世界の自動車業界では、電気自動車(EV)へのシフトが急速に進んでいる。EVはガソリン車に比べ部品数は大幅に少なく、その普及が進むことは現在の自動車業界の勢力図が一変することを意味する。ただ、EV普及には長距離・長時間の運転に耐えるバッテリーの開発が求められるほか、充電インフラの構築も必要となる。このため、既存の自動車産業への影響などを考慮して、英国は当初2030年としていたガソリン車の販売禁止を2035年までに延ばし、EUは2035年以降の禁止方針を転換して条件付きで認める方向だ。ただ、基調として世界各国におけるEV推進の姿勢は崩れていない。EV普及をテコに自動車産業の覇権奪取をうかがう中国を軸に、EV大手のテスラを擁する米国のほか、欧州、日本など各国が開発・製造に向けて鎬を削っている。関連銘柄としては、部品を含むEVメーカーや充電設備の製造企業、中核部品となるリチウムイオン電池向けリチウム原料の生産企業などが挙げられる。