ＦＲＢは、大手銀に対するストレステストの結果を６月２４日に公表すると発表した。ただし、今回の結果は今年の自己資本規制には反映されないことも強調した。

　ストレステストは２００８年の金融危機後に導入された制度で、大手金融機関が深刻な景気後退に直面した場合でも十分な資本を維持できるかを検証するもの。

　今年のテストでは、３２行の大手銀を対象に、世界的な深刻な景気後退、商業用不動産市場の大幅悪化、住宅不動産市場の悪化、企業向け債務市場のストレス拡大といった厳しいシナリオへの耐久力を評価する。

　ＦＲＢは２０２４年１２月にストレステスト制度の見直し方針を示したが、その後すぐに銀行団体がＦＲＢを提訴した。銀行側は「テスト手法の透明性が不十分で、制度策定に銀行側の意見を反映させるべき」と主張している。

　これを受けてＦＲＢは、次回テストの評価基準を事前に開示し、シナリオ案に対する銀行側の意見も募集するなどの制度変更を進めている。

　一方で批判派からは、「銀行が試験問題作りに参加する“オープンブック試験”になってしまう」との懸念も出ている。

　ＦＲＢは今年２月、ストレステストのシナリオを正式決定するとともに、ストレス資本バッファー（ＳＣＢ）規制については、２０２７年まで現行水準を維持することを決定した。

　今回の発表はストレステスト結果そのものよりも、今年は資本規制強化につながらないことが銀行にとって重要なポイントとなる。市場では結果公表後、JPモルガン<JPM>、バンカメ<BAC>、ゴールドマン<GS>など大手銀の自社株買いや配当政策への影響が注目される。

株探ニュース