「ディフェンシブ銘柄」は景気変動の影響を受けにくく、提供する製品・サービスに常に一定の需要が見込め、安定した業績が期待できる企業を指す。電力・ガスなどの公益企業、食品や家庭用品といった生活必需品、それにヘルスケアや通信といった業界がディフェンシブセクターとして知られる。「好財務体質」で「高配当」、「低ボラティリティ」などの特徴を持つ企業が多いため、相場の波乱局面や景気後退期に物色されやすい。会社設立から長い年月が経つ成熟企業が多く、株価の大幅な値上がりは期待しにくいものの、安定性の高さから年金資金などの長期投資にも適している。足もとでは2025年1月に発足したトランプ政権の関税政策などにより世界経済の先行きに不透明感が強まっており、一部では米国がリセッションに陥る可能性も懸念されている。こうした局面では、投資家の関心は景気後退に対して抵抗力を持つディフェンシブ関連株に向かいやすく、トランプ政権の動向とともに関連株の動きには注目していきたい。