インターネット上でやりとりできるデジタル通貨であり、国家が価値を保証する法定通貨に対し、中央銀行のような公的な発行体や管理者なしで存在し得るという特性のため、非常に多くの種類の仮想通貨(暗号資産)が存在する。決済機能を有し、日本円や米ドルなどの法定通貨と専門の取引所で相互に交換することも可能。ブロックチェーン技術を基盤とし、電子的に記録され移転できるといった特徴を持つ。仮想通貨の信用が、国家などの裏付けを持たないにもかかわらず維持されているのは、暗号理論に裏付けされた取引の安全性確保、偽造防止の仕組みなどによる。ビットコインなどの仮想通貨は2017年から18年にかけ価格が急騰し一大ブームを巻き起こした。また、米メタ・プラットフォームズ(※フェイスブック、インスタグラムを運営)が暗号資産「リブラ」の発行計画を発表したことも高い関心を集めた(リブラは20年12月に「ディエム」に名称変更された)。このほか、米決済大手のペイパル・ホールディングスが21年から仮想通貨の加盟店での支払いを可能にしたほか、ヘッジファンドに加え機関投資家が取引を始めるなどさまざまな動きが活発化している。