通信はコミュニケーションの手段にとどまらず、電力インフラや金融ネットワークなどを支える重要な社会基盤となっている。2007年の米アップルの「iPhone」登場を契機としたスマートフォンの普及により、世界のデータ通信量は爆発的に増加。これに対応すべく通信インフラは進化を続け、現在主流の移動体通信方式「5G(第5世代移動通信システム)」では理論上、毎秒10ギガ(ギガは10億)ビット級の高速通信、低遅延化や多数同時接続を可能にした。自動運転やIoT、「サイバーフィジカルシステム(現実世界の多様なデータをサイバー空間でAIにより解析し、その結果を現実世界にフィードバック)」を支えるインフラとして、「通信」の重要性は一段と高まっている。2030年代の実用化を目指す「Beyond 5G」(6Gを中心とする次世代通信規格)では、高速・大容量、低遅延などの機能をさらに高度化するとともに、地上、海、空、宇宙をシームレスにつなぐ。株式市場では通信セクターは、景気に左右されにくく、安定したキャッシュフローを創出するディフェンシブ性を持つことで知られる。しかし、「Beyond 5G」の実現には、伝統的な通信事業者や機器メーカー、設備企業などに加え、衛星コンステレーション、空飛ぶ中継基地としてのドローンといった高度ハイテク技術を有する企業の参画も不可欠であり、今後、関連企業の裾野は一段と広がりをみせてきそうだ。