グールズビー・シカゴ連銀総裁は２１日、ロンドンで講演し、相次ぐ供給ショックが長期化する局面では、ＦＲＢはその影響を無視できず、インフレ抑制に向けて景気抑制的な政策対応を迫られるとの見解を示した。

　総裁は近年の供給ショックについて「発生頻度が高まり、影響も長期化している」と指摘。パンデミック後の物流混乱に加え、足元の原油高や関税引き上げを具体例に挙げた。

　１９７０年代以降、中央銀行は一時的な供給ショックによる物価上昇を容認する姿勢が一般的だったが、影響が持続すればその戦略は限界を迎えると強調。物価安定の回復に向けて利上げを実施し、需給ギャップを縮小させる必要性を主張した。

　その上で、雇用や賃金の減速といった痛みが伴う可能性に触れ、雇用最大化と物価安定の「難しいトレードオフ」に直面すると警告した。


株探ニュース