石炭は古くから燃料として使われ、「黒いダイヤ」とも呼ばれた時期がある。ただ、石油が主要エネルギーの地位についてからは石炭の地位は低下。燃焼時に発生する二酸化炭素が地球温暖化の一因であることも敬遠される要因となった。こうした流れを背景に、英豪資源大手のリオ・ティントは唯一残された石炭鉱山の全権益を売却し、資源ポートフォリオに石炭を有さない初の資源メジャーとなった。地球環境への配慮などを標榜するESG投資が広がるなか、発電向けの一般炭事業を見直す動きが続いている。米国は石炭生産量、輸出量で世界第4位の“石炭大国”だが、こうした流れを映して同国の石炭生産量は減少傾向にあった。だが、コロナ禍からの経済回復に伴うエネルギー需要、石油・天然ガス価格の高騰、ロシアによるウクライナ軍事侵攻などを受けて、欧州でドイツやフランスが石炭火力発電の再稼働を決めるなど、石炭をエネルギー資源として見直す動きが顕在化している。また、石炭については、石炭ガス化複合発電をはじめ技術改良により二酸化炭素の排出量削減が可能となっており、発電用燃料として再評価する向きもある。