株式取引手数料が無料の米オンライン証券会社の「ロビンフッド」を通じた株式売買が爆発的な人気を呼んでいる。2013年に設立された同社は30歳前後の若い顧客を中心に支持を集め、19年12月に口座開設数が1000万を超えた。同社は未上場の急成長企業であるユニコーンの1社と見なされている。特に、20年に入ってからは新型コロナウイルスの感染拡大による外出自粛に伴い、隙間時間を活用してロビンフッドを通じて株式取引を行う投資家が急増している。同証券の口座開設者は投資初心者が少なくなく、投機的売買を繰り返すことも目立つことから「ロビンフッダー」とも呼ばれている。テスラ(TSLA)やアップル(AAPL)、アマゾン・ドット・コム(AMZN)といったハイテク株やIT関連株の急騰は「ロビンフッド現象」とも称されるなど、ロビンフッドを通じた売買状況には高い関心が寄せられている。また、ロビンフッドの躍進を契機にチャールズ・シュワブ(SCHW)などインターネット証券を中心に業界再編に向けた動きも強まっている。