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特定の金融機関に所属せず顧客の資産形成の助言をするIFA(Independent Financial Advisor)は、個人向け金融サービスとして、米国で急成長している。証券会社や銀行などの金融機関に所属しないIFAは、専門知識を背景にした中立的な立場からの投資アドバイスを売り物にしており、いまや米国の個人金融資産の3分の1をIFAが担っているとも言われている。富裕層を含む個人投資家を対象に長期ベースでの資産運用をアドバイスすることで、リテール関連の金融市場を着実に開拓している。

IoTとはあらゆるモノがインターネットを通じてつながること。米調査会社の調べによると、IoT関連のハードウエア、ソフトウエア、サービスなどに支出される金額は21年には17年比75%増の1兆4000億ドル規模になるとも予想されており、人工知能(AI)と並ぶ重要技術としてさまざまな分野で開発が進められている。中でも、建造物や家屋内外のオートメーションやスマート製造業、スマート・モビリティ、ロジスティック、健康・医療、小売り、セキュリティーなどの分野で成長が見込まれている。

バーコードの発展形ととらえられ、関連銘柄もバーコード周辺の技術を有する企業が有力視される。ICカードとは異なり、記憶対象は主にID番号で情報量が少ないほか、リードオンリーなのでICチップの面積は小さくて済む。

ITとは「Infomation Technology(情報技術)」の略称。株式市場ではコンピューターをはじめとする電子機器などハードウェアからインターネットを活用したサービスやソリューション、データー通信まで幅広い分野を指す。フロンティア・スピリット(開拓者精神)の流れを汲む、リスクを恐れぬ起業家精神に支えられて、米国は「GAFAM(アルファベット(※グーグルを運営)、アップル、メタ・プラットフォームズ(※フェイスブック、インスタグラムを運営)、アマゾン、マイクロソフト)」を核にこれまでIT分野で圧倒的な競争力を誇ってきた。だが、競争力の源泉がビッグデータの活用へと移る中、国家主導で膨大なデータと先端技術の集積を進めてきた中国との間で競争が激化している。特に5G、AI(人工知能)、量子コンピューター、クラウドといった次代の産業の礎となる分野を巡る両国企業の覇権争いからは目が離せない。

米国は広大な国土を持ちトレッキングや登山、釣り、キャンプ、ハイキングなどのアウトドア活動が活発であり、その市場も大きい。移動に伴う旅行や飲食などを含めると市場規模は莫大で日本の100倍近くに達するとの見方もある。米国アウトドア産業は、雇用増加や消費の喚起など経済成長に対して貢献している。また、米国のアウトドア製品には有名ブランドも多く、日本を含む海外でも高い人気を誇る。

亜鉛は原子番号30の金属元素で、元素記号は Zn。主に、さび止め用のめっき鋼板として自動車向けや建設などのインフラ向けに使用されている。世界最大の消費国、鉱石生産国はともに中国だ。 近年では、中国の環境規制を背景に生産の伸びが鈍化しているほか、世界各地で鉱山閉鎖も相次ぎ需給がひっ迫している。非鉄金属は金や銀、銅が注目されがちだが、需給ひっ迫に伴い亜鉛に対する関心も高まっている。 カナダの資源大手テック・リソーシズや豪英資源大手のBHPビリトンなどが亜鉛の生産を手掛けている。

米アップル社は、米IT関連の大手企業。スマートフォンの「iPhone」を筆頭に、パソコンの「Mac(マック)」、携帯音楽プレーヤーの「iPod」、タブレット端末の「iPad」、ウェアラブル端末の「Apple Watch」などを次々とヒットさせIT業界の寵児となった。特に、iPhoneは世界中に多くのユーザーを抱え、その販売動向は同社と取引関係を持つ電子部品会社やハイテク関連企業などの株価に多大な影響を与えている。また、「Apple Music」や「App Store」といったサービス事業が収益の柱として育ち、強力なハードウェア製品との連携により築かれた強固なエコシステムが同社のビジネスモデルの特徴となっている。

「BNPL(Buy Now Pay Later:バイ・ナウ・ペイ・レイター)」と称される「後払い決済」サービスが急速な成長を遂げている」。BNPLは主にECサイトでの決済に利用される。決済する際にカード番号などをユーザーが入力する必要がなく、商品を受け取った後に請求書を使いコンビニエンスストアや銀行などで支払いを行うことができる。クレジットカード番号をウェブサイトで入力することに不安を抱いたり、クレジットカードを保有しないユーザー層からの支持を得て急成長している。事業者が小売店に立て替え払いをするため、短中期の分割払いなら利用者に手数料や金利負担は発生しない。EC決済でクレジットカードを使うユーザー層の市場を奪取していくことへの期待が高まっている。急速に伸びるBNPLだが、消費者が過剰債務を抱えることへの懸念も出ている。

アニメーションは、映画やテレビの人気コンテンツとして欠かせない存在となっている。全米の映画の歴代興行収入ランキングでは、長編アニメ「ファインディング・ドリー」や「アナと雪の女王2」といった作品が上位に顔を出すなど高い人気を誇る。テレビやケーブルテレビなどでもアニメが高視聴率番組となっており、1989年の放送開始以来、30年以上続く「ザ・シンプソンズ」といった長寿番組もある。動画配信サイトにおいてもアニメ配信を牽引役に加入者数の拡大を図る動きが活発化している。21年には期待の新作「ボス・ベイビー2」などが全米公開されるが、コロナ禍での日本でアニメ映画『劇場版「鬼滅の刃」無限列車編』が記録的な興行収入を達成したこともあって、あらためてアニメの持つコンテンツパワーが注目されている。人気アニメはゲームのキャラクターや玩具に採用されることも少なくない。アニメは若者だけでなく、世界中の老若男女に人気となっており、その市場規模は拡大を続けている。関連銘柄は、ウォルト・ディズニー(DIS)やネットフリックス(NFLX)のほか、ワーナー・ブラザーズを傘下に持つAT&T(T)、ユニバーサル・ピクチャーズを擁するコムキャスト(CMCSA)、ゲーム関連のアクティビジョン・ブリザード(ATVI)、玩具のマテル(MAT)など。

アパレルは衣服や服装を意味する英語由来の言葉。主として衣服の企画・製造・販売を行う企業のことをアパレルメーカーという。 米国には世界最大級のスポーツアパレルメーカーであるナイキをはじめブランド力の強い企業が多い。一方でSPA(製造小売り)を提唱して先行したギャップが、事業モデルを模倣した後発企業の後塵を拝するなど厳しい競争が繰り広げられている。業績が流行の影響を受けやすい点にも注意が必要で、個別企業の吟味が重要となる。

アフリカで企業活動を行い収益を得ている企業や、アフリカの経済成長から恩恵を受けるとみられている上場企業の総称。 アフリカには原油や天然ガス、レアアース、プラチナなど天然資源が豊富な国が多く、これらの国で資源開発を行う企業がアフリカ関連銘柄の代表的存在となっている。また、ナイジェリアや南アフリカなど急速な経済成長が続く国も増えており、インフラ開発や消費者向けビジネスを手掛ける企業も新たにアフリカ関連銘柄として位置づけられるようになりつつある。

アメリカンフットボール(アメフト)は米国で最も高い人気を誇るスポーツ。そのプロリーグであるナショナル・フットボール・リーグ(NFL)の優勝決定戦となるスーパーボウルは、毎年2月上旬の日曜日に開催されている。スーパーボウルは世界200カ国以上に放送され、視聴者数は全米で1億人を超える。スーパーボウルのテレビコマーシャル枠は世界で最も高価とされ、広告料は高騰を続けている。スーパーボウルは、アメリカン・フットボール・カンファレンス(AFC)とナショナル・フットボール・カンファレンス(NFC)の覇者同士が闘うが、株式市場ではNFCのチームが勝つとその年の相場は上昇し、逆にAFCのチームが勝つと下落するという「スーパーボウル指数」と呼ばれるアノマリーでも知られている。

銀白色の軟らかく軽い金属で、硬貨から日用品、建築材、電線、自動車や鉄道車両部材まで幅広い分野で利用されている。アルミニウムの比重は鉄や銅に比べて約3分の1で、軽量化を図れることから自動車などの輸送分野で多くのアルミニウムが使われている。また、電気を通しやすい、耐食性に優れる、複雑な形状の鋳物も鋳造しやすいなど金属として優れた特性を持つ。アルミニウムは「電気の缶詰」と称されるほど製造時に大量の電力を用いるため、エネルギー価格変動の影響も受けやすい。

アンチエイジングとは、加齢によって起こる老化の原因を抑制することで、老化の予防や改善を図ること。米国では「ベビーブーマー」世代(1946～1964年生まれ)が老年期を迎えるのに伴い、アンチエイジング市場の成長が見込まれている。米統計局の推計では29年までに米国人の2割以上を65歳以上の老年期世代が占めるとされており、化粧品や製薬、美容医療、化学メーカーなど幅広い分野の企業がアンチエイジングに関わる製品を投入している。アンチエイジングには、肌の老化を防ぐためのスキンケアやサプリメントの摂取などさまざまな方法があるが、肌が自ら修復・再生する機能のオートファジーや長寿遺伝子を巡る研究なども活発化している。

アンモニアは常温では鼻を突く強い臭いを持つ無色の気体で、硝酸や肥料などの原料として用いられているほか、ナイロンなどの合成繊維、ABS樹脂などの製造に利用されている。また、加圧・冷却により液化した液体アンモニアは冷凍・製氷用冷媒のほか、発電所や工場で発生するNox(窒素酸化物)を処理する排煙脱硝装置、鉄鋼製品の表面処理などに使われている。 肥料からさまざまな工業用途まで幅広く利用されているアンモニアだが、株式市場で関連株が注目されている背景には、世界的な環境意識の高まりに伴い、各国で脱炭素化に向けた動きが加速化していることがある。米国はバイデン政権の誕生を機にパリ協定への復帰を表明し、気候変動問題への危機感を背景に2050年にカーボンニュートラル(二酸化炭素排出実質ゼロ)を掲げる欧州とも足並みを揃えている。脱炭素化への取り組みで遅れが指摘されていた日本も50年までに、また中国は遅くとも60年までにカーボンニュートラルを実現すると表明している。 こうしたなか、アンモニアはクリーンエネルギーとして期待されている水素を効率よく運ぶことができる媒体(キャリア)のひとつであるほか、燃焼しても二酸化炭素(CO2)を排出しないことから温室効果ガスの排出量削減に大きく寄与する可能性があり、将来のカーボンフリー燃料としての活用が期待されている。