配当を行っている企業や配当利回りの高い企業(連続増配なども含む)により構成される指数に連動するETF(上場投資信託)。安定したインカムゲインが期待できる高配当銘柄は、成熟企業や財務が健全な企業が多く株式市場での人気も高いが、複数の銘柄に投資を行う好配当ETFは分散投資によるリスク低減もメリットに挙げられる。特に、景気後退懸念など先行き不透明感が強まる局面では、グロース企業の成長鈍化が警戒される一方で、配当を切り口に投資対象を選別する動きが活発化しやすく、好配当ETFは分散投資の観点からも有力な選択肢となる。

米国の小売りの市場規模は世界最大規模であり、その業態も百貨店から、スーパー、専門店まで幅広い。米国の個人消費は国内総生産(GDP)の7割を占めると言われ、小売業界は景気動向の影響も受けやすい側面がある。また近年は、アマゾンなどネット企業が小売業界に攻勢をかけており、競争は一段と激化している。関連企業は、世界最大の小売り企業のウォルマートや百貨店最大手のメーシーズ、家電量販店のベスト バイなど。

米国のラッセル2000など小型株で構成された指数をベンチマークとするETF。

穀物とは、とうもろこしや小麦、大豆などの種子のこと。その穀物の先物価格は近年、高値圏で推移している。穀物高の背景には、頻発する天候不順の影響のほか、新興国の食肉消費の高まりによる飼料需要の拡大、世界的な金融緩和を背景とした投資資金の流入などが指摘されている。かつては自給国だった中国が世界最大のトウモロコシ輸入国に転じた需給構造の変化も価格上昇を後押ししている。更に、2022年に入りウクライ危機への懸念が強まった。穀倉地帯であるロシア・ウクライナでの小麦などの穀物輸出への影響が警戒され、穀物価格の上昇要因となっている。また、2024年になって小麦輸出国であるロシアでの霜害、世界最大の大豆生産国ブラジルでの豪雨による洪水被害など、相次いで穀物産地が異常気象による打撃を受けている。加えて、2024年は夏以降に農作物の収穫に悪影響を及ぼすことが懸念される「ラニーニャ現象」(南米ペルー沖の海面水温が平年より低下する現象)が発生する可能性も高まっている。夏の生育期の異常気象は穀物の供給懸念に直結しやすいだけに警戒が必要だ。穀物関連としては穀物メジャー、農業機械メーカー、種子や農薬関連銘柄などが注目される。

大豆、トウモロコシなど穀物の国際流通において取引を寡占する食品商社。世界的大手5社が一般に5大メジャーと呼ばれ、アーチャー ダニエルズ ミッドランド、ブンゲ、カーギル、ルイ・ドレフュスの「ABCD」4社にグレンコアを加えた5社を指す。そのなかでも、取引シェアではカーギルとアーチャー ダニエルズが“2強”に位置づけられている。日本の丸紅も米穀物会社ガビロンの買収により穀物メジャーの仲間入りを果たしている。

骨粗しょう症は骨密度の低下により骨が構造的にもろくなり、骨折しやすくなる症状のこと。特に女性に多く全体の8割を占めるとされており、年齢が上がるにつれ増え、50歳前後から有病率が顕著に増加する。原因としては女性ホルモンの低下や加齢に伴う骨の新陳代謝のバランスの崩れなどが指摘されているが、偏食や極端なダイエットなどにより、若年で骨粗しょう症を患う場合もある。骨粗しょう症は自覚症状が現れにくい「サイレントディジーズ(静かなる病気)」であり、症状が進行して身体機能の低下による転倒や骨折などが起きて初めて表面化するケースも少なくない。米国では約1000万人が骨粗しょう症を患っているとされる。高齢者の骨折は寝たきりなど「生活の質」の著しい低下にもつながりやすく、高齢化が進む先進国を中心に患者数の増加が危惧されている。骨粗しょう症に対しては食事や運動といった生活習慣の改善による予防に加え、症状の軽減や治療を目的に女性ホルモン製剤など骨吸収を抑制する薬剤、カルシウムやビタミンD、ビタミンKといった骨の形成促進に寄与する薬剤などが用いられる。

「コト消費」とは、商品やサービスを購入する際に、物(モノ)を所有することよりも、それらを通じて得られる体験や経験の価値を重視する消費行動を指す。2019年末に発生した新型コロナウイルス感染症のパンデミック(世界的流行)は、外出や行動の制限を通じて人々の「コト消費」への渇望を高め、その価値を再認識させる契機となった。その結果、アフターコロナの世界では、旅行・レジャー・ライブ・イベント・ウェルネス・ワークショップなどの「コト消費」市場が、新型コロナによる落ち込みから回復し、成長局面へと移行している。この背景には、前述の消費者嗜好の変化に加え、チケット販売プラットフォームやサブスクリプションサービスの普及、さらにはAR・VRデバイスを活用した事前の疑似体験提供といったテクノロジーの進化による後押しもあるとされる。

情報端末としての機能をもたせた自動車のこと。センサーによって車両の状態や周囲の道路状況などの情報を取得し、ネットワークを介して集積・分析することで、これまでにはなかった新たな価値・サービスを創出する。 カーナビゲーションなどを通じた情報サービスとの違いは、車両情報を直接管理・活用できることにあり、故障や事故時に自動的に緊急通報したり、走行実績と連動した保険の適用、あるいは車両追跡システムなど、自動車そのものがスマートフォン化されたような状態となることで、交通事故の低減や渋滞の緩和などが期待されている。

中国・湖北省武漢市で19年末に発生した新型コロナウイルスによる新型肺炎を指す。20年1月から感染規模が急速に拡大し、中国本土を中心に世界各地で感染患者が確認され、多数の死者も発生している。WHO(世界保健機関)は3月11日、新型コロナウイルスが引き起こす新型肺炎をコロナウイルス、病気の英語表記、感染報告年などを組み合わせて「COVID-19」と命名。有効な治療法は現在確立されておらず、WHOではワクチンの準備には18カ月を要するとの見方を示している。新型肺炎により他省との交通が封鎖された武漢市は自動車部品やハイテク産業の集積地でもあるだけに、自動車やハイテク先端品などの世界的なサプライチェーンへの影響が警戒されている。株式市場では、これら産業のほか、悪影響を受ける航空や旅行、レジャー関連株の売り要因とみられている一方、新型肺炎への対策需要などが見込まれる医療・衛生などに関わるヘルスケア関連やドラッグストア、人混みを避けるためのテレワークやオンライン教育を手掛ける企業などが関連銘柄に挙げられている。

患者一人ひとりの体質や細かな病気の特性に合わせて行われる医療のことを指し、テーラーメード医療やオーダーメイド医療ともいわれる。従来の画一的な薬剤の投与に代えて、DNA塩基配列の解読技術の進歩などにより、患者一人ひとりに合わせてより高い治療効果が期待される最適な医療を選択するものであり、投薬による副作用のリスクが低減できること、遺伝子検査に基づき効率的に薬剤の開発が行えることなどメリットは多い。個別化医療の導入が進んでいるのはがん治療の領域だが、病気の発現に関わる遺伝子の検査技術の開発が進む中、より幅広い領域での活用が期待されている。特に医療ビッグデータの蓄積とAI(人工知能)の進化は個別化医療の進歩を加速化する可能性が高いとみられている。関連企業としては主に遺伝子検査に関連する企業などが挙げられる。

コモディティとは原油・天然ガスなどのエネルギー、金・プラチナなどの貴金属類、トウモロコシ・大豆などの農産物といった商品の総称で、実物資産とも呼ばれる。コモディティETFは、これらコモディティを実質的な投資対象資産とし、その価格に連動するように設定されたETF。コモディティは、物価上昇が進む局面で価格が上昇をみせる傾向のある「インフレに強い資産」であり、コモディティETFはインフレに対するヘッジ手段ともなる。また、投資対象となるコモディティは株式・債券とは異なった値動きをみせるため、分散投資の観点からも選択肢の一つとして注目される。

コラボレーションツールとは、組織による共同作業を可能とするソフトウェアのこと。Web会議システムやビジネスチャット、ビジネスメール、タスク管理やプロジェクト管理、スケジュール、クラウド型ストレージなどの機能を併せ持つことが多い。近年、モバイルデバイスの普及やテレワークが一般化するのに伴い、チームによる協働作業を可能とするコラボレーションツールに対する需要が急拡大している。SkypeやTeamsを擁するマイクロソフト、Slackのスラックテクノロジーズ、G Suiteを展開するアルファベットのほか、セールスフォース ドット コムやボックスなどが代表的なコラボレーションツール関連株として挙げられる。

中国・湖北省武漢市で19年末に発生した新型コロナウイルスによる新型肺炎が猛威を奮っている。20年1月から感染規模は急速に拡大し、中国本土を中心に世界各地で感染患者が確認され、多数の死者も発生している。WHO(世界保健機関)は3月11日、新型コロナウイルスが引き起こす新型肺炎を「COVID-19」と命名。有効な治療法は現在確立されておらず、WHOではワクチンの準備には18カ月を要するとの見方を示している。新型肺炎の感染拡大で、世界経済の減速懸念が台頭。ニューヨーク市場をはじめとする世界の株式市場の下落要因ともなっている。株式市場では、感染の広がりで悪影響を受ける航空や旅行、レジャー関連株の売り要因とみられている一方、新型肺炎への対策需要などが見込まれる医療や衛生などに関わるヘルスケア関連株を中心に物色する動きも出ている。メルクやギリアド サイエンシズは感染症治療薬の開発などを行っているほか、モデルナとイノビオ ファーマシューティカルズは新型コロナウイルスに対するワクチン開発に向けて感染症流行対策イノベーション連合(CEPI)からの助成金取得を発表。新型ウイルスへの抗HIV薬の使用が明らかとなったアッヴイ、ワクチン開発に注力するノババックス、除菌剤のプロクター アンド ギャンブル、ドラッグストア大手のウォルグリーン ブーツ アライアンス、マスクのスリーエム、防護服のレイクランド インダストリーズ、保護フェイスマスクのハネウェル インターナショナル、病院チェーンを運営するHCAヘルスケア、それに人混みを避けるためのテレワーク需要の拡大でスラックやズームなど、同様の観点で学習塾などオンライン教育を手掛ける企業などが関連銘柄に挙げられる。

新型コロナウイルスの感染拡大に伴う外出自粛による運動不足の問題が高い関心を集めている。自宅に滞在する時間が長期化することで、運動不足による「コロナ太り」をどう防ぐかが課題となるとともに、人との接触が避けられる肥満防止ビジネスに対する関心が高まっている。なかでも、オンラインフィットネスを手掛けるペロトン インタラクティブの動向などが大きな注目を集めている。同社は専用のフィットネスバイクなどを販売するとともに、トレーニング動画を配信し自宅でもトレーニングジムにいるのと同様の臨場感でエクササイズが行えるようにしたことで人気を呼んでいる。また、カナダのスポーツ衣料会社ルルレモン・アスレティカは自宅用フィットネス機器の会社を買収した。アップルはフィットネスのサブスクリプションサービスの開始を発表した。さらに、スポーツシューズのナイキやアンダー・アーマー、ウエラブル機器のフィットビット、自然食品のサイアノテック、オーガニックスーパーのスプラウツ ファーマーズ マーケットなどが関連銘柄となる。

コンサルティングは、米国で誕生した産業で同国は現在も世界トップの実力を持つ。米国では専門家による経営コンサルティングがいち早く導入されたが、市場のグローバル化やITの普及が追い風となりコンサルティング企業は、その存在感を一段と高めている。大手コンサルティングファームではマッキンゼー&カンパニーなど非上場企業も少なくないが、上場企業ではアクセンチュアがコンサルティングとITベースのアウトソーシングで高収益を上げているほか、ブーズ・アレン・ハミルトンは防衛や情報など米政府向けコンサルティングやITコンサルティングなどを手掛けている。