会社や陸運会社、海運会社の業績押し上げ要因となる。発電用重油の下落にもつながり、電力会社の業績にも追い風に働く。一方で、世界の経済活動が停滞すれば、原油価格の下落圧力になるなど、経済と原油価格は互いに深く結びついている。原油の生産地は偏在しており、なかでも確認埋蔵量で過半、生産でも世界の3割超と中東地域が大きな比重を占めている。生産調整を通じて原油価格に影響を及ぼしているのが、サウジアラビアやイラク、クウェート、アラブ首長国連邦などのOPEC(石油輸出国機構)加盟国に、ロシアなどOPEC非加盟の主要産油国を加えた「OPECプラス」であり、その会合で決定される生産動向への市場の関心は高い。

ゲーム機器の高性能化や通信環境の改善を背景に、ゲーム産業の成長が続いている。ゲーム関連としては、ゲームソフトとゲームを楽しむ据え置き型や携帯型の専用端末機などの開発・製造・販売に関わる企業が挙げられる。近年は専用端末機に加えて、スマートフォン向けのモバイルゲームソフトが隆盛となっているほか、PCオンラインゲームの市場規模も拡大。これに伴い、ゲーム関連企業の競争も激化している。また、VR(仮想現実)などの新技術を取り入れたゲームの開発が進んでいるほか、高額な賞金が獲得できるeスポーツ大会が世界で数多く開かれていることもゲームへの関心を高めている。なお、2025年6月5日に、任天堂が次世代ゲーム機「Nintendo Switch 2」を発売。発売4カ月で世界での累計販売台数は1000万台を突破し、同社のゲーム専用機としては歴代最速ペースという(初年度の世界販売台数は1900万台を計画)。このほか、同年3月には米ゲーム大手スコープリーが米ナイアンティックから「ポケモンGO」「ピクミン ブルーム」「モンスターハンターNow」などのゲーム事業の買収を発表。ゲーム業界では足もとでインパクトのある話題が続いており、株式市場でも関連株の動向が注目されそうだ。

電力・ガス会社や上下水道などの公益企業は、株式市場で「ユーティリティ(Utility)銘柄」と呼ばれている。業績には安定性があり、配当性向も比較的高い。景気変動の影響が小さいことから、景気減速期に注目を浴びやすい特徴がある。高配当利回り銘柄も少なくなく、長期投資に向くセクターと言える。 関連銘柄は、全米最大規模の電力会社であるデューク・エナジーやフロリダを地盤とする大手電力のネクステラ・エナジー、米南東部を中心に電力・ガスを供給するサザン、それに北米最大の上下水道サービス企業のアメリカン・ウォーター・ワークスなど。

宝飾品や化粧品、高級車、高額の衣料品など高価格帯の製品やサービスは景気拡大期に需要が伸びることが多い。一方、景気減速期は需要が伸び悩む傾向がある。米国の国民は株式など有価証券の保有比率が高く、株式市場の上昇時には高額品の需要も拡大する傾向があるといわれている。また、中国やインドなど経済成長が続く新興国の富裕層による高額ブランド品への需要も拡大している。米国景気の先行きには不透明感も漂うが、世界的なポストコロナに向けた流れが強まるなかで高級品・サービスに対する需要は根強い。世界長者番付でルイヴィトンなどを傘下に持つ仏LVMHグループの会長アルノー氏が、2022年12月時点で世界一に立ったことも堅調な高額消費の存在を印象づけている。

米国は世界最大級の医薬品市場を抱えているが、なかでも規模が大きいのが抗がん剤分野である。抗がん剤市場は高齢化に伴う患者数の増加もあり拡大を続けている。そのがん治療に近年、人体の免疫システムを使った免疫療法薬という画期的な新薬が登場した。ブリストル マイヤーズ スクイブと日本の小野薬品による「オプジーボ」やメルクの「キートルーダ」などは、免疫療法薬による抗がん剤として、医療業界の高い関心を呼んでいる。また、ウイルスに感染した細胞などを攻撃する「T細胞」を患者から取り出し、がんを攻撃するように遺伝子改変して体内に戻すCAR-T細胞療法といったがん免疫療法薬も登場しており、抗がん剤市場は今後急成長するとの観測が出ている。こうしたなか、医薬品業界では世界規模のM&Aも活発化している。ファイザーやイーライリリィ、ギリアド サイエンスなどの大手製薬会社のほか、バイオベンチャーを含め数多くの企業が抗がん剤開発を進めている。

非鉄金属は、伝統的に消費量の多いアルミニウム、銅、亜鉛などのベースメタルと、消費量は少ないものの、新素材(特殊鋼、電子材料、磁性材料など)の原料として重要な役割を果たすレアメタル(ニッケルやクロム、コバルト、インジウムなど)がある。ベースメタルは比較的多くの国に分散しており、チリ、ペルー、メキシコなどの中南米や豪州、米国、カナダなどの先進国も比較的大きな埋蔵量を確保している。鉱物資源業界では、大手企業間の合併・買収が進んだ結果、寡占化が顕著になっている。世界で消費される金属資源量は、新興経済国、特に中国の急速な経済発展を主な要因として増大傾向にある。関連銘柄は、フリーポート マクモラン、ニューモント マイニング、バリック ゴールド、アルコアなどがある。

世界の航空産業は、航空自由化や新興国の経済成長を背景とした航空需要の増大、格安運賃の航空会社であるLCC(Low Cost Carrier)をはじめとする新規参入者の増加もあり成長を続けてきた。米国は航空自由化の先端を行く国であり、大きな影響力を持つ。2019年に発生した新型コロナウイルスの感染拡大は、人やモノの移動を妨げることとなり、世界の主要航空会社は軒並み赤字に転落した。しかし、足もとでは欧米を中心に新型コロナ禍からの回復の動きが強まり、リオープニング(経済再開)が進展している。航空業界も新型コロナ禍の影響を脱して成長軌道に復帰しつつある。世界の航空各社が加盟する国際航空運送協会(IATA)によると、2025年の世界全体の旅客数は前年比6.7%増の52億人に達し、初めて50億人の大台を超すと予想されている。売上高も初めて1兆ドル(151兆円)を上回る見通しで、米国の航空関連企業には追い風となりそうだ。

2019年末に発生した新型コロナウイルス感染症の世界的な流行により、世界の旅客需要は大きく落ち込んだ。しかし、国際航空運送協会(IATA)によれば、2024年に航空会社が有償旅客を輸送した距離を示す「有償旅客キロ」はコロナ禍前の2019年を上回り、成長路線への回帰を果たしている。また、国際民間航空機関(ICAO)では、2044年までに世界の総旅客数が195億人と2024年の95億人から倍増すると予測している。一方、米航空機大手ボーイングは2043年までに航空会社の新造機需要がおよそ4万4000機に達するとの推定を公表しており、世界経済の成長とともに航空機産業は今後も成長が見込まれている。ボーイング社の航空機は米国の主力輸出製品でもあり、米国の貿易赤字解消を目指すトランプ政権の下で、2025年には中東諸国やイギリスから航空機の大量受注に成功している。このほか株式市場では、軍事大国である米国の戦闘機メーカーへの関心も高い。

「工具」は工作に用いる道具。機械加工や建築、電気工事、大工仕事、自動車等の整備に用いるものなど、様々な用途の工具がある。工作機械の刃も工具と呼ばれる。日曜大工に使用するような安価で簡単なものから、業務・産業用の高機能・高価格な製品まで、価格も大きさも機能も千差万別。

高血圧とは、安静状態で血圧が慢性的に正常値より高い状態を指し、心筋梗塞や狭心症、慢性腎臓病などの病気をもたらす可能性が高まることが知られている。その定義の仕方にもよるが、米国の45～75歳人口の63%が高血圧症であるとの報告もある。また、世界保健機関(WHO)では、世界に約13億人の高血圧症患者がいると推測している。年齢が高くなるほど、高血圧症となる確率は高まるだけに、高齢化が進む先進国を中心に高血圧症患者は、今後一段と増加する見込みだ。高血圧症の治療薬には、血圧降下剤などがある。ファイザー(PFE)やメルク(MRK)、ジョンソン・エンド・ジョンソン(JNJ)などが血圧降下剤を手掛けている。

広告産業は景気動向と強い関係があり、一般的に好況期には市場が拡大し不況期には縮小する傾向がある。広告産業は、世界的には中国を含むアジアやラテンアメリカ地区が高成長しているほか、米国市場も着実な拡大をみせている。とりわけ、デジタル広告の市場は急拡大しており、フェイスブック、インスタグラムを運営をするメタ・プラットフォームズやグーグルを傘下に擁するアルファベットといった「プラットフォーマー」にとって収益源となっている。米国の広告代理店では、メガ・エージェンシーと呼ばれる「オムニコム・グループ」と「インターパブリック・グループ」が世界トップグループの売上規模を誇る。アクセンチュアなどコンサルティング系企業も広告関連で実績を持つ。

鉱山や炭鉱などで使う重機であり、削岩機や掘削機、ボーリング機など様々な種類がある。通常、資源メジャーなどの投資意欲が需要に反映される。また、国別では中国の経済動向などが関連企業には注目材料となりやすい。

高脂血症は血液中に含まれる脂質が過剰な状態のこと。高コレステロール血症などともいう。高脂血症薬はこれらの症状の改善を図る治療薬。高脂血症は症状などはなく、自分で気づくことはないが、放置しておくと動脈硬化が進み、心筋梗塞や脳卒中につながる。そのため、症状の改善が必要とされている。

抗体医薬品とは、ウイルスなどを排除するため体内の免疫細胞が作りだす「抗体」を応用した医薬品のこと。抗体医薬品は、がん細胞やウイルスなどをピンポイントで狙い撃ちするため、高い治療効果と副作用の軽減が期待できる。主にがん治療や免疫疾患などを対象に、日米欧で数多くの薬品が承認されている。18年のノーベル賞受賞で話題を集めた日本の小野製薬の「オプジーボ」も抗体医薬品のひとつであり、米国でも大手医薬品メーカーを中心に抗体医薬品の開発が進められている。特に、新型コロナウイルスに感染したトランプ米大統領(当時)に対して2種類の抗体医薬品を同時投与する抗体カクテル療法が緊急使用されたことを契機に一気に関心が高まった。同療法は新型コロナによる重症化を防ぐ切り札として急速に普及が進んでいる。