サッカーワールドカップ(W杯)はサッカーの大会として世界最高峰に位置し、オリンピックの中間の年に4年ごとに開催される。その経済効果はオリンピックをも凌ぐといわれ、2014年大会の決勝アルゼンチン対ドイツ戦では10億人以上が視聴したとされる。それだけに開催都市を巡る各国の誘致合戦には熱が入り、ブランド力の強化を目指す企業もスポンサー契約争奪戦で鎬を削る。こうしたW杯の舞台裏は世界の経済情勢の縮図でもあり、2018年大会では公式スポンサーの約半分にあたる7社を中国企業が占め、アジアの経済の主軸が日韓から中国へシフトしている姿が如実に浮かび上がった。W杯関連銘柄としてはスポンサー企業では、コカ コーラやビザ、マクドナルド。メディアでは18年と22年大会の放映権を獲得している21世紀フォックス、SNSのツイッターやフェイスブック。このほか、スポーツ用品のナイキ、サッカーゲームのエレクトロニック アーツなどが挙げられる。また、周辺銘柄として子会社を通じイギリスでプロサッカークラブを運営するマンチェスター ユナイテッド、アメリカ・カナダのプロサッカーリーグのチームスポンサーであるバンク オブ モントリオール、レイドス ホールディングスなどがある。