米国では、年間で約180万人ががんと診断され、約60万人が死亡しており、がんは心臓病に次いで2番目に多い死因だ。世界的にみて、がんにかかる人の数は増加傾向にあり、がん患者数の減少が大きな課題となっている。ただ、米国でのがん死亡率は低下傾向にある。この要因には、たばこ喫煙者数の減少や効果の高い治療法の登場がある。加えて見逃せないのが、がん検診による早期発見だ。質の高いがん検査などを背景に米国では過去20年以上にわたりがん死亡率が低下している。がん検査の関連銘柄には、アボット・ラボラトリーズ(ABT)やサーモ・フィッシャー・サイエンティフィク(TMO)、ガーダント・ヘルス(GH)などがある。

がん免疫療法とは、自己の免疫細胞を使ってがんを治療する療法のこと。手術、放射線、抗がん剤に次ぐ「第4のがん治療法」とも呼ばれている。体内の免疫細胞を使い、既存の抗がん剤が効かなくなった患者に対しても顕著な治療効果が確認される新薬も登場するなど高い関心を集めている。がん免疫療法は1960年代後半に始まったとされ複数の種類があるが、近年ではがん細胞が免疫細胞にかけているブレーキを外し、がんに対する攻撃力を高める「免疫チェックポイント阻害剤」に有望新薬が登場し注目されているほか、患者の免疫細胞を体外に取り出し、遺伝子技術でがんへの攻撃力を高めて体内に戻す「CAR-T(カーティー)療法」なども脚光を浴びている。また、「メッセンジャーRNA(mRNA)」の投与による免疫反応の強化や、がんに光をあてて破壊する「光免疫療法」なども有力視されている。がん免疫療法の世界市場規模は、2030年には22年に比べ2.6倍超の3670億ドル(約47兆円)に急拡大するとの予想も出ている。

米国の大手IT企業を指す言葉で「ガーファ」と呼ばれる。アルファベット(※グーグルを運営)、アップル、メタ・プラットフォームズ(※フェイスブック、インスタグラムを運営)、アマゾンの4社の頭文字を取った総称。各分野で圧倒的な競争力を持ち、そのWebサービスや商品を使い第三者による広告やコンテンツ販売などが活発に行われていることから「プラットフォーマー」とも称される。米株式市場の時価総額上位を占め、上昇相場の牽引役を果たしてきた。 メタ・プラットフォームズ、アップル、アマゾン、ネットフリックス、アルファベットの5社を「FAANG(ファング)」、あるいはマイクロソフト、アップル、エヌビディア、テスラを「MANT(マント)」と呼ぶこともある。

「GAFAM(ガーファム)」とは「アルファベット(※グーグルを運営)」、「アップル」、「メタ・プラットフォームズ(※フェイスブック、インスタグラムを運営)」、「アマゾン」それに「マイクロソフト」の5社の頭文字をとったもの。世界のIT市場を牛耳る5社の巨大企業を指し、ビッグ5ともいわれる。ウィナー・テイク・オールと呼ばれる勝者総取りの性格も持つIT市場では、勝ち組企業はますます巨大化しており、一部からは企業分割を主張する声もある。また、米国の大手IT企業の呼び方ではマイクロソフトを除いた4社を「GAFA(ガーファ)」と称したり、ネットフリックスを加えてマイクロソフトを除いた5社を「FAANG(ファング)」と呼ぶこともある。

オーファンドラッグとは、「希少疾病用医薬品」のこと。患者数が少なく、治療法が確立していない病気向けの薬品を意味する。米国では対象患者数が20万人以下の病気が対象となる。オーファンドラッグには、高い薬価がつくことが少なくないため、同市場には近年バイオベンチャーや大手製薬メーカーの参入が目立っている。オーファンドラッグの薬価が高くなるのは、一人の患者の病気を治せず長期的に介護した場合のコストを考慮すれば、その病気が直せるのなら高額な薬でも割に合うという考え方が背景にあるため。国家財政の負担が懸念されているが、製薬メーカーには開拓余地がある分野として再評価機運が高まっている。関連銘柄は、医薬品大手のファイザーのほか、バイオベンチャーのバイオジェンやアドベラム バイオテクノロジーズなど。

現金を使わないキャッシュレス化の流れが世界的に加速している。米国は1人当たりのクレジットカードの保有比率が高く、非現金による決済比率も5割超に達している。キャッシュレス決済は、決済時間の短縮や利便性の向上、インフラコストの削減、現金の保有・取引に伴う不正・犯罪の抑止など、社会的メリットは大きい。米国は世界最大の電子決済ネットワークを運営しキャッシュレス経済の中核を担うビザやマスターカード、アメリカン・エキスプレスといったクレジットカード大手を擁する。また、ペイパルやアップルペイ、グーグルペイといったデジタル決済サービスも世に送り出している。デジタル技術の進化を背景に、フィンテック関連のスタートアップやデジタル通貨関連企業などの動向も注目されてこよう。なお、2025年8月にはソフトバンクグループ傘下のスマートフォン決済大手PayPayが、米国での株式上場に向けて手続きを開始したことが明らかとなっている。

「CAD」は「コンピュータ援用設計システム」の略称。コンピューターを活用して行う機械や建築など構造物の設計・製図のこと。また、その機能を組み込んだコンピューターシステムやソフトウエアの総称。

成功したキャラクターが消費者をひきつける力は強大で、今日ではキャラクタービジネスは大きな市場規模を生み出すに至っている。キャラクターの人気は企業の収益を大きく左右し、新たな人気キャラクターの登場はしばしば株価を大きく動かす。

個性を重んじる米国では子供の創造力、可能性を伸ばすための教育に力が注がれ、シリコンバレーに代表される起業文化を醸成する基盤ともなってきた。同国での教育の機会を求めて世界から人材を集めてきたことも特徴で、これまで世界史に足跡を刻む傑出したリーダーを様々な分野で数多く輩出してきた。米国の教育市場の規模は世界トップであり、特に一人当たりの規模では抜きん出ており、一大産業を形成している。

情報通信技術(ICT)の活用を取り入れた教育方法を意味し、エデュケーション(教育)とテクノロジー( IT)を組み合わせて「EdTech(エドテック)」とも称される。文部科学省が2021年に発表した「学校教育情報化の現状について」では、教育ICT先進国としてシンガポール、フィンランド、エストニア、デンマークを挙げているが、米国も早い段階からタブレットやノートパソコン、デジタル教科書、インターネットなどの教育現場での活用に取り組んでいる。2010年には連邦教育省が教育ICTの活用促進を提唱するマスタープランを策定。2013年に当時のオバマ大統領が99%の児童が学校・図書館などで次世代高速インターネットを利用できる環境の整備を目標に掲げ、さらに2015年にコンピューターサイエンスを学校教育における重要科目としたことがICTの活用に拍車を掛けた。教育ICTの普及はデジタル格差や地域格差の解消、生徒ごとに最適化した教育コンテンツによる学力向上のほか、米国の活力の源泉である起業文化を支える揺り籠としての役割も期待されている。教育ICTの世界市場規模は着実に拡大を続け、2025年には1800億ドル超と2020年から倍増が予測されており、関連企業のビジネスチャンスは今後さらに広がりそうだ。

金(ゴールド)は、工業製品として利用されるほか、価値を持つ貴金属として広く所有され、インフレや戦争など有事に強い資産、セーフヘイブン(安全な投資避難先)として知られる。また、ドルの代替資産として、ドル安時に金が買われることは少なくない。その希少性に裏付けされた価値を持つ金は、国の信用力による裏打ちは必要とせず、その特性ゆえに「無国籍通貨」とも呼ばれる。主要な産金国としては南アフリカや中国、オーストラリア、ロシア、米国、カナダなどが知られている。また、米国の金関連株の動向を示す指数としては、フィラデルフィア金銀鉱山株指数がある。足もとでは、ドル保有のリスクを警戒した中国など新興国中銀による金保有の拡大、中東情勢など地政学的リスクの高まりに加えて、米国が利下げに踏み切り金融政策を転換したことも金相場の追い風となっている。

金融とは広義では資金を融通し合う「経済の血液」と称され、銀行や投資銀行、プライベートバンキング、証券、保険といった主力業態のほか、クレジットカード関連、資産運用会社、証券取引所、金融情報関連企業など「その他金融」に属する業態をも網羅したセクターを指す。

新型コロナウイルスによる景気後退懸念から大きく落ち込んだ金利に上昇機運が台頭している。インフレを抑制するために、米連邦準備理事会(FRB)は従来の量的緩和から金融引き締めに舵を切っており、世界の金融市場をみるうえで金利の動向は大きなポイントとなる。金利上昇局面では、貸出金利の利ザヤ拡大が見込める銀行や運用環境の改善が期待される生保といった金融セクターなどにメリットがあるとみられている。その一方、多額の有利子負債を抱える企業や経営不振企業などにとっては金利負担が膨らむため、金利上昇はデメリットに働く場合がある。

米連邦準備制度理事会(FRB)はインフレ減速や米景気の陰りを示唆する経済指標が現れたことを受け、2024年9月のFOMC(連邦公開市場委員会)では、2020年3月以来4年半ぶりとなる利下げに踏み切った。その後、同年11月、12月と利下げを重ねたが、2025年に入ると7月のFOMCまで5会合連続で政策金利を据え置いていた。この背景には、トランプ政権の関税政策によるインフレ率上昇への警戒があったが、政権側の利下げ圧力が高まる中、労働市場の弱含みを受けて9月の会合では9カ月ぶりに政策金利を0.25%引き下げ、続く10月、12月の会合もそれぞれ0.25%の利下げを実施した。政策金利の引き下げは景気後退を警戒している面もあり、金利低下局面の株式市場では生活防衛色の濃いディフェンシブ銘柄が買われやすくなる傾向がある。また、金利低下は有利子負債の大きな企業が多い不動産やローンに絡む住宅企業などにはメリットとなる。このほか、相対的に高利回り銘柄が優位となり、見直されることが多い。

銀は貴金属の一つで、紀元前3000年頃には宝飾品に用いられていたとされている。また、古代エジプト文明において銀貨の素材として使われるなど人類との関わりは深く長い。銀は宝飾品や投資の対象として金同様に重用されているが、電気伝導率や熱伝導率、展延性(延ばしやすさ)、抗菌性などで優れた特性を持っており、半導体・電子部品や自動車触媒、太陽電池など工業用としての需要が過半を占めるようになっている。実物資産としての位置付けが強まっている銀だが、金同様に安全資産としての側面も持ち、インフレ懸念や地政学的リスクが高まる局面では物色されやすいという側面も持つ。また、銀の価格上昇の背景としては、生産国であるメキシコ、チリ、ペールーなどの政情・経済状態の悪化、鉱山施設の老朽化といった供給懸念も指摘されている。

米国は世界最大の金融センターとして確固たる地位を占めており、中央銀行である米連邦準備理事会(FRB)の金融政策は世界の金融マーケットを動かしている。米国の金融機関の実力は世界トップクラスで、その株価は世界の金融株の指標となっている。米国を代表する大手銀行にはバンク・オブ・アメリカやシティグループ、JPモルガン・チェースなどがあり、グローバルに事業を積極的に展開する企業も多い。

クラウドゲームとは、クラウド技術を活用してゲームをストリーミング配信するサービスのこと。ゲーム操作に関する演算処理をデータセンターにあるクラウドサーバーが担うことで、高性能のゲーム専用機を使わずにスマートフォンやタブレットなどの端末でも高精細な映像や操作性の高いゲーム環境を実現できることが注目されている。今後、5Gが本格的な普及期を迎えることで、クラウドゲームは急速な成長が見込まれている。その躍進を見据えて関連企業も一斉に走り始めており、米マイクロソフトは「xCloud(エックスクラウド)」と呼ばれるクラウドゲームサービスの開始を予定している。日本のソニーもマイクロソフトとクラウドゲームで提携することを発表している。クラウドゲームは、ゲーム業界のゲームチェンジャーとなる可能性も秘めており、ゲームソフト会社を含め多大な影響を及ぼすことが予想されている。

クラウドとはユーザーがインターネットを通じて、サービスを必要な時に必要な分だけ利用する方法のこと。クラウドコンピューティングとも呼ばれる。パソコンにソフトウェアをインストールしていなくても、アカウントを持っていればサービスを利用できる。特に、最大の市場規模を持ちソフト企業がインターネット経由でアプリを提供するSaaS(サース)は、2030年まで世界で年平均20%近い成長が続くとの予想もなされている。また、アプリケーションを実行するためのプラットフォームをインターネット経由のサービスとして提供するPaaS(パース)や仮想サーバーなどのシステムインフラを提供するサービスであるIaaS(イアース)も急成長している。

米国のGDPの約7割は個人消費が占めている。特に年間の約3割にのぼる消費がクリスマスセールを含む年末商戦の期間に費やされると言われており、米国の景気動向に与える影響も大きい。米国のクリスマスセールである年末商戦は11月第4木曜日の感謝祭の翌日の「ブラック・フライデー(赤字の小売店でも黒字にするとのいわれが由縁)」から本格化する。感謝祭の次の月曜日のネットショッピングが最も盛り上がる「サイバーマンデー」を経て12月末まで商戦は続く。特にクリスマス・プレゼントとしてゲーム機や衣料品、宝飾品などでは販売増が見込め、電子商取引(EC)関連や百貨店、ディスカウントストア、ゲーム関連株などが注目される。

クルーズ客船は「動くホテル」とも呼ばれ、宿泊設備に加えて、レストランやバー、映画館、プール、フィットネスクラブなどの設備も備える。長期にわたる世界一周から短期の船旅まで提供するサービスはさまざまだが、豪華な大型客船の船上で満喫する非日常感を魅力に、世界のクルーズ旅客数は2009年から11年間でおよそ7割拡大し、年間旅客数は2019年には2900万人を超す規模に達していた。この成長トレンドを失速させたのが新型コロナウイルスの世界的な感染拡大だった。運航停止により収入源を絶たれたクルーズ船運営企業は軒並み苦境に陥ったが、コロナ禍の収束に伴い業績は回復基調にある。クルーズ船業界団体の推計によると、クルーズ旅客数は2025年に3700万人超、2027年には4000万人が視野に入るという。利用者層の若返りや支出の増加傾向も追い風となっている。事業環境の好転を受けて世界ではクルーズ船の新造が相次いでおり、日本でも大型クルーズ船「飛鳥3」が2025年7月20日に就航している。

クレジットカードは消費者の信用に基づいて発行されるカード。商品やサービスを購入する際の決済手段のひとつで、支払方法には一括払いや分割払いのほか、限度額内であれば利用額や購入商品数にかかわらず、あらかじめ定めた一定の額または率を毎月支払うリボルビング払いなどがある。 米国はクレジットカード発祥の地だけあって、ビザ、マスターカード、アメリカン エキスプレスといった著名な国際ペイメントブランドを擁する。クレジットカードは同国の社会に深く浸透し、利用可能な店舗数も、少額決済を含めて使われる場面も日本を凌駕する。一方で、米国の過剰消費体質の一因となっているとの指摘もある。

グリーントランスフォーメーション(GX:Green Transformation)とは、温室効果ガスを発生する化石エネルギー中心の産業・社会構造を、太陽光発電などのクリーンエネルギー中心に転換する取り組みを指す。GXは温室効果ガスの排出量削減とともに持続可能な経済成長の両立を目指して社会全体の変革を促すものであり、その成否は企業・国家の競争力にもつながるとの認識が高まっている。また、ロシアによるウクライナ侵攻など地政学的リスクが顕在化する中、エネルギーの安定供給確保の側面からも重要性が増しており、米国、欧州、日本など世界主要国・地域でGXに向けた取り組みが活発化している。関連銘柄としては脱炭素技術、再生可能エネルギー関連、脱プラスチック、スマートシティ、再資源化(リサイクル)関連など裾野は広い。

成長性の高い企業により構成される指数と連動するETF。

主に米国を含む世界各国の株式の動きと連動するETF。特定セクターやテーマ性などで選別されたものなど、さまざまなタイプのETFが存在する。ここでは米国を除く世界の株式を対象とするものもグローバルETFとする。

「グローバルサウス」とは経済的に発展途上にある新興・途上国を指す言葉。明確な定義はないものの、インドやトルコ、南アフリカ、ブラジル、メキシコ、ベネズエラ、エジプト、インドネシア、アルゼンチンなどの国々を指すことが多い。2023年1月にインドが主催しオンライン方式で開催された「グローバルサウスの声サミット」には120を超える国々が参加した。発展途上国の多くが南半球に位置することからサウス(南)という言葉が使われているが、北半球の国々も多く含まれている。グローバルサウスが注目されている背景には、米国と中国の対立で世界が「民主主義」と「権威(専制)主義」に分かれつつあるなか、第3の陣営としてその存在感が高まっていることがある。民主主義陣営は米国や欧州、日本など西側先進国が中心だが、権威(専制)主義国は中国・ロシアが中心、グローバルサウスはそれ以外の国々といったイメージだ。ただ、実際はグローバルサウスには価値観や政治体制は権威(専制)主義的な国々が多く、「中国・ロシア陣営に追いやらない」という点での重要性も増している。また、グローバルサウスの国々の経済成長力が高いことも注目を浴びる要因の一つだ。なかでも、2023年に中国を超え世界一の人口を抱えるとみられるインドは、グローバルサウスの盟主を自認しており、同国の動向は高い関心を集めている。

米国は世界最大の軍事費を支出する軍事大国であり、その規模は世界の軍事費総額のおよそ4割を占めている。海洋進出を進める中国との覇権争いが激化する中、超大国である米中両国の軍事費はともに膨張傾向にある。湾岸戦争で精密誘導兵器を中心とする先端兵器の威力を誇示した米国だが、軍備の近代化に注力する中国の動きもあり、無人機やロボット兵器、AI(人工知能)の活用など、兵器開発のハイテク化は新たなステージを迎えている。こうした状況下で、2022年2月のロシアによるウクライナ軍事侵攻、そして2023年10月のイスラム組織「ハマス」によるイスラエル攻撃、これに対抗したイスラエルのガザ侵攻など、地政学リスクが高まる中で、世界的に防衛力強化の動きが広がっている。米国は世界最大の兵器輸出国であり、軍需産業売上高の上位企業の多くを米国企業が占めている。なお、2025年1月に発足したトランプ第2次政権は、日本や台湾、NATO(北大西洋条約機構)などに対し、防衛費の拡大を求める姿勢を一段と強めている。西側諸国の防衛力強化の動きは、米国の軍需関連企業にも恩恵をもたらす可能性が高く、今後の展開が注目される。

景気循環株、シクリカル株とも呼ばれ、景気の動向により業績が大きく影響を受ける企業を指す。 鉄鋼や非鉄、化学、紙パルプ、鉱業などの素材産業、工作機械などの設備投資関連、海運・空運といった運輸まで属する業種の裾野は広い。景気敏感に位置づけられる企業の株価は、景気循環に先行して変動する傾向があり、市場平均を上回る形で景気拡大期には上昇、景気後退期には下落を演じるとされている。

警備とは、事故や盗難など不測の事態に備えて警戒し、これら害をなすものから人々や住居、施設、組織などを守ることを指す。セキュリティ、保安などと同義に用いられ、関連株としては機械警備に関わるセンサーや生体認証、入退室管理システム、火災報知器、監視カメラ、人員による警備などを手掛ける企業が該当する。

人の見た目を美しく、あるいは若く装うことで魅力を高める化粧品の種類は豊富で、参入企業も多い。皮膚や髪に直接接するだけに高い安全性が要求されるほか、顧客を満足させる効能を含めて総合的に求められる技術水準は高い。化粧品は、比較的に景気の良い時期に売り上げが伸びる傾向がある。ただ、先進国市場の成熟化、オーガニック化粧品をはじめ消費者ニーズの多様化、ネット通販の拡大による流通経路の変化など、化粧品メーカーを取り巻く環境は変化の速度を早めつつあり、競争力の強化やシェア拡大を目指してM&Aが活発化している。特に、2020年以降の新型コロナウイルス感染拡大期には、外出が控えられマスク着用が求められたこともあり、化粧品需要は低迷した。しかし、コロナ禍が一巡するとともに化粧品需要の回復期待が膨らんでいる。

健康・機能性食品は健康の増進に役立つものや、体調を整える機能を持つ食品を広く指す。一般食品のほか、ビタミン・ミネラルなどを補う栄養補助食品(サプリメント)、医療食などに分類される。健康志向の高まりを背景に、世界的に健康・機能性食品の需要は増加傾向にある。特に国民の4割が肥満とされ、肥満率の上昇が社会的な問題となっている米国では、その対策もあって健康・機能食品に対するニーズは高い。また、疾病リスクの軽減や健康状態の改善に資する健康・機能性食品の普及は、長期的な視点に立てば医療費の削減にも寄与するものとして期待が寄せられている。健康食品市場はアジアを中心に成長が目覚ましく、世界のビタミン・栄養補助食品市場の規模は2023年の1675億ドルから2028年には2394億ドルへの拡大が予想されている。

米国の建設市場は、中国に次ぐ世界第2位の規模を誇る。世界でも広大な国土を持つこの2大国の建設市場は群を抜き、世界3位の日本の3倍近い市場規模をともに有している。米国の建設市場は住宅や工場建設などの民間投資が牽引役だが、もう一方の柱である公共投資においてもインフラの老朽化に伴う更新・補修需要が今後拡大していくとみられ、建設需要の底上げが期待される。特に、足もとの米国では住宅の供給不足を背景に、過去数十年で最悪とされる住宅難の状況にあり、その解消は喫緊の課題となっている。また、製造業の国内回帰を推進するトランプ大統領の戦略も建設市場の活性化につながることが期待される。その一方で、移民労働力に依存する建設業界はトランプ政権の移民制限政策による労働力不足、関税強化に伴う資材費上昇などがコストアップ要因として懸念されている。トランプ政策が建設市場にもたらすプラス、マイナス双方の影響に注目したい。

建設機械株は世界景気をいち早く捉えるバロメーター的な役割を果たすことから市場関係者はその株価動向に高い関心を寄せている。特に、建機関連各社の業績は中国など新興国の需要動向に左右される面が大きく、米中貿易摩擦の激化とともに株価は政治要素で動くことも多い。米国市場には世界最大の建機メーカー、キャタピラーが上場している。また、農機最大手のディア―は建機でも高い実績を持つ。ユナイテッド レンタルズは建設機械のレンタルなどを、パーカー ハニフィンは建機向け油圧機器を手掛けるほか、カミンズは建機用エンジンを製造している。

建設資材とは、住宅やインフラ工事などの建設工事において使用されるセメントや木材、鉄鋼などの材料のこと。建設資材の需要は住宅投資のほか、道路や港湾、空港、通信設備などインフラ投資の動向の影響を受ける。インフラ投資には財政赤字の拡大につながることへの懸念があるものの、全米土木学会によれば米国のインフラ投資は13年から20年までの期間で1.6兆ドル不足しているとされており、インフラ整備は喫緊の課題となっている。このため、今後も住宅やインフラ投資に絡む建設資材には強い需要が続くことが予想されている。

世界の原子力発電所の発電可能な原子炉はおよそ436基とされる。米国の原子力産業は1979年のスリーマイル島事故を契機に新設需要が一気に冷え込んだが、米国における稼働基数は90基超に及び、世界一の原発大国であることは変わらない。大気汚染対策・EV(電気自動車)向け電力の確保を目的に、原発の増設を積極的に推し進める中国(57基:2024年末)が2030年までに米国を逆転するとの見方もあるが、米国でも原発の最先端機種開発の動きが出ている。また、既存炉の出力向上や運転期間の延長も進められており、稼動に伴うメンテナンス需要がこの先も続くほか、先行きの廃炉ビジネスなどへの展開も期待されている。2024年9月には、米電力最大手のコンステレーション・エナジーがスリーマイル島の運転を停止していた1号機を再稼働させ、マイクロソフトがAI(人工知能)で使用するデータセンターに20年間にわたって電力を供給すると発表した。AIの急速な普及に伴ってデータセンターの電力需要が急増しており、ビッグテック各社は相次いで原発の活用に積極的な姿勢を示している。温室効果ガス排出量の実質ゼロに向けて、また地政学リスクをヘッジする手段としても、今後、原子力発電を見直す動きが加速していく可能性がある。

地球温暖化に伴う気象変動が、世界各地でさまざまな影響を及ぼしている。夏の猛暑・干ばつ、冬の寒波は、農・畜産作物の生育にダメージを与え、物流など経済活動の混乱を引き起こすばかりでなく、時に人命すら脅かす。北半球の冬の季節では強烈な寒波の到来に対する警戒感が高まっている。2021年2月に北米を襲った100年ぶりと言われる寒波では、米国本土面積の7割が雪に覆われ、各地で最低気温の更新が相次いだ。風力発電の凍結などもあって電力需給が逼迫、テキサス州では数日にわたり400万世帯以上が停電に追い込まれ、多数の死者を生む事態となった。近年、特に冬の寒波をもたらす要因として注目されているのが、ラニーニャ現象である。ラニーニャ現象は、太平洋赤道域の日付変更線付近から南米沖にかけての海域で、海面水温が平年より低い状況が続く現象で、発生すると北半球の冬季の気温は平年より低下するとされている。日本気象協会によると、2024年12月時点ではラニーニャ現象の定義は満たしていないものの、海面水温や気圧の分布はラニーニャ現象に近い傾向になっているという。厳冬対策関連としては、暖房機器や空調機器、防寒衣料のほか除雪、氷雪路対策などが挙げられる。

原油価格が上昇することで経済的なメリットを享受すること。原油高がプラスに働く業種には、石油開発など資源関連企業がある。原油の上昇は、エネルギー価格の高騰となり非鉄金属の市況上昇などにつながることも多い。原油価格上昇は産油地域の経済を潤し、石油開発関連などのプラント関連企業にとって受注の増加をもたらす追い風となる。

原油安メリットとは、原油価格の下落により企業や業界、経済が恩恵を享受すること。原油はガソリンや灯油などの燃料、プラスチックや化学繊維などの工業製品の原料、さらには火力発電の電力の供給源などと様々な形で利用されており、われわれの生活との関わりが深い。その重要性から「経済の血液」とも呼ばれ、その価格動向は経済、物価に大きな影響を与える。例えば、原油安はガソリン価格の下落につながり、自動車メーカーにはプラスに働く。燃料安で航空会社や陸運会社、海運会社の業績押し上げ要因となる。発電用重油の下落にもつながり、電力会社の業績にも追い風に働く。一方で、世界の経済活動が停滞すれば、原油価格の下落圧力になるなど、経済と原油価格は互いに深く結びついている。原油の生産地は偏在しており、なかでも確認埋蔵量で過半、生産でも世界の3割超と中東地域が大きな比重を占めている。生産調整を通じて原油価格に影響を及ぼしているのが、サウジアラビアやイラク、クウェート、アラブ首長国連邦などのOPEC(石油輸出国機構)加盟国に、ロシアなどOPEC非加盟の主要産油国を加えた「OPECプラス」であり、その会合で決定される生産動向への市場の関心は高い。

ゲーム機器の高性能化や通信環境の改善を背景に、ゲーム産業の成長が続いている。ゲーム関連としては、ゲームソフトとゲームを楽しむ据え置き型や携帯型の専用端末機などの開発・製造・販売に関わる企業が挙げられる。近年は専用端末機に加えて、スマートフォン向けのモバイルゲームソフトが隆盛となっているほか、PCオンラインゲームの市場規模も拡大。これに伴い、ゲーム関連企業の競争も激化している。また、VR(仮想現実)などの新技術を取り入れたゲームの開発が進んでいるほか、高額な賞金が獲得できるeスポーツ大会が世界で数多く開かれていることもゲームへの関心を高めている。なお、2025年6月5日に、任天堂が次世代ゲーム機「Nintendo Switch 2」を発売。発売4カ月で世界での累計販売台数は1000万台を突破し、同社のゲーム専用機としては歴代最速ペースという(初年度の世界販売台数は1900万台を計画)。このほか、同年3月には米ゲーム大手スコープリーが米ナイアンティックから「ポケモンGO」「ピクミン ブルーム」「モンスターハンターNow」などのゲーム事業の買収を発表。ゲーム業界では足もとでインパクトのある話題が続いており、株式市場でも関連株の動向が注目されそうだ。

電力・ガス会社や上下水道などの公益企業は、株式市場で「ユーティリティ(Utility)銘柄」と呼ばれている。業績には安定性があり、配当性向も比較的高い。景気変動の影響が小さいことから、景気減速期に注目を浴びやすい特徴がある。高配当利回り銘柄も少なくなく、長期投資に向くセクターと言える。 関連銘柄は、全米最大規模の電力会社であるデューク・エナジーやフロリダを地盤とする大手電力のネクステラ・エナジー、米南東部を中心に電力・ガスを供給するサザン、それに北米最大の上下水道サービス企業のアメリカン・ウォーター・ワークスなど。

宝飾品や化粧品、高級車、高額の衣料品など高価格帯の製品やサービスは景気拡大期に需要が伸びることが多い。一方、景気減速期は需要が伸び悩む傾向がある。米国の国民は株式など有価証券の保有比率が高く、株式市場の上昇時には高額品の需要も拡大する傾向があるといわれている。また、中国やインドなど経済成長が続く新興国の富裕層による高額ブランド品への需要も拡大している。米国景気の先行きには不透明感も漂うが、世界的なポストコロナに向けた流れが強まるなかで高級品・サービスに対する需要は根強い。世界長者番付でルイヴィトンなどを傘下に持つ仏LVMHグループの会長アルノー氏が、2022年12月時点で世界一に立ったことも堅調な高額消費の存在を印象づけている。

米国は世界最大級の医薬品市場を抱えているが、なかでも規模が大きいのが抗がん剤分野である。抗がん剤市場は高齢化に伴う患者数の増加もあり拡大を続けている。そのがん治療に近年、人体の免疫システムを使った免疫療法薬という画期的な新薬が登場した。ブリストル マイヤーズ スクイブと日本の小野薬品による「オプジーボ」やメルクの「キートルーダ」などは、免疫療法薬による抗がん剤として、医療業界の高い関心を呼んでいる。また、ウイルスに感染した細胞などを攻撃する「T細胞」を患者から取り出し、がんを攻撃するように遺伝子改変して体内に戻すCAR-T細胞療法といったがん免疫療法薬も登場しており、抗がん剤市場は今後急成長するとの観測が出ている。こうしたなか、医薬品業界では世界規模のM&Aも活発化している。ファイザーやイーライリリィ、ギリアド サイエンスなどの大手製薬会社のほか、バイオベンチャーを含め数多くの企業が抗がん剤開発を進めている。

非鉄金属は、伝統的に消費量の多いアルミニウム、銅、亜鉛などのベースメタルと、消費量は少ないものの、新素材(特殊鋼、電子材料、磁性材料など)の原料として重要な役割を果たすレアメタル(ニッケルやクロム、コバルト、インジウムなど)がある。ベースメタルは比較的多くの国に分散しており、チリ、ペルー、メキシコなどの中南米や豪州、米国、カナダなどの先進国も比較的大きな埋蔵量を確保している。鉱物資源業界では、大手企業間の合併・買収が進んだ結果、寡占化が顕著になっている。世界で消費される金属資源量は、新興経済国、特に中国の急速な経済発展を主な要因として増大傾向にある。関連銘柄は、フリーポート マクモラン、ニューモント マイニング、バリック ゴールド、アルコアなどがある。

世界の航空産業は、航空自由化や新興国の経済成長を背景とした航空需要の増大、格安運賃の航空会社であるLCC(Low Cost Carrier)をはじめとする新規参入者の増加もあり成長を続けてきた。米国は航空自由化の先端を行く国であり、大きな影響力を持つ。2019年に発生した新型コロナウイルスの感染拡大は、人やモノの移動を妨げることとなり、世界の主要航空会社は軒並み赤字に転落した。しかし、足もとでは欧米を中心に新型コロナ禍からの回復の動きが強まり、リオープニング(経済再開)が進展している。航空業界も新型コロナ禍の影響を脱して成長軌道に復帰しつつある。世界の航空各社が加盟する国際航空運送協会(IATA)によると、2025年の世界全体の旅客数は前年比6.7%増の52億人に達し、初めて50億人の大台を超すと予想されている。売上高も初めて1兆ドル(151兆円)を上回る見通しで、米国の航空関連企業には追い風となりそうだ。

2019年末に発生した新型コロナウイルス感染症の世界的な流行により、世界の旅客需要は大きく落ち込んだ。しかし、国際航空運送協会(IATA)によれば、2024年に航空会社が有償旅客を輸送した距離を示す「有償旅客キロ」はコロナ禍前の2019年を上回り、成長路線への回帰を果たしている。また、国際民間航空機関(ICAO)では、2044年までに世界の総旅客数が195億人と2024年の95億人から倍増すると予測している。一方、米航空機大手ボーイングは2043年までに航空会社の新造機需要がおよそ4万4000機に達するとの推定を公表しており、世界経済の成長とともに航空機産業は今後も成長が見込まれている。ボーイング社の航空機は米国の主力輸出製品でもあり、米国の貿易赤字解消を目指すトランプ政権の下で、2025年には中東諸国やイギリスから航空機の大量受注に成功している。このほか株式市場では、軍事大国である米国の戦闘機メーカーへの関心も高い。

「工具」は工作に用いる道具。機械加工や建築、電気工事、大工仕事、自動車等の整備に用いるものなど、様々な用途の工具がある。工作機械の刃も工具と呼ばれる。日曜大工に使用するような安価で簡単なものから、業務・産業用の高機能・高価格な製品まで、価格も大きさも機能も千差万別。

高血圧とは、安静状態で血圧が慢性的に正常値より高い状態を指し、心筋梗塞や狭心症、慢性腎臓病などの病気をもたらす可能性が高まることが知られている。その定義の仕方にもよるが、米国の45～75歳人口の63%が高血圧症であるとの報告もある。また、世界保健機関(WHO)では、世界に約13億人の高血圧症患者がいると推測している。年齢が高くなるほど、高血圧症となる確率は高まるだけに、高齢化が進む先進国を中心に高血圧症患者は、今後一段と増加する見込みだ。高血圧症の治療薬には、血圧降下剤などがある。ファイザー(PFE)やメルク(MRK)、ジョンソン・エンド・ジョンソン(JNJ)などが血圧降下剤を手掛けている。

広告産業は景気動向と強い関係があり、一般的に好況期には市場が拡大し不況期には縮小する傾向がある。広告産業は、世界的には中国を含むアジアやラテンアメリカ地区が高成長しているほか、米国市場も着実な拡大をみせている。とりわけ、デジタル広告の市場は急拡大しており、フェイスブック、インスタグラムを運営をするメタ・プラットフォームズやグーグルを傘下に擁するアルファベットといった「プラットフォーマー」にとって収益源となっている。米国の広告代理店では、メガ・エージェンシーと呼ばれる「オムニコム・グループ」と「インターパブリック・グループ」が世界トップグループの売上規模を誇る。アクセンチュアなどコンサルティング系企業も広告関連で実績を持つ。

鉱山や炭鉱などで使う重機であり、削岩機や掘削機、ボーリング機など様々な種類がある。通常、資源メジャーなどの投資意欲が需要に反映される。また、国別では中国の経済動向などが関連企業には注目材料となりやすい。

高脂血症は血液中に含まれる脂質が過剰な状態のこと。高コレステロール血症などともいう。高脂血症薬はこれらの症状の改善を図る治療薬。高脂血症は症状などはなく、自分で気づくことはないが、放置しておくと動脈硬化が進み、心筋梗塞や脳卒中につながる。そのため、症状の改善が必要とされている。

抗体医薬品とは、ウイルスなどを排除するため体内の免疫細胞が作りだす「抗体」を応用した医薬品のこと。抗体医薬品は、がん細胞やウイルスなどをピンポイントで狙い撃ちするため、高い治療効果と副作用の軽減が期待できる。主にがん治療や免疫疾患などを対象に、日米欧で数多くの薬品が承認されている。18年のノーベル賞受賞で話題を集めた日本の小野製薬の「オプジーボ」も抗体医薬品のひとつであり、米国でも大手医薬品メーカーを中心に抗体医薬品の開発が進められている。特に、新型コロナウイルスに感染したトランプ米大統領(当時)に対して2種類の抗体医薬品を同時投与する抗体カクテル療法が緊急使用されたことを契機に一気に関心が高まった。同療法は新型コロナによる重症化を防ぐ切り札として急速に普及が進んでいる。