「Electronic Commerce」の略で電子商取引一般を示す。大きく分けて、企業同士の取引を「BtoB(B2B)」、インターネットショップなど企業と消費者間の取引を「BtoC(B2C)」、インターネットオークションやフリマアプリなどの消費者同士の取引を「CtoC(C2C)」と呼ぶ。米国のEC(電子商取引)市場は中国に次ぐ規模で、この2強が他国を引き離す形で成長を続けている。その米国で他を圧倒する存在感を示しているのがアマゾンであり、“アマゾンエフェクト”と呼ばれる影響力は百貨店など一部の既存小売業に退出を迫るほど圧力が高まっている。これに対しウォルマートなど既存の小売業はネットや店舗、イベントなどあらゆるチャネルを活用する「オムニチャネル」戦略でアマゾンの牙城の切り崩しに動いている。なお、中国のネット通販で最大級の商戦となる「独身の日」(11月11日)、米国の年末商戦の幕開けとなる「ブラックフライデー(感謝祭の翌日の金曜日)」の前後は消費関連への関心が高まりやすく、特に「独身の日」ではeコマースが注目を集める傾向にある。2023年の「独身の日」の流通取引総額は伸びは鈍化したものの、約23兆円強と巨大な規模を誇る。2024年は約1カ月前の10月14日にアリババ集団などがすでに「独身の日」セールを開始しており、2009年の初セールに比べ長期化する傾向にある。また、「Temu(テム)」「SHEIN(シーイン)」など中国発の格安ネット通販の躍進も著しく、eコマースを巡る国際的な競争は激化している。