アジア開発銀行(ADB)によると、アジア新興国・地域の2024年実質GDP成長率は前年比5.0%と予想されている(「アジア経済見通し」2024年9月版)。電子機器などの輸出が堅調なうえ、物価高の落ち着きを受けて個人消費も回復する。また、25年の成長率は4.9%の見通しである。世界第2位の経済大国である中国の成長率は24年が4.8%、25年が4.5%、域内2位のインドは24年7.0%、25年7.2%と予想。ベトナム(24年6.0%)やフィリピン(同6.0%)、カンボジア(同5.8%)、インドネシア(5.0%)、マレーシア(4.5%)などの成長率も高く、世界経済でアジアの重要性が一段と重みを増している構図が読み取れる。また、米国が利下げへと金融政策を転換する中で、米国の金利低下は相対的に金利水準が高い新興国の通貨・債券への資金移動を促すことが期待される。加えて米金利低下に伴って米ドル安が進むと、新興国の米ドル建て対外債務の軽減や、ドル建てでの商品(コモディティ)価格上昇につながるなど、新興国経済へのメリットは小さくないとみられる。今後、成長エリアであるアジアへの関心が高まる際には、欧米企業に比べて個別企業の情報収集のハードルが高いこともあり、同地域を対象とするETF(上場投資信託)は重要な選択肢の一つとなる。