銀白色の軟らかく軽い金属で、硬貨から日用品、建築材、電線、自動車や鉄道車両部材まで幅広い分野で利用されている。アルミニウムの比重は鉄や銅に比べて約3分の1で、軽量化を図れることから自動車などの輸送分野で多くのアルミニウムが使われている。また、電気を通しやすい、耐食性に優れる、複雑な形状の鋳物も鋳造しやすいなど金属として優れた特性を持つ。アルミニウムは「電気の缶詰」と称されるほど製造時に大量の電力を用いるため、エネルギー価格変動の影響も受けやすい。

アンチエイジングとは、加齢によって起こる老化の原因を抑制することで、老化の予防や改善を図ること。米国では「ベビーブーマー」世代(1946～1964年生まれ)が老年期を迎えるのに伴い、アンチエイジング市場の成長が見込まれている。米統計局の推計では29年までに米国人の2割以上を65歳以上の老年期世代が占めるとされており、化粧品や製薬、美容医療、化学メーカーなど幅広い分野の企業がアンチエイジングに関わる製品を投入している。アンチエイジングには、肌の老化を防ぐためのスキンケアやサプリメントの摂取などさまざまな方法があるが、肌が自ら修復・再生する機能のオートファジーや長寿遺伝子を巡る研究なども活発化している。

アンモニアは常温では鼻を突く強い臭いを持つ無色の気体で、硝酸や肥料などの原料として用いられているほか、ナイロンなどの合成繊維、ABS樹脂などの製造に利用されている。また、加圧・冷却により液化した液体アンモニアは冷凍・製氷用冷媒のほか、発電所や工場で発生するNox(窒素酸化物)を処理する排煙脱硝装置、鉄鋼製品の表面処理などに使われている。 肥料からさまざまな工業用途まで幅広く利用されているアンモニアだが、株式市場で関連株が注目されている背景には、世界的な環境意識の高まりに伴い、各国で脱炭素化に向けた動きが加速化していることがある。米国はバイデン政権の誕生を機にパリ協定への復帰を表明し、気候変動問題への危機感を背景に2050年にカーボンニュートラル(二酸化炭素排出実質ゼロ)を掲げる欧州とも足並みを揃えている。脱炭素化への取り組みで遅れが指摘されていた日本も50年までに、また中国は遅くとも60年までにカーボンニュートラルを実現すると表明している。 こうしたなか、アンモニアはクリーンエネルギーとして期待されている水素を効率よく運ぶことができる媒体(キャリア)のひとつであるほか、燃焼しても二酸化炭素(CO2)を排出しないことから温室効果ガスの排出量削減に大きく寄与する可能性があり、将来のカーボンフリー燃料としての活用が期待されている。

RPAとはRobotic Process Automation(ロボティック・プロセス・オートメーション)の略で、ロボットによる業務自動化の取り組みのこと。主に人事や経理、総務、営業管理などバックオフィスの業務を自動化するシステムで、物理的なロボットが作業を支援するのではなく、人間の知能をコンピューター上で再現しようとする人工知能(AI)や、AIが反復して学ぶ「機械学習」といった技術を用いたソフトウエアによってホワイトカラー業務を代行することをいう。

中東のイスラエルは、IT・ハイテク産業が成長しており「中東のシリコンバレー」とも呼ばれている。人口は800万人台だが、一人当たりGDPは高水準でOECD(経済協力開発機構)にも加盟し先進国として位置づけられる。米国は、イスラエルに対して多大な経済・軍事援助を行うなど密接な関係を築いている。イスラエルに本社を置き米国市場に上場する企業には、セキュリティソフト大手のチェックポイント・ソフトウエア・テクノロジーズや太陽光発電関連のソーラーエッジ・テクノロジー、それに米国市場にADR上場しているジェネリック医薬品(後発医薬品)大手のテバ・ファーマシューティカル・インダストリーズなどがある。また、インテルは自動運転関連の注目ベンチャー企業、モービルアイを買収し傘下に収めている。なお、2023年10月に発生したイスラエルとイスラム組織ハマスによる大規模な衝突では双方に多数の死傷者が出るなど対立が激化しており、イスラエル経済や同国を基盤とする企業への影響も懸念されている。

遺伝子検査とは採取が容易な血液や唾液、口の中の粘膜の細胞などを使って遺伝子情報を解析する検査を指す。遺伝子情報を知ることで発症しやすい病気やそリスクの高さを知ることができ、予防や早期治療に効果的に活かすことが可能となる。また、がんなどで特定の原因遺伝子に作用する分子標的薬を使い、治療効果を高めながら副作用を抑える、個人に最適な「個別化医療=テーラーメイド医療」の基盤ともなっている。

遺伝子治療とは、病気の原因となる遺伝子を破壊したり、正しい遺伝子と入れ替えたりすることで病気を治療すること。欧米の大手製薬メーカーには、遺伝子治療に携わるバイオベンチャーに大型M&Aを仕掛ける動きが相次いでおり、遺伝子治療はバイオのなかでも最も注目を集める分野となっている。遺伝子治療で、バイオ技術である「ゲノム編集」を用いた場合、病気の原因遺伝子を働かなくしたり、正常な遺伝子を組み込んだりして副作用が少なく効果的な治療ができることが見込まれている。米国を含め各国では、遺伝性難病やがんを対象に遺伝子治療の臨床研究が進められている。

医薬品業界は世界的に新薬不足が意識されるなか、医療費抑制の問題もあり創薬ベンチャーなどを含め業界再編の波が押し寄せている。また、ジェネリック医薬品(後発薬)市場も拡大しており、後発薬メーカーはM&Aによる生産能力拡大でスケールメリットを狙う動きが活発化している。製薬大手のファイザーやメルク、ギリアド サイエンスなどがマーケットで存在感を示している。

医用分析装置とは、血液や尿、各種細胞、遺伝子などを分析して病気や疾患の状況を把握する装置のこと。成人病検診やがんの早期発見・治療などで用いられ、医療分野には欠かせない機器となっている。検査分析の正確さに加え、大量の検査ができる高速性などが競われている。

米国は医療機器の世界最大のマーケットであり、その機器は世界最先端を誇り、多くの企業がグローバル市場でのキープレーヤーとなっている。技術の発達に加え、高齢化の進展に伴う需要拡大で米国の医療機器市場は着実な成長を続けている。AI(人工知能)やロボットの技術を活用した医療用機器も登場するなど、投資家からの注目度も高い。主な関連銘柄には、ペースメーカーで世界トップのメドトロニックや心臓カテーテル、内視鏡検査装置などで高実績を持つボストン サイエンティフィック、腎臓透析に強みを持つバクスター インターナショナル、手術支援ロボットのインテューイティブ サージカルなどがある。

日本のような国民皆保険制度を採用していない米国では、多くの国民は民間の保険会社の保険を中心に加入する。65歳以上の人や障害者のための公的保険の「メディケア」や低所得者のための医療給付制度「メディケイド」があるが、医療保険に入っていない無保険者も多く大きな社会問題となっている。米国の医療保険制度は、大統領選などにおける政策テーマともなっており、米国の医療保険会社の株価は政治の影響を受けやすい特徴がある。アマゾンがバークシャ・ハサウェイ、JPモルガンとともに従業員の健康保険を管理する新会社を設立したことなども話題を集めた。関連銘柄は、医療保険最大手のユナイテッドヘルス・グループ、同2位のアンセム、薬剤給付管理(PBM)など管理医療を手掛け医療保険大手のエトナを買収したCVSヘルス、ヒューマナなど。

印刷業は、包装紙やパッケージ印刷、シール、ラベル、書籍、新聞、カタログやDMまで裾野は幅広い。また、その市場は景気との連動性の高さでも知られる。15世紀半ばのヨハネス・グーテンベルクによる活版印刷技術の発明は「印刷革命」と呼ばれ、情報の大量複製と配布を可能にし、人類のコミュニケーションに飛躍的な進化をもたらした。以来、人の経済活動の広がりとともに歩んできた印刷業界だが、近年、デスクトップパブリッシング(DTP)やオンデマンド印刷の普及、インターネットや電子書籍といったデジタル媒体の登場により、紙メディアの需要減が指摘されるなど業界を取り巻く環境は大きく変化している。今後は印刷物の品質やコストだけでなく、クライアントの抱える多様な課題を見出し、解決策までを提示できるソリューション・プロバイダーとしての発展が望まれている。

インターネット関連事業を行う企業のこと。米国はインターネットの発祥地であり、市場形成の先導役を果たした。その結果、米国にはインターネットの世界的な巨大企業が誕生し、急成長している。検索エンジン世界最大手の「グーグル」を傘下に擁すアルファベット(※グーグルを運営)や世界中で利用されるSNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)の「フェイスブック」・「インスタグラム」等を運営すメタ・プラットフォームズ、ECサイト世界大手のアマゾンなどがその例だ。引き続きインターネット関連市場の拡大とともに成長が見込まれる企業が多いのが特徴といえる。

近年の先進国の広告市場の成長率はやや伸び悩みの傾向にある。そのなかで急成長を続けてきたのが、インターネット広告(デジタル広告)だ。総務省の令和6年版情報通信白書によると、2023年には世界のデジタル広告の市場規模は4155億ドル(前年比6.3%増)となり、総広告費に占める割合も57.7%にまで拡大。2026年には4997億ドルへ成長すると予測されている(電通グループ調査)。また、インターネット広告においても、予測分析やパーソナライゼーションなど広告の最適化でAI(人工知能)の活用が進んでおり、成長を支える技術として期待されている。一方で、個人情報保護の観点からCookie(クッキー)を規制する動きが広がり、広告業界への影響も懸念されている。脱クッキーの姿勢を鮮明にするアップルに続き、アルファベット傘下のグーグルもユーザーの閲覧履歴を共有する「サードパーティークッキー」の廃止を決定していたが、英規制当局や広告業界などの反発もあり、廃止の方針を撤回した。グーグルはプライバシーを保護する代替策の模索は続けるとしており、今後もクッキー、AIなどの活用による広告効果の最適化とプライバシー保護との両立は課題となっていきそうだ。

国連人口基金(UNFPA)が2023年4月に発表した「世界人口白書2023」によると、23年のインドの人口は14億2860万人と中国の14億2570万人を上回って世界最多になったとみられ、「21世紀はインドの時代」と予想する声が高まっている。足もとでは、コロナ禍の影響を受けたものの、高水準の経済成長を続け世界の投資資金を引きつけてきた。14年に就任したモディ首相が推進する改革志向の政策は「モディノミクス」とも呼ばれ高い評価を得ている。インドの国内総生産は26年には日本、27年にドイツを抜き世界第3位の経済大国となる、との予想もある。米国と中国の摩擦が拡大するなか、インドは欧米を中心に進行する「脱・中国」の受け皿となるとの期待が膨らんでいる。インドはソフトウエアや後発医薬品の開発などで強みを持っており、関連銘柄への注目が高まっている。