遺伝子組み換えや細胞融合など生物学と工学的技術との融合によってもたらされるテクノロジーの医薬品や食品などへの応用が広がっている。特にバイオの手法を活用した創薬分野は世界的に研究が進んでいる。米国では2022年9月にバイデン大統領(当時)が、バイオテクノロジー関連産業の国内回帰の促進と国内サプライチェーンの強化などを目的とする大統領令に署名。バイオものづくりが今後10年以内に世界の製造業の3分の1を置き換え、その市場規模は最大で30兆ドル(約4000兆円)に達し得ると分析し、バイオものづくりの拡大などに向けた集中投資を行う方針を明らかにした。また、米国の金利が低下局面に移行したことは、金利感応度の高いバイオ関連にとって追い風となる。バイオテクノロジー関連株は景気悪化が業績に与える影響が相対的に小さく、ディフェンシブ性の高さが特徴でもある。だが、同時に長期的には有望薬などによる成長が期待できるグロース株の側面も併せ持つ点は特筆されよう。