米大手銀が公表した最新のファンドマネジャー調査によると、機関投資家の強気姿勢は６月にやや後退し、ＦＲＢがより引き締め的な政策姿勢を取るとの見方が強まっている。

　現金保有比率は４．１％へ小幅上昇した一方、ポートフォリオマネジャーは世界株式とＩＴ・ハイテク株への配分を引き下げた。特にＩＴ・ハイテク株については、回答者が半導体セクターを「最も混雑した取引」とみなしていることが背景にある。実際に、半導体を過熱した投資対象として挙げた回答者の割合は８０％に達し、この項目においては調査史上最高水準となった。

　今回の調査結果は、ウォーシュ議長による初めてのＦＯＭＣを翌日に控えたタイミングで公表された。

　市場ではＦＲＢがより引き締め的な姿勢を示すとの見方が大勢を占めており、利下げを予想する回答はほとんどなかった。回答者の５５％は、インフレに対する警戒を強調する「タカ派的据え置き」を予想。一方、３３％は、必要に応じて将来的な金融緩和の可能性を示唆する「ハト派的据え置き」になると見ている。

　投資家が最も懸念するテールリスク（発生確率は低いが市場への影響が大きいリスク）としては、「高インフレ」が３４％でトップとなり、「ＡＩバブル」が２８％で続いた。

MINKABU PRESS編集部　野沢卓美

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