１６日の東京株式市場は買い優勢か。強弱観対立のなかも日経平均株価は３万４０００円台前半から半ばで頑強な値動きとなりそうだ。前日はアジア株市場がベトナム市場を除きほぼ全面高様相となったが、これを受けて欧州株市場でもリスクオン一色に染まり、独ＤＡＸが１．４％高に買われたほか各国の株価は一斉高の様相を示した。トランプ米大統領が自動車関税について救済措置を検討していることが伝わり、投資家のセンチメントが改善し、自動車株などをはじめ幅広い銘柄に物色の矛先が向かった。一方、米国株市場では取引前半は欧州時間のリスク選好の流れを引き継ぎ、ＮＹダウ、ナスダック総合株価指数ともに高く推移したが、午後の取引では買いが続かずいずれもマイナス圏に沈んでいる。自動車関税についてトランプ米大統領がやや軟化姿勢をみせていることはポジティブ材料ながら、中国との貿易戦争激化の思惑が上値の重石となった。個別銘柄ではボーイング<BA>が、中国側のボーイング製品購入禁止を決めたことが伝わり、株価を下落させるなどマーケットの警戒感を誘っている。ただ、大手金融株の決算がおおむねコンセンサスを上回る好調で、この日はバンカメ<BAC>やシティグループ<C>が好決算発表を評価されて上昇し、全体相場を下支えた。東京市場では、米株市場が冴えない値動きとなったことで買い意欲は盛り上がりにくいものの、ナスダック指数の下落率はわずかにとどまったほか、外国為替市場でドル安・円高が一服していることは追い風材料として意識される。ただ、取引時間中は為替動向や米株価指数先物の値動きなどに左右されやすく、米関税を巡るニュースフローなどの影響も受けそうだ。

　１５日の米国株式市場では、ＮＹダウ平均株価が前営業日比１５５ドル８３セント安の４万３６８ドル９６セントと３日ぶり反落。ナスダック総合株価指数は同８．３１６ポイント安の１万６８２３．１６８だった。

　日程面では、きょうはＷＴＯが世界貿易見通しを発表するほか、カナダ中銀が政策金利を発表する。米国では３月の小売売上高、鉱工業生産が開示される。また、パウエルＦＲＢ議長の講演も予定されている。

出所：MINKABU PRESS