これまで米株式市場の強気相場を牽引してきた巨大ＩＴ「マグニフィセント７」の枠組みが崩壊しつつあるとの指摘が出ている。それらは、ＡＩの未来像に伴う巨額のコストに直面する中、市場の選別眼が急速に厳しさを増しているためだという。ダウジョーンズが伝えた。

◆１兆ドルの投資負担と希薄化懸念
　米大手証券の試算によると、マイクロソフト<MSFT>やアマゾン<AMZN>などのハイパースケーラーが２０２７年に計画する設備投資額は、計１兆ドル規模に達する。半導体やデータセンターへの投資は中長期的に合理的であるものの、目先は資金調達に伴う株式の希薄化やフリーキャッシュフロー（ＦＣＦ）の悪化が懸念材料となっている。アルファベット<GOOG><GOOGL>がＡＩ投資資金確保のため、ＩＰＯ以来初となる新株発行に踏み切った事実は、コスト負担の重さを市場に強く意識させ、株価の短期的な重しとなった。

◆割安感と二極化するＡＩ収益
　しかし、巨額投資の裏で、巨大ＩＴの業績は過去最高水準を維持しており、今回のＡＩブームが実体を伴わないバブルではないことを裏付ける。市場は設備投資の負担に過敏だが、先行投資の成果は既に現れ始めている。直近決算では、アマゾン・ウェブ・サービシズ（ＡＷＳ）がＡＩ需要により高成長を記録し、マイクロソフトのＡＩ事業は年間３７０億ドル規模に達した。アルファベットも、企業向けＡＩ需要がクラウド事業の主眼となっている。

◆「マグニフィセント７」の解体と新たな主役
　もはや巨大ＩＴを一括りにする時代は終わった。ＡＩ投資を確実に収益化する企業と、テスラ<TSLA>やアップル<AAPL>のようにＡＩとの連動性が比較的低い企業との二極化が進む。

　今後はマイクロン<MU>のようなインフラ・半導体関連や、これまで出遅れていた薬品のイーライ・リリー<LLY>、金融のＪＰモルガン<JPM>など、マグニフィセント７以外の優良株へ資金が分散していく。現在の調整は強気相場の終焉ではなく、真の勝ち組を見極める次の局面への移行期を示している。

株探ニュース