１５日の東京株式市場は米ハイテク株安を受けてＡＩ・半導体関連株に利益確定売りがかさんだものの、日経平均株価は下げ渋った。衆院解散・総選挙の観測を背景に先高期待は根強く、東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は連日で最高値を更新した。
　
　大引けの日経平均株価は前営業日比２３０円７３銭安の５万４１１０円５０銭と４日ぶりに反落。プライム市場の売買高概算は２４億４５２６万株、売買代金概算は６兆９６２７億円。値上がり銘柄数は１１６３、対して値下がり銘柄数は３９７、変わらずは４３銘柄だった。

　前日の米国市場では、エヌビディア<NVDA>製の先端半導体に関して中国税関当局が輸入を許可しないように指示したとの報道を受けてハイテク関連株が売られ、ナスダック総合株価指数は１％安となった。この流れを東京市場は引き継ぐ格好となり、ＡＩや半導体関連への売り圧力が高まった。一方、過去の解散・総選挙のほとんどの局面で日本株が上昇した経験則から強気ムードに変化はなく、プライム市場の値上がり銘柄数は全体の７割を超えたほか、東証グロース市場２５０指数は急反発し上昇率は３．６％超。投資家の物色意欲が顕在化するなか、レアアース関連の一角が連日でストップ高を演じた。この日、半導体受託生産大手である台湾積体電路製造（ＴＳＭＣ）<TSM>が発表した２５年１０～１２月期決算は大幅な最終増益となり、純利益の水準は市場予想を上回った。後場後半にＴＳＭＣの好決算が伝わると投資家心理にプラスに働き、朝方に一時６００円を超す下げとなった日経平均は下げ幅を縮小した。

　個別では、アドバンテスト<6857>やソフトバンクグループ<9984>が値を下げ、ディスコ<6146>が軟調。ファーストリテイリング<9983>やＫＤＤＩ<9433>、大成建設<1801>が株価水準を切り下げたほか、東京電力ホールディングス<9501>やＪＲ東日本<9020>、ファナック<6954>が冴えない展開。石油資源開発<1662>や大黒天物産<2791>、ＴＩＳ<3626>が下値を探り、ＳＨＩＦＴ<3697>が続急落。ホシザキ<6465>や不二越<6474>が大幅安となった。

　半面、トヨタ自動車<7203>や三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ<8306>が頑強。売買代金トップのキオクシアホールディングス<285A>が底堅く推移し、三菱重工業<7011>や任天堂<7974>、東京エレクトロン<8035>がしっかり。ＪＸ金属<5016>や良品計画<7453>が値を飛ばし、東邦亜鉛<5707>や第一稀元素化学工業<4082>、東洋エンジニアリング<6330>がストップ高となった。

出所：MINKABU PRESS