2024年1月8日 17時00分
株価指数先物 【週間展望】 ―自律反発狙いのロングが入りやすい
今週の日経225先物は、引き続きボリンジャーバンドの+1σ（3万3440円）を中心とした25日移動平均線（3万3090円）から+2σ（3万3790円）のレンジで推移しそうだ。ただし、5日の米国市場ではNYダウが続伸し、ナスダックは6営業日ぶりに反発した。エヌビディア<NVDA>、アドバンスト・マイクロ・デバイシズ<AMD>など半導体株の一角が買われており、昨年末からの米ハイテク株売りが一息ついた格好だ。東京市場でも東京エレクトロン <8035> [東証Ｐ]など指数インパクトの大きい値がさハイテク株を買い戻す動きから、自律反発狙いのロングが入りやすい。そのため、上記のレンジ上方での推移も意識されてきそうだ。
5日発表の12月の米雇用統計では、非農業部門雇用者数が21万6000人増となり、市場予想（17万人程度）を上回った。米経済のソフトランディング期待を醸成したものの、早期利下げ観測はやや後退する格好となった。米長期金利が昨年12月半ば以来の4％台を回復してきたことが重荷となる場面も見られた。また、足もとでは利下げのタイミングについて予測が分かれてきており、3月もしくは6月との見方のようである。
今週は11日に12月の米国消費者物価指数（CPI）、12日には12月の米国生産者物価指数（PPI）の発表が予定されている。結果次第では米長期金利が振れやすいと考えられ、日米金利差を狙ったトレードが入りやすい点には注意しておきたい。また、12日にはバンク・オブ・アメリカ<BAC>、シティグループ<C>、JPモルガン・チェース<JPM>などの決算が予定されており、国内メガバンクに影響する可能性もある。13日に台湾総統選挙を控えていることも、投資家心理を神経質にさせる一因となろう。
日経225先物は直近で上値の重さが意識されているが、+1σ水準での底堅さがみられるなか、+2σを捉えてくる局面となれば、昨年11月20日の高値3万3770円をクリアしてくる可能性があるため、ショートカバーが入りやすいと考えられる。そのため、+1σ水準を下回る場面では押し目狙いのロング対応に向かわせそうだ。また、1月4日、5日の東証プライムの売買高は16億株台に増加しており、新NISA（少額投資非課税制度）による需給が少なからず下支えとして機能しているとみられる。
5日のVIX指数は13.35（前日は14.13）に低下した。12.88に位置する25日線を上回っており、同線が支持線として機能するようだと、15.42～15.58辺りで推移する75日、200日線を意識したトレンドが警戒されよう。25日線が支持線として機能するようだと、短期筋のショートを仕掛けてくる動きが入りやすい一方で、同線を下回ってくる局面ではショートカバーを誘い込みやすいとみておきたい。
なお、先週末のNT倍率は先物中心限月で13.93倍に低下した。昨年12月20日の14.34倍をピークに低下傾向を見せており、昨年末には25日、200日線水準まで下げていたが、年明けに両線を下回り、一気に75日線水準まで下げてきた。米ハイテク株が売られ、国内でも指数インパクトの大きい値がさハイテク株が軟調となり、日経平均型の重荷となった。半面、新NISAによる需給からTOPIX型優位の展開だったようだ。ただし、5日の米国市場でハイテク株の一角が買われており、いったんはNTショートを巻き戻す流れを想定しておきたい。
なお、12月第4週（12月25日-29日)の投資部門別売買動向は、1月10日に発表される。
経済スケジュールでは、8日に米国11月消費者信用残高、9日に11月全世帯家計調査、12月東京都区部消費者物価指数、米国11月貿易収支、米ハイテク見本市「CES」(ラスベガス、～12日)、10日に米国MBA住宅ローン申請指数、米国11月卸売売上高、11日に11月景気動向指数、米国12月消費者物価指数、米国新規失業保険申請件数、12日に11月国際収支、12月景気ウオッチャー調査、中国12月貿易収支、中国12月消費者物価指数、中国12月生産者物価指数、米国12月生産者物価指数などが予定されている。
――プレイバック・マーケット――
●SQ値
01月限 日経225 26325.21 TOPIX 1900.71
02月限 日経225 27779.75 TOPIX 1986.19
03月限 日経225 28377.34 TOPIX 2047.32
04月限 日経225 28519.43 TOPIX 2019.76
05月限 日経225 29235.08 TOPIX 2090.33
06月限 日経225 32018.38 TOPIX 2211.13
07月限 日経225 32484.24 TOPIX 2245.68
08月限 日経225 32013.86 TOPIX 2278.68
09月限 日経225 32921.39 TOPIX 2370.93
10月限 日経225 32360.91 TOPIX 2326.75
11月限 日経225 32454.88 TOPIX 2318.99
12月限 日経225 32639.57 TOPIX 2343.77
◆日経225先物（日足）
始値 高値 安値 清算値 前日比
24/03 01月05日 33260 33560 33210 33320 +90
24/03 01月04日 33430 33520 32670 33230 -190
◇TOPIX先物（日足）
始値 高値 安値 清算値 前日比
24/03 01月05日 2377.5 2400.5 2373.5 2391.5 +16.5
24/03 01月04日 2364.0 2380.0 2334.0 2375.0 +11.0
●シカゴ日経平均 円建て
清算値 前日大阪比
01月05日（03月限） 33410 +90
01月04日（03月限） 33285 +55
01月03日（03月限） 33065 -355
01月02日（03月限） 33010 -410
※前日比は大阪取引所終値比
□裁定取引に係る現物ポジション裁定残（金額）
売り 前週末比 買い 前週末比
12月22日 897億円 +238億円 8017億円 +38億円
12月15日 659億円 +35億円 7979億円 +236億円
12月08日 623億円 +315億円 7742億円 -2620億円
12月01日 307億円 +30億円 1兆0362億円 +1656億円
□裁定取引に係る現物ポジション（株数）
売り 前日比 買い 前日比
12月29日 3064万株 -309万株 5億6059万株 +5619万株
12月28日 3374万株 -359万株 5億0440万株 -547万株
12月27日 3733万株 +725万株 5億0987万株 +8531万株
12月26日 3007万株 -242万株 4億2456万株 +1億1193万株
12月25日 3250万株 +18万株 3億1262万株 +329万株
12月22日 3232万株 -90万株 3億0932万株 +3595万株
12月21日 3322万株 +72万株 2億7337万株 -2733万株
12月20日 3250万株 +958万株 3億0071万株 -3860万株
12月19日 2291万株 -232万株 3億3931万株 +248万株
12月18日 2523万株 -254万株 3億3682万株 +3318万株
■日本銀行による指数連動型上場投資信託（ETF）買い入れ推移（通常ETF分）
【2022年】
1月14日 701億円
1月25日 701億円
2月14日 701億円
3月07日 701億円
4月07日 701億円
5月19日 701億円
6月13日 701億円
6月17日 701億円
12月2日 701億円
【2023年】
3月13日 701億円
3月14日 701億円
10月4日 701億円
株探ニュース
5日発表の12月の米雇用統計では、非農業部門雇用者数が21万6000人増となり、市場予想（17万人程度）を上回った。米経済のソフトランディング期待を醸成したものの、早期利下げ観測はやや後退する格好となった。米長期金利が昨年12月半ば以来の4％台を回復してきたことが重荷となる場面も見られた。また、足もとでは利下げのタイミングについて予測が分かれてきており、3月もしくは6月との見方のようである。
今週は11日に12月の米国消費者物価指数（CPI）、12日には12月の米国生産者物価指数（PPI）の発表が予定されている。結果次第では米長期金利が振れやすいと考えられ、日米金利差を狙ったトレードが入りやすい点には注意しておきたい。また、12日にはバンク・オブ・アメリカ<BAC>、シティグループ<C>、JPモルガン・チェース<JPM>などの決算が予定されており、国内メガバンクに影響する可能性もある。13日に台湾総統選挙を控えていることも、投資家心理を神経質にさせる一因となろう。
日経225先物は直近で上値の重さが意識されているが、+1σ水準での底堅さがみられるなか、+2σを捉えてくる局面となれば、昨年11月20日の高値3万3770円をクリアしてくる可能性があるため、ショートカバーが入りやすいと考えられる。そのため、+1σ水準を下回る場面では押し目狙いのロング対応に向かわせそうだ。また、1月4日、5日の東証プライムの売買高は16億株台に増加しており、新NISA（少額投資非課税制度）による需給が少なからず下支えとして機能しているとみられる。
5日のVIX指数は13.35（前日は14.13）に低下した。12.88に位置する25日線を上回っており、同線が支持線として機能するようだと、15.42～15.58辺りで推移する75日、200日線を意識したトレンドが警戒されよう。25日線が支持線として機能するようだと、短期筋のショートを仕掛けてくる動きが入りやすい一方で、同線を下回ってくる局面ではショートカバーを誘い込みやすいとみておきたい。
なお、先週末のNT倍率は先物中心限月で13.93倍に低下した。昨年12月20日の14.34倍をピークに低下傾向を見せており、昨年末には25日、200日線水準まで下げていたが、年明けに両線を下回り、一気に75日線水準まで下げてきた。米ハイテク株が売られ、国内でも指数インパクトの大きい値がさハイテク株が軟調となり、日経平均型の重荷となった。半面、新NISAによる需給からTOPIX型優位の展開だったようだ。ただし、5日の米国市場でハイテク株の一角が買われており、いったんはNTショートを巻き戻す流れを想定しておきたい。
なお、12月第4週（12月25日-29日)の投資部門別売買動向は、1月10日に発表される。
経済スケジュールでは、8日に米国11月消費者信用残高、9日に11月全世帯家計調査、12月東京都区部消費者物価指数、米国11月貿易収支、米ハイテク見本市「CES」(ラスベガス、～12日)、10日に米国MBA住宅ローン申請指数、米国11月卸売売上高、11日に11月景気動向指数、米国12月消費者物価指数、米国新規失業保険申請件数、12日に11月国際収支、12月景気ウオッチャー調査、中国12月貿易収支、中国12月消費者物価指数、中国12月生産者物価指数、米国12月生産者物価指数などが予定されている。
――プレイバック・マーケット――
●SQ値
01月限 日経225 26325.21 TOPIX 1900.71
02月限 日経225 27779.75 TOPIX 1986.19
03月限 日経225 28377.34 TOPIX 2047.32
04月限 日経225 28519.43 TOPIX 2019.76
05月限 日経225 29235.08 TOPIX 2090.33
06月限 日経225 32018.38 TOPIX 2211.13
07月限 日経225 32484.24 TOPIX 2245.68
08月限 日経225 32013.86 TOPIX 2278.68
09月限 日経225 32921.39 TOPIX 2370.93
10月限 日経225 32360.91 TOPIX 2326.75
11月限 日経225 32454.88 TOPIX 2318.99
12月限 日経225 32639.57 TOPIX 2343.77
◆日経225先物（日足）
始値 高値 安値 清算値 前日比
24/03 01月05日 33260 33560 33210 33320 +90
24/03 01月04日 33430 33520 32670 33230 -190
◇TOPIX先物（日足）
始値 高値 安値 清算値 前日比
24/03 01月05日 2377.5 2400.5 2373.5 2391.5 +16.5
24/03 01月04日 2364.0 2380.0 2334.0 2375.0 +11.0
●シカゴ日経平均 円建て
清算値 前日大阪比
01月05日（03月限） 33410 +90
01月04日（03月限） 33285 +55
01月03日（03月限） 33065 -355
01月02日（03月限） 33010 -410
※前日比は大阪取引所終値比
□裁定取引に係る現物ポジション裁定残（金額）
売り 前週末比 買い 前週末比
12月22日 897億円 +238億円 8017億円 +38億円
12月15日 659億円 +35億円 7979億円 +236億円
12月08日 623億円 +315億円 7742億円 -2620億円
12月01日 307億円 +30億円 1兆0362億円 +1656億円
□裁定取引に係る現物ポジション（株数）
売り 前日比 買い 前日比
12月29日 3064万株 -309万株 5億6059万株 +5619万株
12月28日 3374万株 -359万株 5億0440万株 -547万株
12月27日 3733万株 +725万株 5億0987万株 +8531万株
12月26日 3007万株 -242万株 4億2456万株 +1億1193万株
12月25日 3250万株 +18万株 3億1262万株 +329万株
12月22日 3232万株 -90万株 3億0932万株 +3595万株
12月21日 3322万株 +72万株 2億7337万株 -2733万株
12月20日 3250万株 +958万株 3億0071万株 -3860万株
12月19日 2291万株 -232万株 3億3931万株 +248万株
12月18日 2523万株 -254万株 3億3682万株 +3318万株
■日本銀行による指数連動型上場投資信託（ETF）買い入れ推移（通常ETF分）
【2022年】
1月14日 701億円
1月25日 701億円
2月14日 701億円
3月07日 701億円
4月07日 701億円
5月19日 701億円
6月13日 701億円
6月17日 701億円
12月2日 701億円
【2023年】
3月13日 701億円
3月14日 701億円
10月4日 701億円
株探ニュース