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マグニフィセント・セブン

マグニフィセント・セブンは、米国を代表する「ビッグテック」と呼ばれるアップル、マイクロソフト、アルファベット(※グーグルを運営)、アマゾン・ドットコム、メタ・プラットフォームズのプラットフォーマー5社に、エヌビディア、テスラを加えた7社を指す。マグニフィセント・セブンの由来は黒澤明監督の「7人の侍」をリメイクした西部劇映画「The Magnificent Seven(荒野の七人)」にある。「マグニフィセント(雄大な、壮大な)」を冠する7社は、米国株式市場を牽引する存在であり、テック業界において圧倒的な影響力を有する。AI(人工知能)の爆発的な進化と半導体の重要性の高まりといった新たな技術革新の潮流を捉えて、この7社は競争力の更なる強化が見込まれる一方で、ユーロ圏を中心にその寡占的な地位の高まりに対して警戒を示す動きもある。

8社

GOOGL アルファベットA GOOG アルファベットC MSFT マイクロソフト

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軍需産業

米国は世界最大の軍事費を支出する軍事大国であり、その規模は世界の軍事費総額の4割を占める。海洋進出を推し進める中国との覇権争いが活発化するなか、超大国である米中両国の軍事費はともに膨張傾向にある。湾岸戦争で巡航ミサイルなどハイテク兵器の威力を世界に誇示した米国だが、軍備の近代化に注力する中国の動きもあり、無人爆撃機やロボット兵器、AI(人工知能)の活用など兵器開発におけるハイテク化は新たなステージを迎えている。そのなか、2022年2月のロシアによるウクライナへの軍事侵攻に加え、2023年10月のイスラム組織「ハマス」によるイスラエル攻撃、これに対抗したイスラエルによるガザ侵攻、さらにはイランとイスラエルの対立先鋭化など、地政学リスクの高まりを受けて各国の防衛力強化の動きも目立つ。米国は世界最大の兵器輸出国であり、世界の軍事関連企業の売上高上位を米国企業が多数占めている。

45社

RTX RTX HON ハネウェル・インターナショナル LMT ロッキード・マーチン

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半導体

半導体はスマートフォンやパソコン、家電製品、自動車などに使われ、産業の基盤を支えている。あらゆるものをネットとつなぐIoT時代の到来に伴い、その市場規模は一段と拡大している。特に、米国と中国を中心に価値観や政治体制を巡る分断が深まるなか、半導体は国家間の競争力を左右するキーデバイスとして、その重要性が一段と高まっている。半導体には、データ保存用などに使われ汎用性の高い「メモリー半導体」のほか、電気自動車(EV)向けなどに需要が急拡大する「パワー半導体」、光や音などの情報を処理する「アナログ半導体」、人工知能(AI)に特化した「AIチップ(AI半導体)」など多くの種類があり、その開発競争は激化している。半導体業界は、かねてから3～5年程度の期間で好況と不況を繰り返す「シリコンサイクル」が指摘されてきたが、需要拡大で長期間の好況が続く局面に入ったとの見方もある。高PER銘柄が多い半導体株は、金利動向に左右される面もある。米金利の低下局面では高PERが許容される傾向が強まるため、半導体株の株価には追い風が働きやすいとされている。

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