液晶パネルを製造するための装置。ガラス基板検査装置、研磨・洗浄装置、露光装置、エッチング装置、基板貼り合わせ装置、液晶注入装置など装置の種類は幅広い。製造工程が似ていることから、半導体製造装置メーカーが液晶製造装置の製造も手掛けることも珍しくない。

SNSはソーシャル・ネットワーキング・サービス(Social Networking Service)の略称。インターネット上で社会的ネットワークの構築を可能にするもので、「フェイスブック」や「インスタグラム」「X(旧:ツイッター)」「スナップチャット」「ピンタレスト」など米国発のサービスが世界的に大きなシェアを獲得している。サービスに登録した会員同士でコミュニケーションが取れ、動画を共有するなど独自の情報を発信することができる。会員登録は無料であることが多い。広義では、ブログや掲示板、SNSを通じたゲームなども含まれる。SNS上で時々刻々、飛び交う情報は付加価値を生むビッグデータとしての活用も期待されている。「X(旧ツイッター)」がイーロン・マスク氏による買収と人員整理、さらにはブランド刷新と迷走を続けるなか、その間隙を突く格好でメタ・プラットフォームズが「Threads(スレッズ)」をサービス開始し、SNS業界に地殻変動をもたらすかが関心を集めている。

SDGs(エス・ディー・ジーズ)は「持続可能な開発目標(Sustainable Development Goals)」の頭文字を取った略称で、2019年の国連サミットで採択された、2030年までに達成すべき国際目標である。SDGsは17の目標と169のターゲットから構成される。世界が直面する貧困や飢餓、気候変動、紛争、感染症といった人類の安定した暮らしを脅かす課題に対して、目標達成を通じて持続可能な世界の実現を目指す。17の具体的な目標としては、(1)貧困をなくそう、(2)飢餓をゼロに、(3)すべての人に健康と福祉を、(4)質の高い教育をみんなに、(5)ジェンダー平等を実現しよう……など、食糧から教育、性差、働きがい、エネルギー・環境問題まで幅広く網羅されている。一部試算ではSDGs達成によってもたらされる市場機会の価値は年間12兆ドル、2030年までに世界で約3億8000万人の雇用が創出されるとしている。近年、SDGsの概念が社会に浸透していくなかで、企業もSDGsへの取り組みを積極化しており、企業の評価軸の一つとして定着してきた。これは株式市場も例外ではなく、社会的な課題解決への貢献と投資リターンの両立を目指すインパクト投資において、これらの目標は投資先企業を選定する上で重要な指標となっている。

「Specialty store retailer of Private label Apparel」の略。商品企画から製造、販売まで一貫して行うビジネスモデルで、「製造小売り」ともいう。消費者のニーズを迅速にとらえることができる小売り自らが商品を企画・製造することで、ニーズの変化に対応することができるほか、大量生産体制が整えば、製造コストの管理も自社で行うことが可能になるなどのメリットがある。 もとはギャップが提案したビジネスモデルであり、プライベートブランド(PB)の導入とともに同モデルを推し進め、店舗展開の加速も相まってギャップを世界最大級のアパレル企業へと躍進させる原動力となった。同モデルの成功は日欧などで多くの追随企業を生み出している。

越境EC(EC=エレクトロリック・コマース=電子商取引)とは、自国向けではなく海外へ向けたインターネット通信販売事業を指す。企業は海外向けのオンラインショップを開設することで、海外に直接出店するコストが削減されるというメリットがある。米国のEC市場はスマートフォンの普及を追い風に拡大を続けており、アマゾンやイーベイなどのECプラットフォーマーを通じた越境ECの利用も広がりをみせている。また、越境ECが急成長する中国ではアリババ、京東商城(JDドット・コム)といった中国企業がECの主要プレーヤーとして急速に存在感を高めている。

エッジコンピューティングとは、ユーザーの近くにエッジサーバーを分散配置させ、距離を短縮することにより通信遅延の短縮、システムへの負荷回避を図る技術。従来の大規模なデータセンターで集中処理するクラウドコンピューティング環境では、ユーザーからデータセンターまでの距離が遠いことがあり、光の速度に起因して生じる通信遅延を縮められず、アプリケーション処理に時間がかかる。エッジコンピューティング環境ではユーザーと近距離にあるサーバー上でアプリケーションを実行するため、クラウド環境に比べて最大で100分の1程度の時間短縮が可能となる。超低遅延を特徴とする5G(第5世代移動通信システム)においても、基地局付近に小規模データセンターを配置する「モバイルエッジコンピューティング(MEC)」が重要な役割を担うとされており、データのリアルタイム処理の重要性の高まりとともにエッジコンピューティングへの関心も高まりそうだ。関連する企業には、エッジコンピューティング大手のファストリー(FSLY)、アカマイ(AKAM)、マイクロソフト(MSFT)、ライムライト・ネットワークス(LLNW)などがある。

NFTは「Non-Fungible Token(ノンファンジブル・トークン)」の略称で、代替不可能なトークン(非代替性トークン)といわれるデジタル資産の一種である。耐改ざん性や来歴管理に優れるブロックチェーン技術を活用することで、偽造ができない唯一無二のデジタルデータを作成することができる仕組みとして、会員権や不動産の所有権証明、著作権・アートの分野の二次流通で広がりをみせている。NFTの具体的な活用例としては、NBA(プロバスケットボール)やメジャーリーグの選手のトレーディングカードのデジタル化、ゲーム分野でのキャラクターやレアアイテムの販売などがあり、現在のNFT市場ではゲーム関連や収集作品が大きなシェアを占めている。

米国の半導体大手、エヌビディアに対する市場の成長期待は高い。創業は1993年と比較的に歴史の浅い企業だが、半導体業界の巨人と言われたインテルを時価総額で圧倒し、マグニフィセント・セブン(米国を代表する主要巨大テクノロジー企業7社)の一角を占めるに至っている。その躍進の原動力は、同社が主力とするGPU(画像処理半導体)にある。かつては高度なグラフィック処理が要求される3Dゲーム向けGPUを主力としていたが、現在は高い演算能力を武器に人工知能(AI)向け半導体(AIチップ)で世界シェアの8割を握り、生成AIの爆発的な進化を背景に業績は急拡大している。AIチップは製造業、自動車(自動運転)、ヘルスケアなど活用の場が広がっており、調査会社の米GartnerではAIチップの市場規模は2023年の534億ドルから27年には1194億ドルへと成長すると予測している。米株式市場のスター銘柄となった同社はファブレス企業であり、生産面で同社を支えるのが台湾積体電路製造(TSMC)だ。また、マイクロソフト、アマゾン、アルファベットといったプラットフォーマーのほか、シノプシスなど様々な企業と協力、取引を行っており、その成長とともにこれら企業の動向も注目される。

エネルギーとは人間の生活や産業界の活動に不可欠な動力源や電源を作り出す物質や電気のことをいう。石油、石炭といった化石エネルギーと、太陽光や風力、水力などの再生可能エネルギーに大別され、それらに関わる企業が株式市場では関連銘柄に位置づけられる。近年は環境問題から欧州を中心に再生エネルギーの普及が急速に進んでいる。また、米国で「シェールオイル革命」「シェールガス革命」と称される石油やガスの新たな産出方法が開発され、需給バランスに変化をもたらしている。

工場の生産過程を、ロボットやセンサーなどを使って自動化するファクトリーオートメーション(FA)に対する需要が世界的に拡大している。省人化や無人化を進めるFA化の背景には、人件費の削減に加え、IoT導入による受発注の一体化と納入のジャストインタイムを進め在庫を削減することなどがある。特に、新型コロナウイルスの感染が拡大するなか、人的接近を避けるためのFA化の需要も膨らんでいる。これからの数年間で、北米のロボットなどを活用した自動化市場は10%前後の成長が続くとも予想されている。FAでは、ハネウェル・インターナショナル(HON)や、ロックウェル・オートメーション(ROK)、コグネックス(CGNX)などが関連銘柄となる。

米国では、かねてから旺盛なM&A(合併・買収)活動が行われている。M&Aは「時間を買う経営戦略」とも呼ばれ、急激な企業拡大を可能とする。経営環境の変化などへの対応にも有効で、米国企業が世界で競争力を高める大きな要因となってきた。アルファベット(※グーグルを運営)やメタ・プラットフォームズ(※フェイスブック、インスタグラムを運営)、アマゾンをはじめとする主力IT企業なども積極的なM&Aを行っている。また、デジタル革命に乗り遅れることを恐れる伝統的な企業も企業買収を活発化させており、M&A金額は高水準で推移している。M&Aの影の主役を演じるのが、世界トップの実力を誇る米国の投資銀行だ。M&Aの活発化は、ゴールドマン・サックス・グループやモルガン・スタンレー、JPモルガン・チェースなどに活躍の場をもたらしている。

新型コロナウイルス感染症は世界各国で猛威を振るい、世界経済に深い爪痕を刻んだ。一方、このパンデミックを契機に、遺伝子治療に革命をもたらす可能性のある新たな技術が実用化された。それがmRNA(メッセンジャーRNA)医薬である。mRNAは細胞中のDNAから遺伝情報の一部を写し取ってタンパク質を合成する働きを担う。mRNA医薬では、人工的に作製したmRNAを体内に投与し、病気に合わせて特定のタンパク質を作り出すことで、免疫反応などを誘導して治療効果を得る。このmRNA医薬が初めて実用化されたのが米ファイザーなどが開発した新型コロナワクチンであり、ウイルスを無毒化して投与する従来のワクチンとは全く異なるメカニズムを持つ。 mRNA医薬が従来の医薬品に比べ優れている点としては、(1)設計・合成が簡単であること、(2)特定の病気や個人に合わせて最適なmRNAを投与することで高い治療効果が見込める、(3)mRNAワクチンは従来の不活化ワクチンなどに比べ安全性が高い、などが挙げられる。mRNA医薬は、新型コロナワクチンにとどまらず、がんやHIV、インフルエンザのほか、遺伝性の希少疾患である嚢胞性線維症など幅広い病気を対象に研究が進められており、次世代医薬品として今後の実用化・普及に向けて期待が高まっている。 なお、2023年のノーベル生理学・医学賞では、新型コロナウイルスのmRNAワクチンの開発に貢献したことが評価され、カタリン・カリコ氏とドリュー・ワイスマン氏の2人の研究者が受賞しており、mRNA医薬が医療の進歩にもたらしたインパクトの大きさがうかがえる。

LNG(Liquefied Natural Gas)とは液化天然ガスの略称。メタンを主成分とする天然ガスを約マイナス162度にまで冷却化すると液化し、体積は約600分の1に減る。設備の小型化により、天然ガスの大量輸送や効率的な貯蔵が可能となる。石油や石炭などに比べ二酸化炭素の排出量が少ないクリーンなエネルギーであり、発電用などに使用される。世界的な環境意識の高まりを背景に、新型コロナ禍の打撃から世界経済の回復が進む過程でLNGの需要拡大も期待されている。米国は世界有数のLNG輸出国である一方、中国は世界最大級の輸入国として存在感を高めており、両国の需給動向が注目される。また、2022年に入りウクライナを巡って米国とロシアの対立が深まる中、ロシアから欧州への天然ガス供給について懸念が浮上し、日本が欧州へLNGを融通するなど、エネルギー資源としての重要性が一段と高まっている。

遠隔医療とは、医者と患者が直接対面せずに、主に情報通信機器を活用してオンライン上で診療を行うこと。離島や山岳地帯など近隣に病院がないケースや難病の診断などでの活用が期待されている。とりわけ、新型コロナウイルスのパンデミック(世界的大流行)が進行するなかでは、直接対面による感染リスクを避けられる診療手段として高い関心を集めている。米国では遠隔医療の市場規模は、この数年で年20%近い成長を示したとみられているが、新型コロナウイルスの感染拡大を背景に利用者数は急増しており、その成長が一段と高まることは確実視されている。米国のオンライン診療トップ企業であるテラドック・ヘルスは、スマートフォンアプリなどを活用して自宅からビデオチャットで医師の診療を受けることができるサービスを提供し急成長している。また、医療テクノロジー企業でデジタルヘルスプラットフォームを提供するリヴォンゴ・ヘルス(NASDAQ:LVGO)、アイリズム・テクノロジーズ(NASDAQ:IRTC)などが関連銘柄に挙げられる。

エンジニアリングとは高度な技術システムの構築全般を指し、世界規模でのプラント建設企業をはじめさまざまな業態の企業がある。世界的な環境規制の強化でLNG(液化天然ガス)プラントへの需要が高まっているほか、新興国の経済発展に伴い化学プラントに対する需要も強い。エンジニアリング企業は原子力発電や空港、ダムなどの建設といった幅広い分野に関わっている。中近東などのプラント建設需要との関連性から、原油価格の動向に株価が左右されることも少なくない。米国には世界的な有力企業が多く、世界最大級の総合エンジニアリング企業のフルアーやKBR、ジェイコブズ・エンジニアリング・ グループなどがある