米国はビールとウィスキーの消費量でともに世界2位を誇る「アルコール大国」だ。世界のビール・酒類業界は近年の活発なM&Aにより再編されてきた。世界最大のビールメーカーは「バドワイザー」ブランドを持つベルギーのアンハイザー・ブッシュ・インベブ、第2位はオランダのハイネケンとなっている。米国企業では、ビールの「クアーズ」を持つモルソン クアーズ ブリューイングや、「コロナ」などメキシコ産ビールを持つコンステレーション ブランズなどがある。ウィスキーの「ヘネシー」や「ジョニーウォーカー」などのブランドを擁する英国のディアジオも関連銘柄となる。

「省エネルギー」は、エネルギーを効率よく使う取り組みを指し、略して「省エネ」ということも多い。一般的な省エネの目的としては費用(コスト)の低減が主だが、石油や天然ガスなど限りあるエネルギー資源の使用量削減や、エネルギー利用に伴う環境負荷の削減を通じた環境保護、経営管理や安全保障の観点におけるエネルギーリスクの低減なども重要な目標となる。世界的なエネルギー需要の増加やロシア・ウクライナ戦争を背景にした資源価格の高騰、気候変動対策に積極的なバイデン政権の登場など、米国でも省エネ対策への追い風が吹いている。

「省エネ空調」は、エアコン、クリーンルームなどさまざまな空調システムに対する省エネルギー対策のこと。 具体的には、設定温度を変更するなどによる空調設備の負荷の低減や、熱源設備の効率運転、冷却水、送風量の変更などによる搬送動力の削減など。

米国の証券業界では、株式売買手数料を無料とする動きが活発化している。米ベンチャー企業のロビンフッドが始めた「手数料ゼロ」の動きは、大手ディスカウントブローカーのチャールズ・シュワブやTDアメリトレードが追随したことで、米国市場のスタンダードとなりつつある。この流れは、個人投資家向けを中心とする米リテール証券の業界再編にもつながっている。手数料の無料化は投資家の資金を一段と株式市場に流入させる可能性があるが、リテール向け証券会社にとっては手数料収入に頼らない新たなビジネスモデルの構築が求められている。ちなみに、ゴールドマン サックスやモルガン スタンレーといった機関投資家などを対象とするホールセール向け証券会社は、IPOや増資、社債の引き受け・販売、M&A仲介などの投資銀行業務を中心としており、個人向け証券会社とは異なる事業を展開している。今後の証券業界では、フィンテックを活用した新たな証券サービスも活発化しそうだ。

牛、豚、鶏をはじめとした食用にする鳥獣の肉を指す。米国は世界最大の牛肉の消費国であるとともに最大の生産国でもある。また、豚肉、鶏肉においても世界有数の生産国として存在感を強めている。世界の食肉需要は、人口の増加や新興国での中間層の成長を背景に増加傾向にあり、その需要を賄う供給国の一つとして米国に寄せられる期待は大きい。一方で、畜産産業が発出するメタンガスの抑制が議論されるなど環境意識や健康志向の高まりを背景に、生産効率の改善に加えて、環境保全への取り組み、また人工肉の普及などタンパク質需要を満たす食品テックの発展などを求める声も高まっている。なお、2021年には豚肉の先物価格が前年安値から3倍超に急騰する「ポークショック」が起こり、市場を揺るがしている。新型コロナの世界的流行を受けて養豚数が減少する一方、飼料価格が高騰する中、ワクチン接種の進展を背景に需要が回復。投機資金の流入も相場を押し上げ、小売価格にも影響を及ぼしている。

景気動向に業績が左右されにくい業種をディフェンシブセクターと呼ぶが、食品株はディフェンシブセクターにおける代表的な業種・テーマといえよう。 ただし、欧米の食品メーカーには、アジアなど非欧米圏の食文化の欧米化を追い風にグローバル展開を進め、世界市場における売上高で上位を占める企業も多い。特に米国メーカーは巨大な自国市場という強固な基盤をテコに、新興国市場の開拓にも余念がない。食品の加工・保存などの技術向上も国際展開を進める上で有利に働いている。 米国の食品会社としては、世界的な食料品会社であるクラフトハインツ、インスタント食品のケロッグやキャンベル・スープのほか、ゼネラルミルズなどがある。

世界各国の経済、人流に深刻な打撃を及ぼした新型コロナウイルスだが、劇的な治療効果を示す特効薬のような薬はまだ存在しない。ただ、各国で積極的に治験が進められており、治療効果が確認された薬には各国で使用を承認する動きが出ている。米国ではギリアド・サイエンシズ(GILD)の「レムデシビル」が正式承認された。2020年10月には新型コロナに感染した当時のトランプ大統領に対して、レムデシビルと米抗体治療薬メーカーのリジェネロン・ファーマシューティカルズ(REGN)による当時未承認だった治療薬(同年11月に緊急使用が承認)などが投与されたことが話題を集めた。抗ウイルス薬や抗HIV薬、抗マラリア薬、喘息治療薬、関節リウマチ治療薬、血液製剤などの薬品で新型コロナ治療薬候補としても期待されるものがあり、今後の治験の進捗が注目されている。

新型コロナウイルスワクチンは米国や中国、ロシアなどが実用化で先行し、米国では2020年12月からワクチン接種が開始された。21年には日本を含む他国への供給も始まった。新たな変異株オミクロン型の感染が拡大するなか先進国を中心に3回目、4回目となる追加免疫接種(ブースター接種)が進んでいる。新型コロナワクチンの接種による効果などもあり、パンデミック(世界的大流行)からエンデミック(一定期間で繰り返される流行)へと移りつつあるとの観測が浮上し、世界はウィズ・コロナによるリオープニング(経済再開)に向かっている。新型コロナウイルスに対するワクチンは従来型とオミクロン型「BA.1」の2タイプのウイルスに対応する「2価ワクチン」や「BA.5」に対応した改良ワクチンが登場し、更なるブースター接種に向けた動きが出ている。新型コロナワクチンはインフルエンザの予防接種のように一定期間をおき定期的に接種することになる可能性が浮上している。

MSCIエマージング・マーケット指数など新興国の株式で構成される指数をベンチマークとするETF。経済の成長性が期待され、その代表的な国々はBRICS(ブラジル、ロシア、インド、中国)、VISTA(ベトナム、インドネシア、南アフリカ、トルコ、アルゼンチン)、ネクスト11(ベトナム、韓国、インドネシア、フィリピン、バングラデシュ、パキスタン、イラン、エジプト、トルコ、ナイジェリア、メキシコ)などとも呼称される。先進国を上回る成長力の高さが注目される一方、新興国であるが故の為替リスクやカントリーリスクが存在するものの、ETFによっては分散投資によるリスク軽減効果も期待される。

紳士服は広義には男性向け衣服の総称だが、一般にはフォーマルなスーツ(背広とズボン)を指して使われることが多い。その源流はイギリスにあるとされるが、職人の手による「オーダー」に代わって既製服が主流となる中、上流階級の紳士のみならず広く一般に着用する習慣が広まった。効率性を重んじる米国では工場による既製服の大量生産が進められ、スーツの大衆化が一段と進展した。各国の風土によってスーツのスタイルには特徴があり、最高級品から一般向けまでさまざまなブランドが存在する。

米国の新聞は日本と異なり地方紙の存在感が大きく、各州に小規模な発行会社が点在する。全国紙ではニューズ・コーポレーションの子会社ダウ・ジョーンズ社が発行するウォールストリート・ジャーナル、新聞・出版大手ガネットが発行するUSAトゥデイの2紙が知られているが、そのガネットも数多くの日刊紙を発行している。米国で高級紙として知られるニューヨーク タイムズやワシントンポスト(オーナーはアマゾンCEOのジェフ・ベゾス)、ロサンゼルス・タイムも位置づけは地方紙にすぎない。地方紙が主流となり得た背景には、広大な国土が全国一律の配送の妨げになったことが大きい。大手地方紙としてはシカゴ・トリビューンやニューヨークポストなども有名である。ネット上での無料ニュースの氾濫などを背景に、新聞業界を取り巻く環境は厳しさを増しており、読者数(=発行部数)と広告収入の減少が経営を圧迫。このため、高級紙を中心に電子化を推進するとともに、コンテンツの高付加価値化など差別化を図る動きが広がっている。電子版の有料購読サービスでは全米に読者を持つウォール・ストリート・ジャーナルやニューヨーク・タイムズなどで成功事例も表れている。一方で全国的な知名度に乏しい小規模の地方紙ではオンラインの有料購読サービスの展開が困難であるケースも多い。事業環境の厳しさを背景に、米新聞業界では投資ファンドが主導する形で業界再編が進んでいる。新聞業界を対象に投資事業を手がけるニュー・メディア・インベストメント・グループはガネットと2019年11月に合併し全米最大の新聞社が誕生している(合併後の新会社名はガネット)。今後、地方紙を中心に合従連衡の流れが一段と加速する可能性もある。

「CRM」はCustomer Relationship Management(カスタマー・リレーションシップ・マネージメント)の略で、「顧客関係管理」または「顧客管理」と訳される。情報システムを用いて顧客の属性や接触履歴を記録・管理し、それぞれの顧客に応じた商品やサービス、サポートの提供などきめ細かい対応を行うこと。また、そのために利用される情報システムをいう。ビジネスの中心に顧客を据えるCRMは、多様化する消費者ニーズに企業が応える仕組みとして1990年代に米国で提唱され、ITの進化やインターネット通販の普及などとともに導入する企業が広がった。CRMの機能は顧客データベースの管理、顧客に情報を届けるためのプロモーション機能、カスタマーサポート機能などに分けられる。顧客満足度を高めて新規顧客の獲得に力を発揮し、顧客喪失リスクを低減するCRMをライバルに先駆けて取り込んで成功した企業が、BTO方式のパソコン販売で一世を風靡した米デルである。ビジネス展開で有力な武器となるCRMだが、自社で構築するにはサーバー運営など導入コストの高さがハードルとなる。一方、月額制などのサブスクリプションモデルでサービスを提供するクラウド型のCRMは、導入コストの低さや障害対応能力の高さなどを武器に普及が進んでいる。関連企業としては「CRM」のティッカーを有し同事業で世界首位のセールスフォース・ドットコム(NYSE: CRM)やゼンデスク(NYSE:ZEN)、ハブスポット(NYSE:HUBS)、製薬業界向けに特化したヴィーバ・システムズ(NYSE:VEEV)などがある。

代表的な商品先物指数のひとつで、原油や金、アルミニウム、大豆、トウモロコシなど19商品で構成されている。Commodity Research Bureau社が算出を始めたことから一般的には「CRB指数」と呼ばれている。現在はトムソン・ロイターから分離した金融情報会社リフィニティブが指数の算出を行っている。エネルギー関連や農業関連、非鉄関連など商品相場を幅広くカバーしており、世界景気や物価の動向などを探るうえでの重要な指数として市場で注目されている。同指数は新型コロナウイルス感染拡大の影響で2020年春にかけ下落したが、その後、世界景気の回復とともに上昇基調を強めた。特に、22年のロシアによるウクライナ侵攻で、原油や穀物市況が上昇したことでCRB指数は急上昇している。

「CATV」は、同軸ケーブルや光ファイバーケーブルなどを使ったテレビ放送のこと。スタートは、難視聴解消のための共同アンテナによる受信や、有線による分配を目的としたが、現在では双方向通信や衛星を利用したネットワークサービスをはじめ、インターネット接続サービスや、IP電話などにも使われている。

「CO2回収・貯留」は、気体として大気中に放出された、あるいは放出される直前の二酸化炭素を人為的に回収し、地中深くに隔離して封じ込めること、あるいはその技術を指す。英文の「Carbon dioxide Capture and Storage」を略し「CCS」とも呼ばれる。現在、地球温暖化の原因とされる二酸化炭素の削減に貢献する技術として期待を集めている。LNG輸出国である米国ではLNGプラント建設の進展などとともに、CCS事業が活発化している。また、2022年にバイデン政権が成立させたインフレ抑制法で、2032年までに建設を開始したCCS導入施設などを対象に既存の税控除が拡大されることもCCS事業の追い風になるとみられている。