テーマ
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外食
米国は外食業界に従事している人口が多く、経済に及ぼす影響が大きいといわれる。外食産業は、ファストフード、カフェ、パブ、レストランなど幅広く、各業態によって経営環境は大きく異なる。米国を代表する外食企業としてはハンバーガーやコーヒーチェーン、宅配ピザチェーンなどがあり、世界的な店舗網を築き高収益を上げている企業が少なくない。また、人種の坩堝とも称される米国には中華やイタリアン、メキシカン、和食など世界各地に源流を持つ多様な料理店が存在する。米国の外食・レストラン産業も新型コロナウイルス感染拡大で多大な影響を被った。ただ、新型コロナワクチンが普及し、新規感染者数がピークから低下するなか、外食・レストラン需要の回復期待が高まっている。
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害虫防除
木材をエサとして食い荒らすシロアリ、農業害虫であるカメムシ、刺されるとかゆみなどを発症する南京虫、病原菌を媒介する蚊やゴキブリといった害虫の存在は、個人のみならずホテルや外食産業といった企業にもネガティブな影響を与える“厄介者”である。これら害虫の防除を手掛ける企業としては、米国では害虫駆除を専門とするローリンズ、シロアリ駆除に強いサービスマスター、衛生関連サービスの世界的な企業であるエコラブなどがある。
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眼科
高齢化の進展やパソコン、スマートフォンの画面の見過ぎなどで、眼の病気を患う人が世界的に増えている。米国では、主に加齢による白内障患者は約2500万人に達するともいわれる。また、コンピューター画面を長時間見つめることで罹患しやすいドライアイの患者は約3400万人に上るとみられている。今後も眼の病気を患う人は増えると予想されており、治療薬を含む眼科医療関連市場も成長が見込まれる。眼科医療の関連銘柄としては、コンタクトレンズや点眼薬のほか眼科手術器具などを手掛けるアルコン(ALC)、緑内障治療用の医療器具の開発などを行うグラウコス(GKOS)、加齢黄斑変性症向け薬などの製造・販売を展開するリジェネロン・ファーマシューティカルズ(REGN)などが挙げられる。
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玩具
遊びに使用される道具の 総称。広義では、遊びに関する道具すべてを意味するが、株式市場では、スマートフォン向けなどのインターネットゲームと「玩具」を区別する場合もある。
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がん検査
米国では、年間で約180万人ががんと診断され、約60万人が死亡しており、がんは心臓病に次いで2番目に多い死因だ。世界的にみて、がんにかかる人の数は増加傾向にあり、がん患者数の減少が大きな課題となっている。ただ、米国でのがん死亡率は低下傾向にある。この要因には、たばこ喫煙者数の減少や効果の高い治療法の登場がある。加えて見逃せないのが、がん検診による早期発見だ。質の高いがん検査などを背景に米国では過去20年以上にわたりがん死亡率が低下している。がん検査の関連銘柄には、アボット・ラボラトリーズ(ABT)やサーモ・フィッシャー・サイエンティフィク(TMO)、ガーダント・ヘルス(GH)などがある。
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がん免疫療法
がん免疫療法とは、自己の免疫細胞を使ってがんを治療する療法のこと。手術、放射線、抗がん剤に次ぐ「第4のがん治療法」とも呼ばれている。体内の免疫細胞を使い、既存の抗がん剤が効かなくなった患者に対しても顕著な治療効果が確認される新薬も登場するなど高い関心を集めている。がん免疫療法は1960年代後半に始まったとされ複数の種類があるが、近年ではがん細胞が免疫細胞にかけているブレーキを外し、がんに対する攻撃力を高める「免疫チェックポイント阻害剤」に有望新薬が登場し注目されているほか、患者の免疫細胞を体外に取り出し、遺伝子技術でがんへの攻撃力を高めて体内に戻す「CAR-T(カーティー)療法」なども脚光を浴びている。また、「メッセンジャーRNA(mRNA)」の投与による免疫反応の強化や、がんに光をあてて破壊する「光免疫療法」なども有力視されている。がん免疫療法の世界市場規模は、2030年には22年に比べ2.6倍超の3670億ドル(約47兆円)に急拡大するとの予想も出ている。
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GAFA
米国の大手IT企業を指す言葉で「ガーファ」と呼ばれる。アルファベット(※グーグルを運営)、アップル、メタ・プラットフォームズ(※フェイスブック、インスタグラムを運営)、アマゾンの4社の頭文字を取った総称。各分野で圧倒的な競争力を持ち、そのWebサービスや商品を使い第三者による広告やコンテンツ販売などが活発に行われていることから「プラットフォーマー」とも称される。米株式市場の時価総額上位を占め、上昇相場の牽引役を果たしてきた。 メタ・プラットフォームズ、アップル、アマゾン、ネットフリックス、アルファベットの5社を「FAANG(ファング)」、あるいはマイクロソフト、アップル、エヌビディア、テスラを「MANT(マント)」と呼ぶこともある。
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GAFAM
「GAFAM(ガーファム)」とは「アルファベット(※グーグルを運営)」、「アップル」、「メタ・プラットフォームズ(※フェイスブック、インスタグラムを運営)」、「アマゾン」それに「マイクロソフト」の5社の頭文字をとったもの。世界のIT市場を牛耳る5社の巨大企業を指し、ビッグ5ともいわれる。ウィナー・テイク・オールと呼ばれる勝者総取りの性格も持つIT市場では、勝ち組企業はますます巨大化しており、一部からは企業分割を主張する声もある。また、米国の大手IT企業の呼び方ではマイクロソフトを除いた4社を「GAFA(ガーファ)」と称したり、ネットフリックスを加えてマイクロソフトを除いた5社を「FAANG(ファング)」と呼ぶこともある。
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希少疾患治療・オーファンドラッグ
オーファンドラッグとは、「希少疾病用医薬品」のこと。患者数が少なく、治療法が確立していない病気向けの薬品を意味する。米国では対象患者数が20万人以下の病気が対象となる。オーファンドラッグには、高い薬価がつくことが少なくないため、同市場には近年バイオベンチャーや大手製薬メーカーの参入が目立っている。オーファンドラッグの薬価が高くなるのは、一人の患者の病気を治せず長期的に介護した場合のコストを考慮すれば、その病気が直せるのなら高額な薬でも割に合うという考え方が背景にあるため。国家財政の負担が懸念されているが、製薬メーカーには開拓余地がある分野として再評価機運が高まっている。関連銘柄は、医薬品大手のファイザーのほか、バイオベンチャーのバイオジェンやアドベラム バイオテクノロジーズなど。
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キャッシュレス決済
現金を使わないキャッシュレス化の流れは世界的に加速している。米国は一人当たりクレジットカードの保有比率も高く、非現金による決済比率も5割近くに達している。特に世界最大の電子決済ネットワークを運営しキャッシュレス経済の中核を担うビザやマスターカード、アメリカン エキスプレスといったクレジットカード大手を擁している。また、Paypalやアップルペイ、グーグルペイといったデジタル決済サービスも誕生させている。また、新たなキャッシュレス経済の担い手として金融テクノロジーの進歩が生み出したフィンテック企業群やデジタル通貨などの動向も注目されている。
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CAD
「CAD」は「コンピュータ援用設計システム」の略称。コンピューターを活用して行う機械や建築など構造物の設計・製図のこと。また、その機能を組み込んだコンピューターシステムやソフトウエアの総称。
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キャラクター
成功したキャラクターが消費者をひきつける力は強大で、今日ではキャラクタービジネスは大きな市場規模を生み出すに至っている。キャラクターの人気は企業の収益を大きく左右し、新たな人気キャラクターの登場はしばしば株価を大きく動かす。
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教育
個性を重んじる米国では子供の創造力、可能性を伸ばすための教育に力が注がれ、シリコンバレーに代表される起業文化を醸成する基盤ともなってきた。同国での教育の機会を求めて世界から人材を集めてきたことも特徴で、これまで世界史に足跡を刻む傑出したリーダーを様々な分野で数多く輩出してきた。米国の教育市場の規模は世界トップであり、特に一人当たりの規模では抜きん出ており、一大産業を形成している。
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金
金(ゴールド)は、工業製品として利用されるほか、価値を持つ貴金属として広く所有され、インフレや戦争など有事に強い資産、セーフヘイブン(安全な投資避難先)として知られる。また、ドルの代替資産として、ドル安時に金が買われることは少なくない。その希少性に裏付けされた価値を持つ金は、国の信用力による裏打ちは必要とせず、その特性ゆえに「無国籍通貨」とも呼ばれる。主要な産金国としては南アフリカや中国、オーストラリア、ロシア、米国、カナダなどが知られている。また、米国の金関連株の動向を示す指数としては、フィラデルフィア金銀鉱山株指数がある。2024年を迎えて米国では年内の利下げ観測の高まりとともにドルの先安感も醸成されつつあり、ドルの代替投資先となる金の見直し機運が強まっている。足もとでは地政学的リスクの高まりに加えて中国などアジアでの現物買いの需要も追い風となり、4月にニューヨーク金先物価格(NY金)は最高値を更新している。
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金融
金融とは広義では資金を融通し合う「経済の血液」と称され、銀行や投資銀行、プライベートバンキング、証券、保険といった主力業態のほか、クレジットカード関連、資産運用会社、証券取引所、金融情報関連企業など「その他金融」に属する業態をも網羅したセクターを指す。
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金利上昇メリット
新型コロナウイルスによる景気後退懸念から大きく落ち込んだ金利に上昇機運が台頭している。インフレを抑制するために、米連邦準備理事会(FRB)は従来の量的緩和から金融引き締めに舵を切っており、世界の金融市場をみるうえで金利の動向は大きなポイントとなる。金利上昇局面では、貸出金利の利ザヤ拡大が見込める銀行や運用環境の改善が期待される生保といった金融セクターなどにメリットがあるとみられている。その一方、多額の有利子負債を抱える企業や経営不振企業などにとっては金利負担が膨らむため、金利上昇はデメリットに働く場合がある。
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金利低下メリット
米国の利上げ局面は2018年12月で終わり、米連邦準備制度理事会(FRB)は利下げを探る姿勢を取ってきたが、20年3月にコロナショックを背景に、ゼロ金利政策と量的緩和を復活させた。金利低下は、米景気減速を警戒している面もある。このため、株式市場では金利低下局面では生活防衛色の濃いディフェンシブ銘柄が買われやすい特徴がある。また、金利低下は有利子負債の大きな企業が多い不動産やローンに絡む住宅企業などにはメリットとなる。さらに、相対的に高利回り銘柄が優位となり見直されることが多い。関連銘柄は、不動産関連ではCBRE グループ、ディフェンシブ関連では日本の100円ショップにあたる「1ドルショップ」のダラー・ジェネラルやディスカウント店のターゲットなど、高配当利回り銘柄ではベライゾン コミュニケーションズなど。
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銀
銀は貴金属の一つで、紀元前3000年頃には宝飾品に用いられていたとされている。また、古代エジプト文明において銀貨の素材として使われるなど人類との関わりは深く長い。銀は宝飾品や投資の対象として金同様に重用されているが、電気伝導率や熱伝導率、展延性(延ばしやすさ)、抗菌性などで優れた特性を持っており、電子部品や自動車触媒、太陽電池など工業用としての需要が過半を占めるようになっている。実物資産としての位置付けが強まっている銀だが、金同様に安全資産としての側面も持ち、インフレ懸念や地政学的リスクが高まる局面では物色されやすいという側面も持つ。また、銀の価格上昇の背景としては、生産国であるメキシコ、チリ、ペールーなどの政情・経済状態の悪化、鉱山施設の老朽化といった供給懸念も指摘されている。
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銀行
米国は世界最大の金融センターとして確固たる地位を占めており、中央銀行である米連邦準備理事会(FRB)の金融政策は世界の金融マーケットを動かしている。米国の金融機関の実力は世界トップクラスで、その株価は世界の金融株の指標となっている。米国を代表する大手銀行にはバンク・オブ・アメリカやシティグループ、JPモルガン・チェースなどがあり、グローバルに事業を積極的に展開する企業も多い。
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クラウドゲーム
クラウドゲームとは、クラウド技術を活用してゲームをストリーミング配信するサービスのこと。ゲーム操作に関する演算処理をデータセンターにあるクラウドサーバーが担うことで、高性能のゲーム専用機を使わずにスマートフォンやタブレットなどの端末でも高精細な映像や操作性の高いゲーム環境を実現できることが注目されている。今後、5Gが本格的な普及期を迎えることで、クラウドゲームは急速な成長が見込まれている。その躍進を見据えて関連企業も一斉に走り始めており、米マイクロソフトは「xCloud(エックスクラウド)」と呼ばれるクラウドゲームサービスの開始を予定している。日本のソニーもマイクロソフトとクラウドゲームで提携することを発表している。クラウドゲームは、ゲーム業界のゲームチェンジャーとなる可能性も秘めており、ゲームソフト会社を含め多大な影響を及ぼすことが予想されている。
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クラウドコンピューティング
クラウドとはユーザーがインターネットを通じて、サービスを必要な時に必要な分だけ利用する方法のこと。クラウドコンピューティングとも呼ばれる。パソコンにソフトウェアをインストールしていなくても、アカウントを持っていればサービスを利用できる。特に、最大の市場規模を持ちソフト企業がインターネット経由でアプリを提供するSaaS(サース)は、2030年まで世界で年平均20%近い成長が続くとの予想もなされている。また、アプリケーションを実行するためのプラットフォームをインターネット経由のサービスとして提供するPaaS(パース)や仮想サーバーなどのシステムインフラを提供するサービスであるIaaS(イアース)も急成長している。
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クリスマス
米国のGDPの約7割は個人消費が占めている。特に年間の約3割にのぼる消費がクリスマスセールを含む年末商戦の期間に費やされると言われており、米国の景気動向に与える影響も大きい。米国のクリスマスセールである年末商戦は11月第4木曜日の感謝祭の翌日の「ブラック・フライデー(赤字の小売店でも黒字にするとのいわれが由縁)」から本格化する。感謝祭の次の月曜日のネットショッピングが最も盛り上がる「サイバーマンデー」を経て12月末まで商戦は続く。特にクリスマス・プレゼントとしてゲーム機や衣料品、宝飾品などでは販売増が見込め、電子商取引(EC)関連や百貨店、ディスカウントストア、ゲーム関連株などが注目される。
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クルーズ
クルーズ客船は「動くホテル」とも呼ばれ、宿泊設備に加えて、レストランやバー、映画館、プール、フィットネスクラブなどの設備も備える。長期にわたる世界一周から短期の船旅まで提供するサービスはさまざまだが、豪華な大型客船の船上で満喫する非日常感を魅力に、世界のクルーズ旅客数は2009年から10年間で6割超拡大し、年間旅客数は2018年には2800万人を超す規模に達していたとされる。この成長トレンドを急失速させたのが新型コロナウイルスの世界的な感染拡大であり、クルーズ船内での感染者発生、各国での寄港拒否といった事例が相次いだ。運航停止により収入源を絶たれたクルーズ船運営企業は軒並み苦境に陥っていたが、コロナワクチンの開発と接種の進展により光明がみえてきた。特に、米国での新型コロナ感染者が減少基調となるなか、22年3月末に米疾病対策センター(CDC)がクルーズ船利用の警戒勧告を約2年ぶりに解除。クルーズ船の予約は回復基調となっている。米クルーズ船の復活は、コロナ後の旅行需要の回復を象徴するものとなるだけに、その動向が注目されよう。
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クレジットカード
クレジットカードは消費者の信用に基づいて発行されるカード。商品やサービスを購入する際の決済手段のひとつで、支払方法には一括払いや分割払いのほか、限度額内であれば利用額や購入商品数にかかわらず、あらかじめ定めた一定の額または率を毎月支払うリボルビング払いなどがある。 米国はクレジットカード発祥の地だけあって、ビザ、マスターカード、アメリカン エキスプレスといった著名な国際ペイメントブランドを擁する。クレジットカードは同国の社会に深く浸透し、利用可能な店舗数も、少額決済を含めて使われる場面も日本を凌駕する。一方で、米国の過剰消費体質の一因となっているとの指摘もある。
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グリーントランスフォーメーション
グリーントランスフォーメーション(GX:Green Transformation)とは、温室効果ガスを発生する化石エネルギー中心の産業・社会構造を、太陽光発電などのクリーンエネルギー中心に転換する取り組みを指す。GXは温室効果ガスの排出量削減とともに持続可能な経済成長の両立を目指して社会全体の変革を促すものであり、その成否は企業・国家の競争力にもつながるとの認識が高まっている。また、ロシアによるウクライナ侵攻など地政学的リスクが顕在化する中、エネルギーの安定供給確保の側面からも重要性が増しており、米国、欧州、日本など世界主要国・地域でGXに向けた取り組みが活発化している。関連銘柄としては脱炭素技術、再生可能エネルギー関連、脱プラスチック、スマートシティ、再資源化(リサイクル)関連など裾野は広い。
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グロースETF
成長性の高い企業により構成される指数と連動するETF。
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グローバルETF
主に米国を含む世界各国の株式の動きと連動するETF。特定セクターやテーマ性などで選別されたものなど、さまざまなタイプのETFが存在する。ここでは米国を除く世界の株式を対象とするものもグローバルETFとする。
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グローバルサウス
「グローバルサウス」とは経済的に発展途上にある新興・途上国を指す言葉。明確な定義はないものの、インドやトルコ、南アフリカ、ブラジル、メキシコ、ベネズエラ、エジプト、インドネシア、アルゼンチンなどの国々を指すことが多い。2023年1月にインドが主催しオンライン方式で開催された「グローバルサウスの声サミット」には120を超える国々が参加した。発展途上国の多くが南半球に位置することからサウス(南)という言葉が使われているが、北半球の国々も多く含まれている。グローバルサウスが注目されている背景には、米国と中国の対立で世界が「民主主義」と「権威(専制)主義」に分かれつつあるなか、第3の陣営としてその存在感が高まっていることがある。民主主義陣営は米国や欧州、日本など西側先進国が中心だが、権威(専制)主義国は中国・ロシアが中心、グローバルサウスはそれ以外の国々といったイメージだ。ただ、実際はグローバルサウスには価値観や政治体制は権威(専制)主義的な国々が多く、「中国・ロシア陣営に追いやらない」という点での重要性も増している。また、グローバルサウスの国々の経済成長力が高いことも注目を浴びる要因の一つだ。なかでも、2023年に中国を超え世界一の人口を抱えるとみられるインドは、グローバルサウスの盟主を自認しており、同国の動向は高い関心を集めている。
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軍需産業
米国は世界最大の軍事費を支出する軍事大国であり、その規模は世界の軍事費総額の4割を占める。海洋進出を推し進める中国との覇権争いが活発化するなか、超大国である米中両国の軍事費はともに膨張傾向にある。湾岸戦争で巡航ミサイルなどハイテク兵器の威力を世界に誇示した米国だが、軍備の近代化に注力する中国の動きもあり、無人爆撃機やロボット兵器、AI(人工知能)の活用など兵器開発におけるハイテク化は新たなステージを迎えている。そのなか、2022年2月のロシアによるウクライナへの軍事侵攻に加え、23年10月のイスラム組織「ハマス」によるイスラエル攻撃、これに対抗したイスラエルによるガザ侵攻、さらにはイランとイスラエルの対立先鋭化など、地政学リスクの高まりを受けて各国の防衛力強化も目立つ。米国は世界最大の兵器輸出国であり、世界の軍事関連企業の売上高上位を米国企業が多数占めている。
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景気敏感
景気循環株、シクリカル株とも呼ばれ、景気の動向により業績が大きく影響を受ける企業を指す。 鉄鋼や非鉄、化学、紙パルプ、鉱業などの素材産業、工作機械などの設備投資関連、海運・空運といった運輸まで属する業種の裾野は広い。景気敏感に位置づけられる企業の株価は、景気循環に先行して変動する傾向があり、市場平均を上回る形で景気拡大期には上昇、景気後退期には下落を演じるとされている。