中国・湖北省武漢市で19年末に発生した新型コロナウイルスによる新型肺炎を指す。20年1月から感染規模が急速に拡大し、中国本土を中心に世界各地で感染患者が確認され、多数の死者も発生している。WHO(世界保健機関)は3月11日、新型コロナウイルスが引き起こす新型肺炎をコロナウイルス、病気の英語表記、感染報告年などを組み合わせて「COVID-19」と命名。有効な治療法は現在確立されておらず、WHOではワクチンの準備には18カ月を要するとの見方を示している。新型肺炎により他省との交通が封鎖された武漢市は自動車部品やハイテク産業の集積地でもあるだけに、自動車やハイテク先端品などの世界的なサプライチェーンへの影響が警戒されている。株式市場では、これら産業のほか、悪影響を受ける航空や旅行、レジャー関連株の売り要因とみられている一方、新型肺炎への対策需要などが見込まれる医療・衛生などに関わるヘルスケア関連やドラッグストア、人混みを避けるためのテレワークやオンライン教育を手掛ける企業などが関連銘柄に挙げられている。

患者一人ひとりの体質や細かな病気の特性に合わせて行われる医療のことを指し、テーラーメード医療やオーダーメイド医療ともいわれる。従来の画一的な薬剤の投与に代えて、DNA塩基配列の解読技術の進歩などにより、患者一人ひとりに合わせてより高い治療効果が期待される最適な医療を選択するものであり、投薬による副作用のリスクが低減できること、遺伝子検査に基づき効率的に薬剤の開発が行えることなどメリットは多い。個別化医療の導入が進んでいるのはがん治療の領域だが、病気の発現に関わる遺伝子の検査技術の開発が進む中、より幅広い領域での活用が期待されている。特に医療ビッグデータの蓄積とAI(人工知能)の進化は個別化医療の進歩を加速化する可能性が高いとみられている。関連企業としては主に遺伝子検査に関連する企業などが挙げられる。

コモディティとは原油・天然ガスなどのエネルギー、金・プラチナなどの貴金属類、トウモロコシ・大豆などの農産物といった商品の総称で、実物資産とも呼ばれる。コモディティETFは、これらコモディティを実質的な投資対象資産とし、その価格に連動するように設定されたETF。コモディティは、物価上昇が進む局面で価格が上昇をみせる傾向のある「インフレに強い資産」であり、コモディティETFはインフレに対するヘッジ手段ともなる。また、投資対象となるコモディティは株式・債券とは異なった値動きをみせるため、分散投資の観点からも選択肢の一つとして注目される。

コラボレーションツールとは、組織による共同作業を可能とするソフトウェアのこと。Web会議システムやビジネスチャット、ビジネスメール、タスク管理やプロジェクト管理、スケジュール、クラウド型ストレージなどの機能を併せ持つことが多い。近年、モバイルデバイスの普及やテレワークが一般化するのに伴い、チームによる協働作業を可能とするコラボレーションツールに対する需要が急拡大している。SkypeやTeamsを擁するマイクロソフト、Slackのスラックテクノロジーズ、G Suiteを展開するアルファベットのほか、セールスフォース ドット コムやボックスなどが代表的なコラボレーションツール関連株として挙げられる。

中国・湖北省武漢市で19年末に発生した新型コロナウイルスによる新型肺炎が猛威を奮っている。20年1月から感染規模は急速に拡大し、中国本土を中心に世界各地で感染患者が確認され、多数の死者も発生している。WHO(世界保健機関)は3月11日、新型コロナウイルスが引き起こす新型肺炎を「COVID-19」と命名。有効な治療法は現在確立されておらず、WHOではワクチンの準備には18カ月を要するとの見方を示している。新型肺炎の感染拡大で、世界経済の減速懸念が台頭。ニューヨーク市場をはじめとする世界の株式市場の下落要因ともなっている。株式市場では、感染の広がりで悪影響を受ける航空や旅行、レジャー関連株の売り要因とみられている一方、新型肺炎への対策需要などが見込まれる医療や衛生などに関わるヘルスケア関連株を中心に物色する動きも出ている。メルクやギリアド サイエンシズは感染症治療薬の開発などを行っているほか、モデルナとイノビオ ファーマシューティカルズは新型コロナウイルスに対するワクチン開発に向けて感染症流行対策イノベーション連合(CEPI)からの助成金取得を発表。新型ウイルスへの抗HIV薬の使用が明らかとなったアッヴイ、ワクチン開発に注力するノババックス、除菌剤のプロクター アンド ギャンブル、ドラッグストア大手のウォルグリーン ブーツ アライアンス、マスクのスリーエム、防護服のレイクランド インダストリーズ、保護フェイスマスクのハネウェル インターナショナル、病院チェーンを運営するHCAヘルスケア、それに人混みを避けるためのテレワーク需要の拡大でスラックやズームなど、同様の観点で学習塾などオンライン教育を手掛ける企業などが関連銘柄に挙げられる。

新型コロナウイルスの感染拡大に伴う外出自粛による運動不足の問題が高い関心を集めている。自宅に滞在する時間が長期化することで、運動不足による「コロナ太り」をどう防ぐかが課題となるとともに、人との接触が避けられる肥満防止ビジネスに対する関心が高まっている。なかでも、オンラインフィットネスを手掛けるペロトン インタラクティブの動向などが大きな注目を集めている。同社は専用のフィットネスバイクなどを販売するとともに、トレーニング動画を配信し自宅でもトレーニングジムにいるのと同様の臨場感でエクササイズが行えるようにしたことで人気を呼んでいる。また、カナダのスポーツ衣料会社ルルレモン・アスレティカは自宅用フィットネス機器の会社を買収した。アップルはフィットネスのサブスクリプションサービスの開始を発表した。さらに、スポーツシューズのナイキやアンダー・アーマー、ウエラブル機器のフィットビット、自然食品のサイアノテック、オーガニックスーパーのスプラウツ ファーマーズ マーケットなどが関連銘柄となる。

コンサルティングは、米国で誕生した産業で同国は現在も世界トップの実力を持つ。米国では専門家による経営コンサルティングがいち早く導入されたが、市場のグローバル化やITの普及が追い風となりコンサルティング企業は、その存在感を一段と高めている。大手コンサルティングファームではマッキンゼー&カンパニーなど非上場企業も少なくないが、上場企業ではアクセンチュアがコンサルティングとITベースのアウトソーシングで高収益を上げているほか、ブーズ・アレン・ハミルトンは防衛や情報など米政府向けコンサルティングやITコンサルティングなどを手掛けている。

コンビニエンスストアは食品や日用雑貨を主力とする小型店舗を指す。年中無休・昼夜営業などを特徴とするこの業態を生み出したのは米国だが、日本で大きく進化を遂げ、いまや日本では生活のインフラとして定着している。米国の本家セブン-イレブンの運営会社であるサウスランド社は経営難からイトーヨ堂とセブン-イレブンジャパンにより子会社化され、再生に向けて日本コンビニのノウハウが活用された。日本のコンビニで普及が始まったPOSシステムも、逆に米国がその成功に倣う形で導入が進んでいる。自動車大国である米国ではガソリンスタンドに併設される店舗が主流であり、マラソン ペトロレアムのように石油会社が積極的に手掛けている例もある。また、近年のトレンドとしては無人店舗の普及に向けた取り組みの進展が注目され、米国はそのフロントランナーとなっている。

米国は世界最大のゴルフ大国として知られ、ゴルフ人口やゴルフ場の数は、世界トップを誇る。男子ゴルフの4大メジャー大会のうち「マスターズ」、「全米プロゴルフ選手権」「全米オープン」の3つは米国で開催されるなど、ゴルフファンを中心に高い人気を集めている。健康志向の高まりを背景に、老若男女が楽しめるスポーツとして、世界のゴルフ市場規模は中長期的に拡大傾向を辿ることが予想されている。ゴルフは、2016年のリオデジャネイロオリンピックから正式種目となったほか、2020年からの新型コロナウイルス感染拡大のなかでも感染リスクの低いスポーツとして人気を集めた。特に、2023年6月には米男子ゴルフの「PGAツアー」が、サウジアラビア政府系ファンドが支援する新興ツアー「LIVゴルフ」、「DPワールドツアー(欧州ツアー)」と統合することで合意。確執を続けてきたPGAとLIVの統合はゴルフ業界にとって、追い風となるとの期待が膨らんでいる。

次世代通信規格「5G」は、新たな産業革命をもたらすものとして、いま世界中で最も高い関心を集めているテクノロジーの一つだ。5Gは、4Gネットワークの100倍の速さを実現し、自動運転車や工場自動化、遠隔手術など数多くのイノベーションをもたらす可能性がある。中国の通信大手ファーウェイを巡る米中間の摩擦も、背景には5G技術を巡る両国の覇権争いがあると見られている。米国は2019年4月に世界に先駆けて5G通信のサービスを開始。後を追って日本を含む世界各国で5Gのサービスが立ち上がっており、関連市場は一気に開花する可能性が高い。5Gの技術開発では中国が先行するが、米国の通信技術も高く、数多くの基幹技術を握っている。また、スマートフォンなどの端末も5G対応機種の登場で買い替え需要が膨らむとみられている。関連銘柄は、通信大手のベライゾン・コミュニケーションズやAT&T、スマートフォン大手のアップル、高い自動運転関連技術を持つアルファベット(※グーグルを運営)、計測器大手のキーサイト・テクノロジー、半導体のザイリンクスなど。

投資適格社債、国債などの債券により構成される指数をベンチマークとするETF(上場投資信託)。ETFを通じて信用力・流動性が高い米国債や特定の国の債券に投資できるもの、リスクはある一方で高い利回りが期待できる新興国債券、あるいは先進国・世界の債券などに分散投資が行えるもの、短期・中期・長期債などに焦点をあてたETFなどさまざまなタイプがある。一般に債券ETFは株式に比べて値動きが相対的に安定的であり、定期的な分配金収入が見込めるため、株式のヘッジや分散投資の対象として有力な選択肢となる。

「再生医療」は、病気やけがなどで失われた臓器や組織を再生させる医療を意味する。再生医療はこれまで有効な治療法がなかった疾患、脳損傷や認知症などへの応用も視野に、人体の欠損に対する根本的な治療法として期待が高まっている。米国では自家培養皮膚・軟骨など再生医療製品が多数上市または治験中であり、医療研究では世界最先端にある日本などと比べても実用化では先行しているといえる。 再生医療には、分化し組織・臓器となった「体細胞」、さまざまな組織・臓器に分化する「幹細胞」を利用する方法があり、胚性幹細胞(ES細胞)やiPS細胞などはこの「幹細胞」を用いた再生医療に分類される。 これまで再生医療では、ほとんどの細胞に分化できる可能性を持ち、万能細胞とも呼ばれる胚性幹細胞(ES細胞)が研究の中核を占めてきたが、2006年に京都大学の山中教授らがiPS細胞の生成に成功し、再生医療の世界に革命をもたらした。一旦分化した細胞を未分化の状態に戻すことのできる「初期化」と呼ばれる研究成果を示し、生物学の常識を覆したのである。 iPS細胞はヒトの受精卵から作られるES細胞が抱えていた倫理上の問題点を解消。また、患者自身の細胞から作製できるため、ES細胞と異なり移植した臓器や組織による拒絶反応が起こらないという利点を持つ。iPS細胞においては近年、リスクとして指摘されてきたがん化を抑えるための研究も進展をみせている。

トランプ前政権の下で、米国は地球温暖化対策の推進を目指すパリ協定からの離脱を表明するなど、環境政策には非積極的な姿勢が目立った。しかし、2021年1月に米大統領に就任した民主党のバイデン氏が「環境」重視の姿勢を鮮明にするなか、環境関連銘柄に対する見直し機運が強まっている。特に、米国企業は再生可能なクリーンエネルギーの導入に積極的に取り組んでおり、その投資金額も拡大している。世界的なESG投資(環境・社会問題・企業統治に重きを置く投資)の流れが本格化するなか、太陽光や風力、地熱、バイオマスといった「再生可能エネルギー(Renewable Energy)」に関わる企業に対する投資はこれから一段と活発化するとみられている。

保険会社の役割は、保険契約者に損害が生じた際にその補償を提供することにあるが、航空機などの大規模事故や巨大地震といった深刻な自然災害が生じた場合、保険金の支払いが巨額にのぼる可能性がある。このような突然の、予測を超す規模の支払いに保険会社が対応できなくなった場合、保険契約者が不利益を被る事態になりかねない。 このため、保険会社は引き受けた契約の一部または全てを他の保険会社に引き受けてもらうことを目的に、保険会社自身も保険に入る。この仕組みが「再保険」であり、再度保険を引き受ける会社が「再保険会社」となる。 「再保険」はリスク分散の仕組みであり、再保険を引き受けた会社が再度別の保険会社の保険に入る再々保険も行われている。こうした再保険の連鎖の中心に位置するのが、世界的に有名なロイズ保険組合である。

サッカーワールドカップ(W杯)はサッカーの大会として世界最高峰に位置し、オリンピックの中間の年に4年ごとに開催される。その経済効果はオリンピックをも凌ぐといわれ、2018年ロシア大会の視聴者数は35億人を超えたとされる。それだけに開催都市を巡る各国の誘致合戦には熱が入り、ブランド力の強化を目指す企業もスポンサー契約争奪戦で鎬を削る。W杯関連銘柄はスポンサー企業のほかに、放映権を持つメディア、SNS、スポーツ用品、ゲーム、観光関連など幅広い。

サブスクリプションとは定期的に料金を支払うことで一定金額の上限までの商品を購入したり、サービスを利用することができるビジネスモデルのこと。インターネットと高速通信の普及により膨大な音楽や映画といったコンテンツへの瞬時のアクセスが可能となり、それを一定金額で利用できる技術的な環境が整ったことで、IT系企業を中心にサブスクリプションのビジネスモデルが一気に普及した。サブスクリプションの広まりは、個人によるモノやサービスの利用形態の「所有」から「利用」への移行を促し、シェアリングエコノミーを支える基盤ともなっている。関連銘柄は、動画のネットフリックスや音楽のスポティファイ、アップルやアルファベット(※グーグルを運営)、配車サービスのウーバー、企業のサブスクリプション運用支援のズオラなど。

「サプリメント」は、普段の食生活で不足しやすい栄養素を補う健康補助食品のことをいう。一般的に錠剤やカプセル、顆粒など成分が濃縮される形で提供されることが多い。米国では病気を予防するセルフメディケーションの観点から、サプリメントは幅広く日常的に飲用されている。米国には日本のような国民皆保険制はないため病気にかからないように予防するとの考え方が根付いており、サプリメントの種類も市場規模も大きい。ドラッグストアやスーパーマーケットのほか、通信販売やインターネット販売、あるいはクリニック経由で購入されることが多い。サプリメントの製造会社には、医薬品会社や栄養食品メーカーなどがある。

夏場に向け注目度が高まるのがサマーストックだ。冷たい清涼飲料水やビール、アイスクリーム、エアコン、夏物衣料、それに夏休み中のレジャー・旅行などに絡む銘柄が関連株となる。清涼飲料水ではコカ・コーラやペプシコ、ビールのアムベブ、アイスクリーム関連ではハーゲンダッツを所有するゼネラル・ミルズなどがある。旅行関連では、空運のサウスウエスト・エアラインズ、ホテルのヒルトン・ワールドワイド・ホールディングス 、またレジャー関連では映画・テーマパークのウォルト・ディズニーなど裾野が広い。

企業の工場や作業現場において製品の製造に関わる設備・機器のこと。加工や塗装、洗浄、制御、搬送など幅広い用途の機器が含まれる。IoTやAIの活用により、生産プロセスの全てをデジタル化して製造業の高度化・革新を目指す「インダストリー4.0」の実現に各国が邁進する中、特に自動化に関わる設備・機器において進化を求める圧力が高まっている。

世界的な「ゴミ危機」が叫ばれるなか、産業廃棄物処理への関心が高まっている。有害廃棄物の国際的な移動を制限するバーゼル条約の改正により「廃プラスチック」の輸出が規制されることになり、米国でもプラスチックごみなどの国内処理が課題に浮上している。米国のごみ処理・廃棄物処理の最大手企業であるウエイスト マネジメントは、企業や一般家庭から出された廃棄物の収集、埋め立てからリサイクルまでを行っている。また、リパブリック サービシーズやウェースト コネクションズなども大手産業廃棄物処理会社として知られている。

主に製造業などで原料ガスなどとして利用されている工業用途の酸素、窒素、アルゴンなどを指す。以前は「工業ガス」とも呼ばれる時期もあったが、近年、半導体産業用途の「特殊ガス」や病院などで利用される「医療用ガス」など多種多様な産業用途に利用されるガスを総称して、「産業用ガス」と呼んでいる。

SaaS(サース、Software as a Service)はクラウドサービスの一形態のこと。「サービスとしてのソフトウェア」と訳される。必要な機能を必要な分だけ利用できるソフトウェアの利用方法。ソフトウェアを丸ごと買うのではなく、その内容に応じて料金を支払うことになり、月額で払うサブスクリプション形式が主流となる。インターネットにつなげられる環境下であればどこでも自由にアクセスでき、複数の人数で管理・編集できる点などが特徴に挙げられる。一般的にクラウドはSaaSを指すことが多い。また、他のクラウドのサービス形態にはネットワークなどのインフラを提供するIaaS(イアース/アイアイース)やプラットフォームを提供するPaaS(パース)がある。SaaSの関連銘柄には、顧客管理ソフトを手掛けるセールスフォース ドットコムや企業向けプラットフォームのサービス ナウ、人事・財務管理ソフトのワークデイ、画像処理のアドビなどがある。

企業や個人が所有する遊休資産や既存設備などを不特定多数の人々とインターネットを介して共有する経済活動のこと。スマートフォンなどモバイルデバイスやIT技術の発展を背景に、貸したい人がネットなどを介して容易に借り手を見つけることができるようになったことにより広がりを見せている。シェアの対象もヒトの時間やスキル、乗り物・衣類といったモノ、部屋やワーキングスペース、駐車場といった空間など多様化と掘り起こしが進んでいる。米国の上場企業では配車サービス大手のウーバー テクノロジーズやリフト、未上場ではあるが“ユニコーン”として期待を集める世界最大級の民泊仲介オンラインサイトAirbnb(エアビーアンドビー)などがある。また、シェアリングエコノミーはアジアでも急成長しており、同じく未上場だがシンガポールを拠点とするグラブ、中国の配車アプリ大手の滴滴出行など数多くの企業が台頭している。

シェールオイルは、頁岩(けつがん)と呼ばれる堆積岩の層から採取される石油のこと。米国で従来は採算面から掘削困難と考えられていた深度に位置するシェール層の開発が近年進められ、シェールオイルの生産が本格化している。シェールオイルは米国を世界最大の原油生産国に押し上げた原動力であり、同国は石油輸出国としても存在感を高めている。掘削・採取技術の進歩により、シェールオイル・ガスの低コストでの採掘が可能となったことは、世界のエネルギー市場の構造を一変させる「シェール革命」と呼ばれるほど、その影響力は大きい。株式市場では原油価格が上昇すると、シェールオイル関連株に注目が集まる特性がある。2022年のロシアによるウクライナ軍事侵攻を受けて、欧米を中心とする対ロシア制裁に加え、欧米石油メジャーがロシア事業から撤退するなど、世界3位の産油国であるロシアを巡って供給不安が高まるなか、米国のシェールオイルへの注目が高まっている。

地下深くのシェール(頁岩)層に存在する天然ガスのこと。近年の技術開発の進行で開発が可能となった。シェールオイルとともに米国を中心に生産量が急増。シェールガスやシェールオイルは世界のエネルギー市場の構図を一変させる”シェール革命”をもたらすとして注目を集めている。

歯科医療の市場規模は、先進国ではやや頭打ち傾向だが高齢化に伴う高度な歯科医療の需要は増加している。また、世界的にみた場合、新興国の経済発展や生活レベルの向上により高い成長が予想される。このため世界規模に事業展開する歯科医療関連企業は有望な投資対象として注目されている。米国では、歯科医療器機の世界的メーカーが数多く株式上場している。関連銘柄には、歯科向け医療関連製品の世界最大手であるヘンリー シャイン、同じく歯科向け大手医科用材料・機器メーカーのデンツプライ・シロナ、歯列矯正のアライン・テクノロジー、歯磨き粉のコルゲート・パルモリーブなどがある。

化学や医療、製造業などさまざまな分野における研究開発や製品検査で用いられる機器のこと。企業の新製品開発が活発化するなか、試験・検査・計測に使用する機器・装置の需要も増加している。また、製品の性能や安全性強化のためにも用いられることから、社会的なニーズを背景に需要が増えそうだ。

地中や海中に存在する原油や非鉄金属などのエネルギーを探索し、権益を確保することを資源開発という。 資源の安定調達の観点から資源権益を持つことの重要性が高まっており、各国企業の権益獲得を巡る動きも活発化している。 資源は石油・天然ガスなどのエネルギーと、金・銅・ダイヤモンド・レアメタルといった鉱物資源の二つに大別される。 世界中で資源探索が進む一方、新規の資源開発の余地は次第に狭まり、開発に必要とされる技術水準、資金規模は高まる傾向にあり、リスク分散のための取り組みや資源外交の重要性が増している。 資源開発企業には権益を抑えて寡占的な地位にある巨大企業=資源メジャーが存在する。米国企業の資源メジャーにニューモント・マイニング、フリーポート・マクモラン、アルコアなどがある。

資産運用には、大別して貯蓄と投資がある。定期預金・貯金、外貨預金、投資信託、株式、債券、不動産などさまざまな商品のなかから、リターンとリスクを鑑みて資産を運用する。 米国は世界最大の資産運用市場であり、カナダを合わせた北米地域の資産運用残高は全世界のほぼ半分に相当する。この市場規模を背景に、米国にはブラックロック 、ステート ストリート、JPモルガン チェースなど名だたる資産運用会社がひしめく。近年はロボ・アドバイザーをはじめとするフィンテックの技術進歩により、資産運用ビジネスも変革期を迎えている。

米国には世界規模での事業展開を進める数多くのグローバル企業が存在しており、同時に世界大手の市場調査会社や信用調査会社も擁している。企業の成長には正確な市場調査や取引相手の信用調査が必須であり、米国市場に上場する市場・信用調査会社は質の高い分析で世界的に高い評価を得ている。例えば、ニールセン・ホールディングス(NLSN)は世界最大のマーケティング・リサーチ会社であり、IHSマークイット(INFO)は高度な経済・産業情報の分析を行い情報提供している。また、エキファックス(EFX)は大手個人信用調査会社として知られ、個人の信用力としてクレジットスコアを算出している。ダン&ブラッドストリート(DNB)は世界最大級の企業情報データベースを保有している。