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「ディフェンシブ銘柄」は、景気変動の影響を受けにくく常に一定の需要が見込め、安定した業績が期待できる企業の株式のことを指す。電力・ガスなどの公益企業や食品や家庭用品といった生活必需品、それにヘルスケアといった業界がディフェンシブセクターとして知られている。「好財務体質」で「高配当」、「低ボラティリティ」などの特徴も持つ企業が多いため、相場の波乱局面や景気後退期に物色されやすい。具体的には通信のベライゾン コミュニケーションズや家庭用品のプロクター・アンド・ギャンブル、電力のデューク・エナジー、鉄道のユニオン・パシフィック、食品のケロッグ、医薬品のメルク、ドラッグストアのCVS・ヘルスなどが挙げられる。

米国は医療機器の世界最大のマーケットであり、その機器は世界最先端を誇り、多くの企業がグローバル市場でのキープレーヤーとなっている。技術の発達に加え、高齢化の進展に伴う需要拡大で米国の医療機器市場は着実な成長を続けている。AI(人工知能)やロボットの技術を活用した医療用機器も登場するなど、投資家からの注目度も高い。主な関連銘柄には、ペースメーカーで世界トップのメドトロニックや心臓カテーテル、内視鏡検査装置などで高実績を持つボストン サイエンティフィック、腎臓透析に強みを持つバクスター インターナショナル、手術支援ロボットのインテューイティブ サージカルなどがある。

ジェネリック医薬品とは、先に開発・販売された「先発医薬品(新薬)」に対し、特許が切れたあとで製造された後発医薬品のこと。新薬と同等の効能を持ち価格も安いという特徴がある。米国ではジェネリック医薬品は数量ベースでは、市場全体に占める割合が9割近い水準まで普及が進んでおり、その市場規模は世界トップクラスにある。金額ベースでは普及の割合は20%台にとどまっているものの、米国の市場は日本の約10倍の規模があると言われている。日本のような保険制度がない米国では医薬品の低価格志向が強いほか、財政赤字の拡大による医療費削減の流れもジェネリック普及の要因となっている。また、バイオ医薬品に対する後発品である「バイオシミラー」市場も拡大している。関連銘柄は、イスラエルのテバ ファーマシューティカル インダストリーズ、米国のマイラン、インドのドクター レディーズ ラボラトリーズなど。

無人飛行機「ドローン」の市場は今後、急速な拡大が見込まれている。米国は世界に先駆けて商用ドローンの規制緩和に踏み切った実績を持ち、中国と並ぶ世界最大規模のマーケットとなっている。現在はホビー用が主流だが、今後は商用分野や軍事用での成長が見込まれている。商用分野では、いまは老朽したインフラや高所の点検作業、空中からの撮影などに活用されているが、今後、目視外飛行や夜間飛行、頭上飛行などの規制緩和が進めば、市場は本格的なテイクオフが期待できる。世界最大手は中国のDJIだが、米国では同社ドローンの使用を制限する動きが出ており、今後は米国製ドローンへの需要増が見込まれている。関連銘柄は、無人飛行機メーカーのエアロバイロメントやテクストロンなど。

米国のスポーツ関連市場は50兆円規模と言われ、世界一の市場規模を誇る。健康志向の高まりでスポーツ人口は増加しているほか、スポーツ観戦に絡む興行市場も拡大基調を続けている。スポーツビジネスは景気動向の影響を受けにくく着実な成長が見込めることからも投資家からの注目度も高い。スポーツ熱の拡大でウェアやシューズ、アウトドアなどスポーツ用品の売り上げが拡大している。フィットネスジムの会員数も増加しているほか、野球やアメリカンフットボール、バスケットボールなどプロスポーツの観戦人気も高く、放送産業を含め巨大な産業となっている。関連銘柄は、シューズなどを扱う総合スポーツ用品メーカーのナイキやアンダーアーマー、アウトドアの「ノースフェイス」ブランドなどを持つVF、スポーツ番組の放送に絡むディズニーなど。

スキーやスノーボード、スケートなど、雪や氷を利用して冬季に行われるスポーツ。このほか、アイスホッケーやバイアスロン、クロスカントリー、ボブスレー、リュージュ、カーリングなど数多くの競技がある。ウインタースポーツの代表格であるスキー・スノーボードの世界における潜在的人口(スキー・スノーボードを経験したことのある人口)はおよそ1億3000万人前後とみられ、国別では世界最大となる米国は2500万人程度で安定的に推移している。世界の潜在的人口のおよそ5割以上を占めるのが米国、ドイツ、日本、フランス、英国、中国の6ヵ国だが、冬季五輪を控えてウインタースポーツの強化を進める中国を除いて、総じて近年は横ばいで推移している。中国の伸びは著しく、すでに日本を上回る規模となっていると推測される。これまではウインタースポーツの本場は欧米だったが、市場としては中国も無視できない存在に育ちつつある。米国にはウインタースポーツに関しても世界的な知名度を有する数多くのアパレルメーカーやスポーツ用品メーカーが存在しており、中国などの台頭も新たな商機として捉えて成長の糧とすることが期待される。

「冷凍食品」は、調理または加工した食品を容器包装に入れ貯蔵できるように冷凍した食品。食品を凍結することによって微生物の繁殖と酵素の作用を停止させ、食品の腐敗変質を防ぐことで長期保存が可能になる。 業務用の需要に加え、家事においても“時短”が求められている社会的ニーズ、必要な分を必要な時に使用できる手軽さといった消費者ニーズへの対応や、味や冷凍技術の進歩といった企業努力が評価されて冷凍食品は社会に深く浸透している。 近年、健康や栄養面での配慮が重視されるなか、各社の活発な商品開発も市場拡大に寄与しているが、一方で競争が激しい分野でもある点には注意が必要だ。

ブラジルは中南米で最大の経済大国。人口は2億人を超え、GDPは世界第9位前後にある。成長性の高い新興国「ブリックス(BRICS)」の一角として高い関心を集めている。新興諸国内における存在感が高まるなか、2014年にサッカー・ワールドカップ、16年にはリオデジャネイロで夏季オリンピックといった世界的なイベントも同国で開催されている。また、ブラジルは海底油田のほか鉄鉱石などの鉱物資源が豊富であり、資源国としても注目されている。2000年代には順調な経済成長を遂げたが、原油などの商品市況の低迷や五輪開催に伴う財政赤字も重荷となり、15～16年はマイナス成長に陥り、足もとでの景気は低迷している。だが、ブラジルには資源開発会社をはじめ国際的な有力企業は少なくなく、再評価余地は大きいとの見方がある。

金は、工業製品として利用されるほか、価値を持つ貴金属として広く所有され、インフレや戦争など有事に強い資産として知られる。また、ドルの代替資産の意味もあり、ドル安時に金が買われることは少なくない。大手の産金国としては、南アフリカや中国、オーストラリア、ロシア、米国、カナダなどが知られている。また、米国の金関連株の動向を示す指数としては、フィラデルフィア金銀鉱山株指数がある。関連銘柄は、米国のニューモント・コーポレーション(NEM)やカナダのバリック・ゴールド(GOLD)、南アフリカのアングロ・ゴールド・アシャンテ(AU)、ゴールド・フィールズ (GFI)など。

健康・機能性食品は健康の増進に役立つものや、体調を整える機能を持つ食品を広く指す。一般食品のほか、ビタミン・ミネラルなどを補う栄養補助食品(サプリメント)、医療食などに分類される。健康志向の高まりを背景に、世界的に健康・機能性食品の需要は増加傾向にある。特に国民の4割が肥満とされ、肥満率の上昇が社会的な問題となっている米国では、その対策もあって健康・機能食品に対するニーズは高い。また、疾病リスクの軽減や健康状態の改善に資する健康・機能性食品の普及は、長期的な視点に立てば医療費の削減にも寄与するものとして期待が寄せられており、新型コロナウイルスの感染拡大を機に見直しの動きが一段と進みそうだ。

先進国では高齢化が進んでいるが、米国も例外ではなく2015年時点で15%近辺だった全人口に対する65歳以上の割合は30年には20%に乗せるとも予想されている。ベビーブーム世代の高齢化が進展していることも、老齢人口の比率を押し上げる要因となっている。こうしたなか、約1兆ドルと推定される米国の長期介護の市場規模は20年から27年にかけ、年率7%のペースで拡大するとも予想されており、介護をはじめとする高齢化ビジネスは成長産業となっている。日本の老人ホームと老人病院を合わせたような医療施設であるナーシングホームや介護機器などのビジネスは今後の成長が予想されている。関連銘柄には、在宅看護関連のアメディシス(AMED)や老人用居住施設サービスのブルックデール・シニア・リビング(BKD)、電動車椅子のインバケア(IVC)、長期ケアベッドのヒルロム・ホールディンクス(HRC)などがある。

米国の宅配業界では小口貨物のユナイテッド パーセル サービスや航空貨物輸送のフェデックスなどが活躍している。特に、新型コロナウイルスの感染が拡大してからは、外出自粛による巣ごもり消費の拡大に伴い宅配サービスを活用する機会が増えている。フードデリバリーでは、出前注文サイトを運営するグラブハブのほか、ウーバー・テクノロジーズ(NYSE:UBER)が展開するウーバー・イーツなどが急成長している。また、在宅勤務の広がりによりパソコンや家電などの宅配需要に加え、服や雑貨といった裾野の広い分野でデリバリー需要が拡大している。ECサイトの構築ではショッピファイが活躍している。生活スタイルの変化に伴い、新型コロナウイルスの感染収束後も宅配に対する需要は増加基調が続くことが予想されている。

肥料は、植物の栄養に供すること、または植物の栽培に役立つ土壌に化学的変化をもたらすことを目的として土地に施される物および植物の栄養に供することを目的として植物に施されるもの。米国株式市場ではニュートリエンやモザイクといった肥料メーカーのほかに、ダウデュポンから分離したコルテバ、肥料を取り扱う穀物メジャーなどが関連株として挙げられる。

アフリカで企業活動を行い収益を得ている企業や、アフリカの経済成長から恩恵を受けるとみられている上場企業の総称。 アフリカには原油や天然ガス、レアアース、プラチナなど天然資源が豊富な国が多く、これらの国で資源開発を行う企業がアフリカ関連銘柄の代表的存在となっている。また、ナイジェリアや南アフリカなど急速な経済成長が続く国も増えており、インフラ開発や消費者向けビジネスを手掛ける企業も新たにアフリカ関連銘柄として位置づけられるようになりつつある。

インド経済は近年、実質国内総生産(GDP)が年7%前後の高成長を続けており、代表的株価指標であるSENSEX指数も長期的な上昇基調にある。特に、14年に就任したモディ首相が推進する改革志向の政策は「モディノミクス」とも呼ばれ世界的な関心を集めている。インドの人口は13億人超と中国に次ぐ世界2位の大国であり、「21世紀はインドの時代」と予想する声も少なくなく、同国への関心は世界的に高まっている。関連銘柄には同国の大手銀行であるICICIバンク(IBN)、IT大手のインフォシス (INFY) 、自動車大手のタタ・モーターズ (TTM)などがある。