米国とイランの暫定合意で市場にリスク選好のムードが広がる中、米大手証券のストラテジストは、米国株はこれまでイラン紛争の影響で出遅れていた景気敏感株への資金シフトによって、さらに上昇する可能性があると指摘している。

　ホルムズ海峡の通航量が増加しているといった報道のほか、これまで株式市場圧迫していた金利上昇、原油高
ドル高といった重しが和らぎつつある点を指摘した。

　これにより、これまで市場を牽引してきた高成長のＩＴ・ハイテク株だけでなく、割安に放置されている景気敏感株にも資金が流入し、市場の上昇がより広範囲に広がる可能性があるという。いわゆるマーケット・ブロードニング。

　同ストラテジストは一般消費財、運輸、地銀といった、投資家の保有比率が低い景気敏感セクターに対する強気見通しを改めて示している。最近Ｓ＆Ｐ５００を上回るパフォーマンスを見せているにもかかわらず、投資家心理やポジショニングは依然として弱気で低調なままだと指摘。

　最近では米国とイランの恒久的な合意への期待がリスク選好を高めており、Ｓ＆Ｐ５００指数は過去最高値まで約２％の水準に迫っている。市場では、原油価格の下落によってインフレリスクが低下し、ＦＲＢによる追加利上げ圧力も弱まるとの見方が広がっている。こうした環境は景気敏感株にとって追い風となる。

　同ストラテジストは、最近の米国株の調整について、メモリー半導体を中心とした利益成長モメンタムの鈍化が原因で、企業のファンダメンタルズ悪化によるものではないと分析。さらに、今後数週間は値動きの荒い展開が続く可能性があるが、現在の強気相場に対する確信は変わっていないと述べている。

　また、別の米大手銀のストラテジストも同様の見解を示しており、「地政学リスクが落ち着き、企業業績とインフレが安定していれば、景気敏感株へのローテーションは年末まで有効な投資戦略であり続けるだろう」と語った。

MINKABU PRESS編集部　野沢卓美

株探ニュース