イランの支援を受けるイエメンの武装組織フーシ派は８日朝、サウジ南部の複数のエネルギー施設に対し、ドローンやミサイルによる大規模な攻撃を実施した。サウジ当局および関係者によると、アブハの石油・ガス貯蔵施設や発電所が被害を受けたほか、ジーザーンにある主要製油所で火災が発生し、操業停止に追い込まれた。同製油所は日量最大４０万バレルの処理能力を持ち、前日にも攻撃を受けたばかりだった。

　米国とイランの紛争が７カ月目に突入し、ホルムズ海峡でのエネルギー輸送が制限される中、今回の攻撃を受けて市場では原油供給への不安が急拡大した。ブレント原油先物は一時９９ドルを上回り、ＷＴＩ原油先物も一時９３．９７ドルへと急騰。原油価格は１００ドルの大台に迫る勢いを見せている。

　フーシ派とサウジの緊張はイエメン内戦に起因するが、長らくの静観を経て７月以降に再び激化。フーシ派は紅海でのサウジ船舶の封鎖を宣言し、石油タンカーへの攻撃を重ねてきた。米・イラン間の暫定合意の崩壊に伴い、イランがホルムズ海峡で船舶攻撃を強める一方、紅海ではフーシ派が攻撃を主導。ホルムズ海峡が閉鎖された際の主要な代替輸送ルートである紅海すらも支障をきたす深刻な事態に陥っている。

　サウジ・エネルギー省は火災の発生と一部施設の操業停止を認めたものの、具体的な被害額や原油生産・輸出への詳細な影響については明言を避けた。さらにフーシ派は空軍基地や空港も標的にしたとされ、サウジ本国の生産・精製インフラが直接的な脅威に晒されている。

　一方、米海軍による封鎖の影響でイランの原油輸出は停止状態にあり、洋上在庫も大幅に減少。中東の二大海上輸送ルートが同時に機能不全に陥るリスクが高まっており、世界的なエネルギー市場の混乱は不可避の情勢だ。


株探ニュース