半導体はスマートフォンやパソコン、家電製品、自動車などに使われ、産業の基盤を支えている。あらゆるものをネットとつなぐIoT時代の到来に伴い、その市場規模は一段と拡大している。特に、米国と中国を中心に価値観や政治体制を巡る分断が深まるなか、半導体は国家間の競争力を左右するキーデバイスとして、その重要性が一段と高まっている。半導体には、データ保存用などに使われ汎用性の高い「メモリー半導体」のほか、電気自動車(EV)向けなどに需要が急拡大する「パワー半導体」、光や音などの情報を処理する「アナログ半導体」、人工知能(AI)に特化した「AIチップ(AI半導体)」など多くの種類があり、その開発競争は激化している。半導体業界は、かねてから3～5年程度の期間で好況と不況を繰り返す「シリコンサイクル」が指摘されてきたが、需要拡大で長期間の好況が続く局面に入ったとの見方もある。高PER銘柄が多い半導体株は、金利動向に左右される面もある。米金利低下局面では高PERが許容される傾向が強まるため、半導体株の株価には追い風が働きやすいとされている。

マグニフィセント・セブンは、米国を代表する「ビッグテック」と呼ばれるアップル、マイクロソフト、アルファベット(※グーグルを運営)、アマゾン・ドットコム、メタ・プラットフォームズのプラットフォーマー5社に、エヌビディア、テスラを加えた7社を指す。マグニフィセント・セブンの由来は黒澤明監督の「7人の侍」をリメイクした西部劇映画「The Magnificent Seven(荒野の七人)」にある。「マグニフィセント(雄大な、壮大な)」を冠する7社は、米国株式市場を牽引する存在であり、テック業界において圧倒的な影響力を有する。AI(人工知能)の爆発的な進化と半導体の重要性の高まりといった新たな技術革新の潮流を捉えて、この7社は競争力の更なる強化が見込まれる一方で、ユーロ圏を中心にその寡占的な地位の高まりに対して警戒を示す動きもある。

世界の原子力発電所の発電可能な原子炉はおよそ436基とされる。米国の原子力産業は1979年のスリーマイル島事故を契機に新設需要が一気に冷え込んだが、米国における稼働基数は90基超に及び、世界一の原発大国であることは変わらない。この10年で世界で新規に稼働した原子力発電所は70基で、うち38基を中国が占めている。将来的には原発の技術輸出を推し進める中国(50基超)が米国を逆転するとの見方もあるが、米国でも原発の最先端機種開発の動きが出ている。また、既存炉の出力向上や運転期間の延長も積極的に進められており、稼動に伴うメンテナンス需要がこの先も続くほか、先行きの廃炉ビジネスなどへの展開も期待されている。2023年11月にアラブ首長国連邦(UAE)で開催された国連気候変動枠組み条約第28回締約国会議(COP28)に合わせて、米国は2050年までに世界の原子力発電容量を3倍に拡大すると宣言。次世代原発の小型モジュール炉(SMR)なども推進していくとしている。また、2024年9月には、米電力最大手のコンステレーション・エナジーがスリーマイル島の運転を停止していた1号機を再稼働させ、マイクロソフトがAI(人工知能)で使用するデータセンターに20年間にわたって電力を供給すると発表した。一方、グーグル(アルファベット)が次世代炉SMRからの電力調達を計画しているほか、アマゾン・ドット・コムもデータセンター向けの電力を確保するため小型原子力発電に5億ドル超を投資すると発表した。AIが急速に普及する中でデータセンターの電力需要も急増しており、ビッグテック各社は相次いで原発の活用に積極的な姿勢を示している。温室効果ガス排出量の実質ゼロに向けて、また地政学リスクをヘッジする手段としても、今後、原子力発電を見直す動きが加速していく可能性がある。