米個人投資家協会が今週実施したアンケート調査では、個人投資家の今後６カ月間の株式見通しについて、楽観的な見方はやや増加したものの過去平均は下回った。これは過去１２週のうち１０回目。

　市場に対する強気な見方は先週の１９．１％から２１．６％に上昇した一方、歴史的な平均値である３７．５％は大きく下回った。弱気な見方は５９．２％から５８．１％に低下したものの、過去１８週のうち１６週で過去平均の３１．０％を上回った。また、回答者の大半は、株価の見通しについて中立的であった。

　今回の調査は、１９８０年代後半から続く同協会の歴史上初めて、メインストリートの投資家の弱気比率が４週連続で５７％を上回った。

　特別な質問への回答では、調査対象者のほぼ４分の３が、今年景気後退が起こる可能性が高いか、起こらないよりも起こる可能性が高いと答えている。５０．４％が景気後退の可能性が「通常よりも高い」、さらに２１．７％が「可能性が高い」と答えた。

　景気後退の可能性について「予想以上でも以下でもない」と答えたのは５人に１人以下の１８％で、景気後退の可能性は低いと答えたのは僅か９．７％だった。

株探ニュース