アメリカのエンターテインメントは映画や音楽、ミュージカル、ゲームなどによって形成され、一大産業といってよい市場規模と影響力を持つ。同国は映画のブロードウェイ、演劇のハリウッドという2つの“聖地“を擁し、その最新動向は世界の関心を集める。ショービジネスの本場でもある同国には世界中から多くの観光客も訪れる。ハリウッドが世に送り出す映画作品は巨額投資と最先端技術の投入、精緻なマーケティングにより、当初から世界市場を前提に製作される。また、米国の音楽市場も世界一の規模を誇り、世界的なアーティストを多く輩出している。ただ、同国のエンターテインメントの中核をなす映画、音楽産業はともに、ストリーミング配信の急速な広がり、巨大な市場規模を後ろ盾とする中国の台頭というビジネスの枠組みの変化に直面している。エンターテインメント関連銘柄には、傘下にスポーツ専門局や3大ネットを抱えるウォルト ディズニーやタイム ワーナー、ネットフリックスなどがある。

人工知能(AI)で音声に自動応答するスピーカー端末のこと。「スマートスピーカー」とも呼ばれる。人間が話しかけるだけで音楽再生やニュースの視聴、情報の検索などさまざまな操作を可能とし、「ポスト・スマホ」の本命とも目されている。2014年に米アマゾンがAI「アレクサ」を搭載した「アマゾン・エコー」を発売して以降、主に米国で人気となっており、米グーグルも16年から「グーグルアシスタント」を搭載した「グーグルホーム」を展開。スマートフォンでモバイル市場を一変させた米アップルは「シリ」搭載の「ホームポッド」を18年2月に発売したが、投入タイミングの遅れと高価格がネックとなり、2社の先行を許す状況となっている。一方、米国に次ぐ世界第2位の市場である中国では中国企業の製品投入が相次いでおり、なかでも同国首位の座にあるアリババは世界でアマゾン、グーグルに次ぐ位置につけている。

製薬会社にとって年々増え続ける新薬の開発コストと期間をいかにして低減するかは大きな課題となっている。創薬において1剤当たりの研究開発費は米国で平均1400億円、開発期間は10年以上とされるが、その一方で成功率は3万分の1とも言われるハイリスク・ハイリターンのビジネスとなっている。この課題を克服する鍵として期待されるのが、人工知能(AI)の活用である。医療はデジタル化が進んでいる分野の一つだが、特に生体情報などビッグデータの収集、医薬品候補物質の探索、実験の積み重ねによる薬効・安全性の検証といった膨大なプロセスを要求される創薬においてAIは威力を発揮する。特に近年、機械学習やディープラーニングなどAIを巡る技術が飛躍的に進化したことで、新薬開発の効率化とともに上市の確率を大幅に高め得るツールとして注目を集め、医薬品業界での導入が広がっている。

AIチップとは、機械学習による画像・音声認識、ディープラーニング(深層学習)による膨大な演算処理を高速・効率的に実行できるように設計された、AI(人工知能)に特化した半導体をいう。AIの演算処理では並列計算の処理能力に優れるGPU(画像処理半導体)が主に用いられてきたが、高性能なAIを実現するために、よりAIに特化した半導体の開発が米国のテック企業を中心に推し進められている。また、これまで主流のデータセンターを中心に構築された「クラウドAI」は、データ転送処理のコスト、リアルタイム性、データの秘匿性といった課題を有するが、AIチップを組み込んだ現場の端末機器に推論処理を担わせることで、これらの課題の解決に資することも期待される。製造業、自動運転車、ヘルスケアなどへと活躍の場が広がるAIチップの市場規模は、調査会社の米Gartnerによると2023年の534億ドルから2027年には1194億ドルに達すると予測されている。株式市場では生成AIの登場を機に、AIビジネスの成長性に対する期待が高まっており、その基盤となるAIチップに関わる企業の動向からも目が離せない。

欧州株により構成される指数と連動するETF。

S&P500、ラッセル1000など大型株で構成された指数をベンチマークとするETF。

景況感や企業マインドによりオフィス需要は大きく影響を受け、一般に景気の回復局面はオフィス空室率の低下と賃料の上昇をもたらす。世界経済の中心地である米国では都市へのビジネス機能の集積もオフィス需要を下支えする。好景気下ではスタッフの増員など規模拡大へ動く企業も多く、オフィス移転の動きが活発化しやすい。こうした新規・移転を含むオフィス需要の高まりはオフィス家具、事務用品などの購入・買い換えなども刺激し、関連企業に恩恵をもたらす。

2019年末に発生した新型コロナウイルスの感染拡大は社会経済活動に大きな影響を及ぼし、ビジネス面ではテレワークの導入が本格化した。これに伴い、オフィス通勤は急速に減り、家庭で仕事をする時間が増えた。しかし、ワクチンの普及などで新型コロナに対する警戒感が後退し、リオープニング(経済再開)の機運が高まるとともに、オフィス回帰の動きが強まっている。この流れのなか、需要が急減していたビジネス関連製品や服飾品などに復活の動きが強まっている。オフィス回帰に絡んでは、具体的にはオフィス家具やビジネス用のスーツや靴、カバン、それに化粧品などで需要回復が見込まれている。

新型コロナウイルスの「オミクロン株」は、2021年11月に南アフリカから報告された変異種の一種で、WHO(世界保健機関)から「懸念される変異株(VOC)」に位置づけられた。それまで感染の主流となっていた「デルタ株」に比べ重症化リスクは低下したとみられる一方、その感染力は強く、新型コロナにかかりにくいと言われていた若年層でも感染者数が急増している。デルタ株からの置き換わりが急速に進み、22年に入り世界各国でコロナ感染の主流となっている。特に、夏場にかけてはオミクロン株の派生型の「BA.5」の感染が拡大しており、各国でワクチンの3回目あるいは4回目のブースター接種が進められている。オミクロン株には中和抗体を人工的に増やす抗体医薬の多くが効きにくい可能性が指摘されており、一定の効果が見込める抗体医薬は現在のところ限られる。その一方で、ウイルスの体内増殖を防ぐ新型コロナ飲み薬の効果は期待ができるとみられている。更に、感染者数の急増で検査キットや高機能マスクの需要増も見込まれている。

オムニチャネルとは、実店舗とECサイトなどのシステムを統一し顧客を取り込むこと。顧客にネットとリアル店舗の垣根を感じさせずに、シームレスな購入体験を提供することを目的とする。米最大手の百貨店、メーシーズが2011年に「オムニチャネル企業」を宣言し世界的に脚光を浴びた。実店舗で商品を確かめネットの最安値で注文する顧客を取り戻すための戦略としても注目されたが、O2O(オンライン・ツー・オフライン、オフライン・ツー・オフライン)の取り組みを含め、小売業などでの総合的な顧客戦略として関心が高まっている。関連銘柄には、メーシーズのほかノードストローム、ターゲット、ナイキなどがある。

オランダの国土面積は日本の九州とほぼ同じであり広くはないが、名目GDPでは世界17位(2018年)に位置するユニークな特色を有する国家である。同国は江戸幕府が取った鎖国下においても唯一門戸が開かれていた西洋の国であり、日本との関わり合いは深い。ビールやランドセル、おてんばなどオランダ語が語源となり、私たちの日常生活にとけ込んでいる言葉も数多い。また、立憲君主国である同国の王室と日本の皇室が深い交流で結ばれていることもよく知られている。 欧州の海の玄関口であるユーロポートを擁するオランダは交通の要衝であり、17世紀には貿易・金融の中心地として栄え、今日でも貿易が国を支える柱の一つとなっている。経済は開放的で進取の気性に富んだ側面を持つ。ロイヤル・ダッチシェルやフィリップス、ユニリーバ、エアバス、ハイネケンといった多国籍企業を輩出し、世界最大の半導体製造装置メーカーであるASMLやNXPセミコンダクターズといったハイテク企業も生んでいる。 また、ABNアムロやINGグループといった世界的な金融機関を有し、首都アムステルダムは英国のEU離脱により金融センターとしての存在感の高まりも予想される。 国名からは風車やチューリップといった牧歌的なイメージが浮かぶが、同国は米国に次ぐ世界2位の農産物輸出国であるほか、花の卸売市場は世界シェアの6割を占める規模を誇る。限られた農地、冬の短い日照時間など環境には恵まれてはいないものの、その農業はセンサーやLEDを駆使し機械化やハイテク化、集約化が高度に進められており競争力は強い。 かつてはオランダ病と呼ばれた経済低迷に苦しんだ時期もあったが、克服のための処方箋としていち早くワークシェアリングを導入するなど、柔軟な社会構造を持つ点も注目されよう。

インターネットを活用した音楽配信ビジネスが急成長している。音楽配信には楽曲をダウンロードして楽しむ方式のほか、ストリーミングで楽曲を提供し、一定金額を支払えば、膨大な数の音楽を聴き放題とするものがある。近年急速に市場が拡大しているのが、後者のストリーミング・ビジネスである。国際レコード産業連盟の調べによると、18年にストリーミングを活用した音楽配信サービスの市場規模は前の年に比べ34%増えた。CDなどのメディアを使い音楽ソフトを有料で購入する従来型のビジネスが頭打ちとなる一方、ストリーミング型の音楽配信サービスは今後の有望市場として注目を集めている。AIスピーカーなどの普及と歩調を合わせ市場が成長するとの期待もある。関連銘柄は、音楽配信サービス大手のスポティファイ・テクノロジーやアマゾン、アップルなど。

新型コロナウイルス感染拡大に伴う巣ごもり需要で、市場が拡大したオンラインゲーム業界だが、メタバース市場の登場とともに新たな成長期待が膨らんでいる。「メタバース」とは自らのアバター(分身)を通して活動できるインターネット上の仮想空間のこと。SNS(交流サイト)の未来形として一躍脚光を浴びており、ゲームでも大きな変革もたらすとみられている。特に、マイクロソフトが22年1月にメタバース関連市場の拡大を視野に米国大手ゲーム企業の買収を発表したことに続いて日本のソニーグループもゲーム企業の買収を明らかにした。これらの大型買収を契機にオンラインゲーム業界は、戦国時代に突入しつつある。ゲーム業界では、ユーザー数が1億人を突破する人気ソフトが誕生するなか、巨大なメタバース市場が開花しつつあり、巨大市場の開拓を視野に入れた競争が始まろうとしている。

かつてオークションといえば、サザビーズやクリスティーズといった世界的な美術品競売会社がその代名詞だった。 しかし、インターネットが進化を遂げるなか、様々な物を扱うネットオークション企業が隆盛。その代表的な企業が世界最大のネットオークション企業に育ったeBay(イーベイ)であった。だが、スマートフォンの普及が個人間の電子商取引の拡大をもたらす中、ネットオークションが次第に勢いを失っていく一方、手間のかからぬ利点が見直されて固定価格取引が存在感を増している。イーベイにしても現在、9割に迫る商品が固定価格で出品されているように、時代や技術革新に合わせた柔軟な進化が求められている。

海運は、海を利用した旅客・貨物の輸送を指す。陸運・空運といった他の輸送手段と比べ低コストで、大量かつ長距離の輸送に適しており、世界貿易の約97%の物流を担う、まさに世界経済の「大動脈」といえる存在である。貨物の輸送では従来の汎用貨物船から特定の物資に最適化した専用船の利用が広がっており、石油を運ぶ「タンカー」、鉄鉱石・石炭や木材チップを運ぶ「ばら積み船(ドライバルク船)」、衣類や日用品など運ぶ「コンテナ船」、天然ガスを運ぶ「LNG船」など、多様な物資を効率的に運ぶために、様々な構造を持つ船舶が登場している。また、人の輸送では自動車とともに旅客を運ぶフェリー船、船旅を楽しむための豪華な施設を備えたクルーズ船などが利用されている。海運業はその特性上、世界経済の動向に影響される市況産業の色彩が強く、海運株の株価も市況の動きに左右されやすい。海運市況のバロメーターとしては、ばら積み船運賃の動向を表すバルチック海運指数が用いられることが多く、世界経済の先行指標としても注目されている。同指数は2021年10月に13年ぶりの高値水準まで上昇した後、ピークアウト観測もあって大きく下落したが、23年2月に底を付けて回復基調にあり、その推移とともに海運株に対する関心も高まっている。