2026年6月4日 23時28分
PVH、決算受け大幅安 好材料も質は高くない=米国株個別
(NY時間10:28)(日本時間23:28)
PVH<PVH> 74.27(-23.73 -24.21%)
アパレルブランドを保有するPVH<PVH>が大幅安。前日引け後に2-4月期決算(第1四半期)を発表し、1株利益、売上高とも予想を上回った。ガイダンスも公表し、1株利益の見通しは維持した一方、売上高見通しは下方修正している。
ラーションCEOは声明で「PVHプラス戦略の着実な実行とブランド力向上により計画通りのスタートを切った」とコメントした。ストーン暫定CFOは「厳しい事業環境下でも規律ある運営により1株利益の見通しを上回った」と説明。
米州およびアジア太平洋の事業の成長を見込む一方、中東情勢長期化によるEMEA(欧州・中東・アフリカ)事業への悪影響を織り込み、通期売上高見通しを引き下げたとしている。
今回の決算を受けて投資判断を引き下げたアナリストは「いくつか好材料はあったものの、質は高くなく、下期にさらなる下方修正のリスクが残る」との見方を示した。特に、通期見通しの持続可能性に対して懸念を表明している。
「同社は、関税還付による一時的な利益押し上げ効果を通期見通しに織り込んでいる数少ない企業の1つ。この関税還付は一過性の要因で、本業の収益力改善を示すものではない」と述べている。「関税還付による恩恵を除けば、EBIT利益率や1株利益を維持できなかっただろう」と分析した。
(2-4月・第1四半期)
・1株利益(調整後):2.01ドル(予想:1.79ドル)
・売上高:20.3億ドル 2.1%増(予想:20.0億ドル)
トミーヒルフィガー:10.8億ドル 2.8%増(予想:10.7億ドル)
カルバン・クライン:8.95億ドル 1%増(予想:9.09億ドル)
・粗利益率:58.6%(予想:58.3%)
・EBIT(調整後):1.31億ドル(予想:1.27億ドル)
・在庫:15.1億ドル(予想:16.6億ドル)
(27年度通期見通し)
・1株利益(調整後):11.80~12.10ドルを維持(予想:12.24ドル)
・売上高:横ばい見通し(従来:微増見通し)
【企業概要】
TOMMY HILFIGERやCalvin Kleinをはじめとする多くのブランドを所有・管理し、様々な価格帯で、複数の流通チャネルを通じてグローバルに販売することで、差別化された製品を広範な消費者に提供する。サステナビリティと循環型社会への取り組み強化の戦略を進める。
MINKABU PRESS編集部 野沢卓美
株探ニュース
PVH<PVH> 74.27(-23.73 -24.21%)
アパレルブランドを保有するPVH<PVH>が大幅安。前日引け後に2-4月期決算(第1四半期)を発表し、1株利益、売上高とも予想を上回った。ガイダンスも公表し、1株利益の見通しは維持した一方、売上高見通しは下方修正している。
ラーションCEOは声明で「PVHプラス戦略の着実な実行とブランド力向上により計画通りのスタートを切った」とコメントした。ストーン暫定CFOは「厳しい事業環境下でも規律ある運営により1株利益の見通しを上回った」と説明。
米州およびアジア太平洋の事業の成長を見込む一方、中東情勢長期化によるEMEA(欧州・中東・アフリカ)事業への悪影響を織り込み、通期売上高見通しを引き下げたとしている。
今回の決算を受けて投資判断を引き下げたアナリストは「いくつか好材料はあったものの、質は高くなく、下期にさらなる下方修正のリスクが残る」との見方を示した。特に、通期見通しの持続可能性に対して懸念を表明している。
「同社は、関税還付による一時的な利益押し上げ効果を通期見通しに織り込んでいる数少ない企業の1つ。この関税還付は一過性の要因で、本業の収益力改善を示すものではない」と述べている。「関税還付による恩恵を除けば、EBIT利益率や1株利益を維持できなかっただろう」と分析した。
(2-4月・第1四半期)
・1株利益(調整後):2.01ドル(予想:1.79ドル)
・売上高:20.3億ドル 2.1%増(予想:20.0億ドル)
トミーヒルフィガー:10.8億ドル 2.8%増(予想:10.7億ドル)
カルバン・クライン:8.95億ドル 1%増(予想:9.09億ドル)
・粗利益率:58.6%(予想:58.3%)
・EBIT(調整後):1.31億ドル(予想:1.27億ドル)
・在庫:15.1億ドル(予想:16.6億ドル)
(27年度通期見通し)
・1株利益(調整後):11.80~12.10ドルを維持(予想:12.24ドル)
・売上高:横ばい見通し(従来:微増見通し)
【企業概要】
TOMMY HILFIGERやCalvin Kleinをはじめとする多くのブランドを所有・管理し、様々な価格帯で、複数の流通チャネルを通じてグローバルに販売することで、差別化された製品を広範な消費者に提供する。サステナビリティと循環型社会への取り組み強化の戦略を進める。
MINKABU PRESS編集部 野沢卓美
株探ニュース