量子コンピューターとは、量子力学の原理を応用したコンピューター。電子などの極微の世界で起こる物理現象を利用して飛躍的に性能を高められる量子コンピューターは、スーパーコンピューター(スパコン)が処理に1万年を要する演算をわずか数分で完了することが可能。このため、ハイテク産業のみならず創薬や金融、そして宇宙開発や軍需産業といった国の競争力をも左右する技術と位置づけられている。巨額の経済効果が期待される量子コンピューターを巡り、中国が公開特許件数でそれまで首位の米国を上回るなど、日本を含む各国が開発にしのぎを削っている。2019年10月にはアルファベット傘下のグーグルが、「量子超越」と呼ばれる従来のコンピューターでは困難な計算問題を解く性能を量子コンピューターによって初めて達成したことが大きな話題を集めた。また、2024年12月、グーグルは量子コンピューター向けに新型チップ「Willow(ウィロウ)」を開発したと発表。世界最高水準のスパコンでも天文学的な時間(10の25乗年)を要する計算を5分未満で行ったことが明らかになっている。今後、量子コンピューターの開発を巡る競争は一段と加速し、激しさを増していくことが確実とみられている。

半導体はスマートフォンやパソコン、家電製品、自動車などに使われ、産業の基盤を支えている。あらゆるものをネットとつなぐIoT時代の到来に伴い、その市場規模は一段と拡大している。特に、米国と中国を中心に価値観や政治体制を巡る分断が深まるなか、半導体は国家間の競争力を左右するキーデバイスとして、その重要性が一段と高まっている。半導体には、データ保存用などに使われ汎用性の高い「メモリー半導体」のほか、電気自動車(EV)向けなどに需要が急拡大する「パワー半導体」、光や音などの情報を処理する「アナログ半導体」、人工知能(AI)に特化した「AIチップ(AI半導体)」など多くの種類があり、その開発競争は激化している。半導体業界は、かねてから3～5年程度の期間で好況と不況を繰り返す「シリコンサイクル」が指摘されてきたが、需要拡大で長期間の好況が続く局面に入ったとの見方もある。高PER銘柄が多い半導体株は、金利動向に左右される面もある。米金利の低下局面では高PERが許容される傾向が強まるため、半導体株の株価には追い風が働きやすいとされている。

コンピューター社会の進行とともに「人工知能(AI)」は急激な発展をみせている。人工知能の研究では、1950年代からブームと冬の時代が交互に訪れており、現在は2000年代から続く「第三次ブーム」のただ中にある。この「第三次ブーム」の革新をもたらしたのが「ディープラーニング(深層学習)」と呼ばれる新技術であった。2016年にグーグル(※親会社はアルファベット)がディープラーニングを用いて開発した囲碁AI「AlphaGo(アルファ碁)」が人間の世界チャンピオンを破ったことは、世界に衝撃を与えた。だが、2022年にそれを上回る新たなAIのインパクトが世界を駆け巡る。米新興企業オープンAIが開発した「ChatGPT」が火をつけた生成AI(ジェネレーティブAI)の爆発的な普及である。生成AIは予め学習した大量のデータを基に、文章や画像、音楽、プログラムのコードなどを作成する人工知能を指す。「ChatGPT」は質問に対しあたかも人間のように自然な文章で回答を行うことが可能であり、その性能の高さは産業、研究開発、創作分野などにおける利活用の期待を一気に高めた。これを受けオープンAIに追随する形で、グーグルなどIT大手が生成AIの開発を加速している。米国市場では株価上昇を牽引してきた従来の「マグニフィセント・セブン」に代わって、AIを成長の原動力に据えるメタ・プラットフォームズ、エヌビディア、マイクロソフトの3社を「MnM」と称して注目する動きも強まっている。