２０２６年ＦＩＦＡワールドカップの北米大会が明日、メキシコシティで開幕する。４８カ国が参加し、米国・カナダ・メキシコの３カ国で計１０４試合が行われる史上最大規模の大会となる。

　国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）は米ＧＤＰを最大１７２億ドル押し上げると見積もるが、ドイツ銀行は短期的な押し上げ効果をＧＤＰの約０．０５％と試算するなど、経済効果の全容を巡っては見方が分かれている。

　期待が高まる一方、旅行需要に一律のブームはなく、開催都市や試合ごとに明暗が分かれている。旅行データ分析会社の最新データによると、ヒューストンやダラスでは航空券予約が前年比で２桁増を記録する一方、シアトルやメキシコの都市では前年を下回っているという。チケット価格がスーパーボウル並みの高水準に設定されていることから、決勝や注目カードには注文が殺到するものの、知名度の低いグループリーグの試合では、大型スタジアムの集客に苦戦する実態も浮き彫りとなっている。

　このため、ホテルや開催都市では価格設定能力が試されている。米ホテル・宿泊協会（ＡＨＬＡ）によると、当初期待された海外観光客数が予想を下回り、事前予約は低調だったという。

　しかし、観戦客の７５％以上が６ー１２泊の長期滞在を計画しているほか、直前予約に動く傾向も強く、ホテル予約の３５％が旅行開始の７日以内に行われる見通し。マリオットは米国内の販売可能客室当たり売上高（ＲｅｖＰＡＲ）を約０．４０％ポイント押し上げると予想している。

　また、広い宿泊空間を求めるグループ客に支えられるエアビー＆ビー<ABNB>や、会議需要も取り込む高?ホテルＲＥＩＴ、観戦・デリバリー需要が期待される飲食店、さらにはウーバー<UBER>などのライドシェア企業にも恩恵が波及する見込みだ。

世界最大のスポーツイベントであっても需要には価格の壁があるのか、後半の決勝トーナメントの熱狂の広がりに注目が集まる。

株探ニュース