（NY時間13:13）（日本時間03:13）
レストラン・ブランズ<QSR>　71.90（-0.05　-0.07%）
ヤム・ブランズ<YUM>　160.85（-2.07　-1.27%）
マクドナルド<MCD>　329.36（-3.60　-1.08%）

　米、イスラエルによるイラン攻撃で中東情勢が緊迫化しており、株式市場は大幅安となっている。そのような中、米外食産業への影響がどの程度出るのかアナリストが推測している。

　戦争により原油価格とドルが上昇し、さらに中東やイスラム教徒人口の多い国々で米国のブランドに対する不買運動が広がる可能性がある。そのため、外食産業の今年の売上高およびＥＢＩＴＤＡは圧迫されることが予想されるという。

　特に影響を受けやすいのはレストラン・ブランズ<QSR>、ヤム・ブランズ<YUM>、マクドナルド<MCD>だという。ただ、フランチャイズ中心のビジネスモデルが一定の緩衝材となる点も想定される。また、原油高が長期化するようであれば、米国内の売上高も打撃を受ける可能性があるという。

　レストラン・ブランズが中東で最大の店舗網（全体の７％）を持ち、次いでマクドナルド（５％）、スターバックス<SBUX>（５％）、ドミノ・ピザ<DPZ>（５％）が続く。このため、店舗休業日数の増加や米国ブランドに対する不買の影響をより受けやすい。

また、ドルが２％上昇していることも逆風となる。昨年の売上高に占める海外比率は、マクドナルドが５８．６％と最も高く、ヤム・ブランズが４４．９％、スターバックスが３１．８％、レストラン・ブランズが１０．６％、ドミノ・ピザが６．９％となっている。

　原油価格はすでに１５％上昇しており、業界にとって最大のリスク要因と見られる。消費者の可処分所得を圧迫し、米国内の既存店売上高やフランチャイジーの収益性に悪影響を及ぼす可能性が高いとも論じた。

MINKABU PRESS編集部　野沢卓美

株探ニュース