量子コンピューターとは、量子力学の原理を応用したコンピューター。電子などの極微の世界で起こる物理現象を利用して飛躍的に性能を高められる量子コンピューターは、スーパーコンピューター(スパコン)が処理に1万年を要する演算をわずか数分で完了することが可能。このため、ハイテク産業のみならず創薬や金融、そして宇宙開発や軍需産業といった国の競争力をも左右する技術と位置づけられている。巨額の経済効果が期待される量子コンピューターを巡り、中国が公開特許件数でそれまで首位の米国を上回るなど、日本を含む各国が開発にしのぎを削っている。2019年10月にはアルファベット傘下のグーグルが、「量子超越」と呼ばれる従来のコンピューターでは困難な計算問題を解く性能を量子コンピューターによって初めて達成したことが大きな話題を集めた。また、2024年12月、グーグルは量子コンピューター向けに新型チップ「Willow(ウィロウ)」を開発したと発表。世界最高水準のスパコンでも天文学的な時間(10の25乗年)を要する計算を5分未満で行ったことが明らかになっている。今後、量子コンピューターの開発競争は一段と加速し、激しさを増していくとみられる。

マグニフィセント・セブンは、米国を代表する「ビッグテック」と呼ばれるアップル、マイクロソフト、アルファベット(※グーグルを運営)、アマゾン・ドットコム、メタ・プラットフォームズのプラットフォーマー5社に、エヌビディア、テスラを加えた7社を指す。マグニフィセント・セブンの由来は黒澤明監督の「7人の侍」をリメイクした西部劇映画「The Magnificent Seven(荒野の七人)」にある。「マグニフィセント(雄大な、壮大な)」を冠する7社は、米国株式市場を牽引する存在であり、テック業界において圧倒的な影響力を有する。AI(人工知能)の爆発的な進化と半導体の重要性の高まりといった新たな技術革新の潮流を捉えて、この7社は競争力の更なる強化が見込まれる一方で、ユーロ圏を中心にその寡占的な地位の高まりに対して警戒を示す動きもある。

半導体はスマートフォンやパソコン、家電製品、自動車などに使われ、産業の基盤を支えている。あらゆるものをネットとつなぐIoT時代の到来に伴い、その市場規模は一段と拡大している。特に、米国と中国を中心に価値観や政治体制を巡る分断が深まるなか、半導体は国家間の競争力を左右するキーデバイスとして、その重要性が一段と高まっている。半導体には、データ保存用などに使われ汎用性の高い「メモリー半導体」のほか、電気自動車(EV)向けなどに需要が急拡大する「パワー半導体」、光や音などの情報を処理する「アナログ半導体」、人工知能(AI)に特化した「AIチップ(AI半導体)」など多くの種類があり、その開発競争は激しさを増している。なお、高PER銘柄が多い半導体株は、金利動向に左右される面もある。米金利の低下局面では高PERが許容される傾向が強まるため、半導体株の株価には追い風が働きやすいとされている。