半導体はスマートフォンやパソコン、家電製品、自動車などに使われており、あらゆるものをネットにつなぐIoT時代の到来に伴って、その市場規模は一段と拡大している。産業の基盤を支える不可欠な存在として、「産業のコメ」とも称される。半導体には、データ保存などに使われ汎用性の高い「メモリー半導体」のほか、電気自動車(EV)向けなどで需要が拡大する「パワー半導体」、光や音などの情報を処理する「アナログ半導体」、人工知能(AI)に特化した「AIチップ(AI半導体)」など多くの種類がある。なかでもAIチップの分野では、2022年11月に米オープンAIが生成AI「ChatGPT」を公開して以降、開発競争が一段と激化した。米国と中国による政治・経済的な対立の深まりもあり、半導体は国家間の競争力を左右するキーデバイスとして、その重要性を増している。なお、米国半導体関連の代表的な株価指数として、米国上場の半導体設計・製造・流通・販売を手掛ける主要30社で構成される「フィラデルフィア半導体株指数(SOX指数)」があり、関連株の動向を占う指標として日本でも注目度が高い。また、PER(株価収益率)が高い銘柄が多い半導体株は、金利動向に左右される面もある。米金利の低下局面では高PERが許容される傾向が強まるため、半導体株の株価には追い風となりやすいとされている。

国家を主役に展開されてきた宇宙開発に、民間主導の新たな風が吹いている。宇宙産業は衛星打ち上げや宇宙旅行事業、さらに軍事関連などにも絡み、今後の高い成長が期待されている。米テスラを率いるイーロン・マスク氏は、自身が創設したベンチャー企業のスペースXで宇宙開発を進めている。また、米アマゾン創業者のジェフ・ベゾス氏や英ヴァージン・グループ創業者のリチャード・ブランソン氏といった著名起業家が相次いで「宇宙旅行」を成功させた。米国は2027年半ばに再び宇宙飛行士を月面に送る「アルテミス計画」を推進しているほか、ロシアや中国も宇宙開発に積極的に乗り出しており、宇宙は防衛政策の観点からも重要性が増している。2024年2月には米民間企業インテュイティブ・マシーンズが開発した無人月着陸船「ノバC」が月着陸に成功し、民間企業として初の偉業を成し遂げた。米国としてもアポロ17号以来、52年ぶりの月着陸となった。その後も世界の宇宙開発の流れは止まらない。米国ではスペースXが2025年1月15日に米ファイアフライ・エアロスペースと日本のispaceの月着陸機を同時搭載して打ち上げた。また、同年11月13日にはベゾス氏が率いる米宇宙企業ブルーオリジンが無人火星探査機を搭載した大型ロケット「ニューグレン」の打ち上げに成功している。宇宙産業は21世紀の巨大ビジネスに成長するとの期待も強く、関連銘柄の動向が関心を集めている。

金(ゴールド)は、工業製品として利用されるほか、価値を持つ貴金属として広く所有され、インフレや戦争など有事に強い資産、セーフヘイブン(安全な投資避難先)として知られる。また、ドルの代替資産として、ドル安時に金が買われることは少なくない。その希少性に裏付けされた価値を持つ金は、国の信用力による裏打ちは必要とせず、その特性ゆえに「無国籍通貨」とも呼ばれる。主要な産金国としては南アフリカや中国、オーストラリア、ロシア、米国、カナダなどが知られている。また、米国の金関連株の動向を示す指数としては、フィラデルフィア金銀鉱山株指数がある。足もとでは、ドル保有のリスクを警戒した中国など新興国中銀による金保有の拡大、中東情勢など地政学的リスクの高まりに加えて、米国が利下げに踏み切り金融政策を転換したことも金相場の追い風となっている。