米大手証券のストラテジストは、米株式市場において、エネルギー価格の上昇や債券市場の変動拡大が株価の下押し圧力となっており、金融環境の更なる引き締めが進めば、短期的にＳ＆Ｐ５００が最大約７％下落する可能性があるとの見方が浮上している。

　これまでは好調な企業業績が利回り上昇による悪影響を緩和してきたものの、Ｓ＆Ｐ５００のバリュエーションは過去４カ月に渡り低下傾向にあり、足元では３月以来の低水準に落ち込んでいると指摘。金融環境の更なる引き締めや原油をはじめとするエネルギー価格の大幅な上昇が重なった場合、Ｓ＆Ｐ５００は７１００まで下落するシナリオが想定されるという。これは１８日終値比で約７％安の水準にあたる。

　Ｓ＆Ｐ５００は８月中旬に最高値を更新して以降、根強いインフレ懸念や米１０年債利回りが５％近辺の高水準で推移していることを背景に伸び悩みが続いている。本日のＷＴＩ原油先物は１００ドルを下回っているものの、７月安値との比較ではなお約４３％高い水準にある。ＦＲＢも先週、３年ぶりとなる利上げに踏み切るなど、金融引き締め策への警戒感が強まっている。

　ただ、１１月の米中間選挙に向けたボラティリティの上昇を経つつも、相場の下値は堅調な企業業績によって支えられるとも述べている。現在のＳ＆Ｐ５００も最高値から約２％安に留まっており、第２四半期の好決算が下支えとなっている。

　同ストラテジストは、大型の高品質銘柄を選好する姿勢を示しつつ、サービス関連や資産を多く持たない「アセットライト」型業種への資金流入を指摘。年内に向けて強気相場が再開すれば、目標株価である８０００（現行水準から約５％高）へ到達するとのシナリオを維持している。

MINKABU PRESS編集部　野沢卓美

株探ニュース