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    2026年3月31日 0時35分

    ダウ平均は反発 トランプ発言に反応 パウエル発言で利上げ期待が後退=米国株序盤

    NY株式30日(NY時間11:34)(日本時間00:34)
    ダウ平均   45543.66(+377.02 +0.82%)
    ナスダック   20990.07(+41.71 +0.19%)
    CME日経平均先物 51660(大証終比:-390 -0.76%)

     きょうのNY株式市場、ダウ平均は反発。引き続き中東情勢に神経質になっている中、トランプ大統領の発言に反応している。大統領はイランとの紛争が終結に近づいている可能性を示唆した。トランプ大統領はSNSで、「米国は軍事作戦の終了に向け、より合理的な新体制と真剣な協議を行っている」と投稿。一方、「合意が速やかに成立せず、ホルムズ海峡が直ちに再開されなければ、イランの発電所やカーグ島などを完全に破壊する」と警告した。

     前日には、イランが米国の15項目の和平案の大半を受け入れ、ホルムズ海峡を通過する石油輸送船20隻の追加通過を認めたと述べていた。

     エネルギー価格上昇が景気に悪影響を与えるとの懸念が広まる一方、アナリストは「直近の極端な売られ過ぎやポジションの軽さといったテクニカル要因、そして紛争を巡るトランプ大統領の発言が株価を押し上げた」と指摘している。

     イラン紛争が5週目に入り、早期解決を期待していた投資家の間では、実体経済への影響に対する不安が高まっている。ストラテジストは「これほどの下落と銘柄間の高い相関を見ると、行き過ぎた売りが起きている可能性がある」とし、「AIや紛争への懸念で売られている中でも、影響を受けにくい割安な分野を見極める好機だ」と述べている。

     途中に伸び悩む場面が見られたものの、パウエル議長の発言が伝わり買い戻されている。議長は「FOMCは2%のインフレ目標を達成するだろう。現在の労働市場には困難が見受けられる。金融政策は様子見に適した状況にある」と述べたことで、短期金融市場では年内の利上げ期待が後退し、米国債利回りも下げ幅を拡大している。

     なお、今週はグッドフライデーのため金曜日は休場となるが、同日には3月の米雇用統計が発表される予定。また週前半には米求人件数やADP雇用統計も公表される。

    アップル<AAPL> 246.74(-2.06 -0.83%)
    マイクロソフト<MSFT> 363.11(+6.34 +1.78%)
    アマゾン<AMZN> 203.08(+3.74 +1.88%)
    アルファベットC<GOOG> 273.85(+0.09 +0.03%)
    アルファベットA<GOOGL> 274.60(+0.26 +0.09%)
    テスラ<TSLA> 362.75(+0.92 +0.25%)
    メタ<META> 534.77(+9.05 +1.72%)
    エヌビディア<NVDA> 167.41(-0.11 -0.07%)
    AMD<AMD> 200.40(-1.59 -0.79%)
    イーライリリー<LLY> 886.32(+8.08 +0.92%)

    MINKABU PRESS編集部 野沢卓美

    株探ニュース