｢世紀の空売り｣で知られる著名投資家のバーリ氏はＳＮＳへの投稿で、メタ<META>やアルファベット<GOOG><GOOGL>などのＩＴ大手がコンピューター機器の減価償却期間を延ばすことで、利益の伸びを人為的に押し上げている可能性を指摘し注目を集めている。

　バーリ氏は、問題は画像処理半導体（ＧＰＵ）やサーバーといった資産がどれほど速いペースで価値を失うかという点だと言及している。

　近年、多くのＩＴ大手はこうした設備のいわゆる耐用年数の見積もりを延長しており、その結果として減価償却費を抑える効果が生じている。メタは今年、設備の耐用年数の見積もりを従来の４－５年から５．５年に延長した。この変更により、２０２５年の減価償却費が２９億ドル減少すると見積もっている。マイクロソフトとアルファベットも近年、同様の措置を取っており、設備をより長く活用できるようになったと説明している。

　懐疑的な見方を示す人々は、エヌビディア<NVDA>などの半導体メーカーがこれまで以上のペースで新型チップを投入しているため、むしろ減価償却を加速させるべきだと主張する。アマゾンはその立場を取り、２月にサーバー設備の耐用年数を６年から５年に短縮した。

　ただ、ストラテジストは、高水準の利益が減価償却費などに関する懸念を打ち消すと主張。現時点では、成長力を懸念する理由はまったくないと述べた。「いまはＡＩブームの段階から、ＡＩの実証を求める段階に移っている」とも述べた。

株探ニュース