トランプ前政権の下で、米国は地球温暖化対策の推進を目指すパリ協定からの離脱を表明するなど、環境政策には非積極的な姿勢が目立った。しかし、2021年1月に米大統領に就任した民主党のバイデン氏が「環境」重視の姿勢を鮮明にするなか、環境関連銘柄に対する見直し機運が強まっている。特に、米国企業は再生可能なクリーンエネルギーの導入に積極的に取り組んでおり、その投資金額も拡大している。世界的なESG投資(環境・社会問題・企業統治に重きを置く投資)の流れが本格化するなか、太陽光や風力、地熱、バイオマスといった「再生可能エネルギー(Renewable Energy)」に関わる企業に対する投資はこれから一段と活発化するとみられている。