米国では健康志向の高まりを背景にスポーツ参加人口が増えているほか、スポーツ観戦に関連する興行市場も拡大基調にある。スポーツビジネスは景気変動の影響を比較的受けにくく、安定的・中長期的な成長が見込まれる「ディフェンシブ・グロース」セクターとして投資家からの注目度も高い。アメリカンフットボール(NFL)やベースボール(MLB)、バスケットボール(NBA)、アイスホッケー(NHL)といった主要プロスポーツに加え、2021年のNIL(名前、画像・映像、肖像権)解禁が追い風となって大学スポーツも高い人気と商業的価値を有するようになっている。また近年では、女子スポーツ(バスケ、サッカー等)の人気が高まっている点も注目される。こうしたスポーツ熱の高まりを背景に、ウェアやシューズ、アウトドア用品などのスポーツ関連製品の売上が拡大しているほか、フィットネスジムやデジタルフィットネスサービスの利用者数も増加している。さらに、スポンサーシップ、チケット・グッズ販売、放映権料に加え、動画配信プラットフォームによる放映権獲得、スポーツベッティング、eスポーツといった新たな収益源も伸びている。加えて、選手のパフォーマンスなどのデータ分析やスポーツテックも成長しており、米国のスポーツ産業は世界最大の市場規模を誇る。また、2026年は2月のミラノ・コルティナ冬季オリンピック、3月のWBC(ワールド・ベースボール・クラシック)に続き、6～7月にFIFAワールドカップ北中米大会など、スポーツ界におけるビッグイベントが相次いで開催されることから、世界でスポーツへの関心が一段と高まる可能性がある。