事務用品の株式テーマ銘柄

事務用品関連が株式テーマの銘柄一覧

米国の事務用品販売業界では寡占化が進んでいる。2013年には米国2位のオフィス・デポが3位のオフィス・マックスを合併。続いて業界首位のステープルズがオフィス・デポの合併に動いたが、独禁法抵触で断念せざるを得なかった。そのステープルズは業績が悪化し、投資会社のシカモア・パートナーズに2017年に買収されている。市場を支配してきた大手3社を再編に突き動かしたのは、デジタル化に伴う事務用品市場の縮小傾向に加え、アマゾンの台頭があった。企業向け小売りに進出したアマゾンに市場を侵食され、規模の拡大に賭けざるを得なくなった。米国の事務用品販売業界では今後、アマゾンの圧力に抗し、事業の効率化や多角化、オムニチャネルの推進など企業体質の強化を進められるかが注目点となりそうだ。

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2025年12月08日 10:39現在 5銘柄

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ﾃｨｯｶｰ △ ▽	銘柄名英語省略	株価 △ ▽	前日比 △ ▽		出来高 △ ▽	PER △ ▽
ACCO	ACCO Brands Corporation	アコ・ブランズ	3.59	+0.03	+0.84%	384,699
ACU	Acme United Corporation	アクメ・ユナイテッド	37.07	-0.17	-0.46%	5,228
AMZN	Amazon.com, Inc.	アマゾン・ドット・コム	229.53	+0.42	+0.18%	33,117,377
MMM	3M Company	スリーエム	167.48	-1.79	-1.06%	3,021,437
ODP	The ODP Corporation	ODP	27.98	+0.01	+0.04%	745,185

* PER欄において、黒色「－」はデータ未整備、赤色「－」はPERが赤字もしくは損益トントンであることを示しています。
* 米国株のPERはTTM（Trailing Twelve Months）EPS（希薄化後1株利益）を元に算出しています。
TTMは米国において一般的に用いられる業績の評価方法で、直近の12ヵ月（4四半期）の合計値を評価対象とします。
例えば、開示されている最も新しい業績が2020年度の第1四半期の場合、2019年度第2四半期 + 2019年度第3四半期 + 2019年度第4四半期 + 2020年度第1四半期を合計した値を直近1年間の業績として評価します。
EPSについては、決算書類に記載されている加重平均発行済株式数を元に算出しています。
* 米国株のPSRはTTM（Trailing Twelve Months）SPS（希薄化後1株あたり売上高）を元に算出しています。
TTMは米国において一般的に用いられる業績の評価方法で、直近の12ヶ月（4四半期）の合計値を評価対象とします。
例えば、開示されている最も新しい業績が2020年度の第1四半期の場合、2019年度第2四半期 + 2019年度第3四半期 + 2019年度第4四半期 + 2020年度第1四半期を合計した値を直近1年間の業績として評価します。
EPSおよびSPSについては、決算書類に記載されている加重平均発行済株式数を元に算出しています。