─高まる地政学的リスクの中で分かれる二人の着眼点─

　2026年1-3月期の金融市場は、AI（人工知能）ブームの熱狂が続く一方で、投資家が改めて「世界情勢」を意識させられた四半期でもあった。年明けにはトランプ政権によるベネズエラへの軍事作戦が市場を揺らし、同国のマドゥロ大統領拘束の報が原油市場を緊張させた。さらに2月末には米国とイスラエルによるイラン攻撃が伝わり、中東情勢は一気に不透明感を増す。市場の関心はAIや半導体だけでなく、エネルギー価格、資源供給網、さらには国家間のパワーバランスへと広がっていた。

　こうした局面で注目されたのが、ウォール街を代表する二人の伝説的マクロ投資家である。一人はジョージ・ソロスとともに1992年の「ポンド危機」で巨額の利益を上げ、「世界はどちらへ向かうのか」という大局観を武器としてきたスタンレー・ドラッケンミラー。もう一人は金融危機後の銀行株投資で知られ、「恐怖の買い手」と称されるデビッド・テッパーである。興味深いことに、両者ともAI革命そのものには強気だった。しかし2026年1-3月期の「フォーム13F（13F：機関投資家の株式保有報告書）」を見ると、その資金はまったく異なる方向へ向かっていた。

　ドラッケンミラーはアルゼンチンやブラジルなど新興国関連資産への投資を拡大し、資源株やヘルスケア銘柄への傾斜を強めた。一方のテッパーは、中国・韓国・台湾を含むアジア市場への投資を維持しながら、半導体や電力インフラ関連への投資を拡大している。実際、ドラッケンミラーは米国株や金融株へのエクスポージャー（資産配分）縮小を進めていた一方、テッパーはAIインフラ関連への資金シフトをより鮮明にしていた。

　同じ世界を見ながら、なぜ二人は異なる場所へ資金を向けたのか。13Fから浮かび上がるのは、銘柄選択の違いではなく、世界の変化をどう捉えるかという二人の投資哲学そのものなのである。（執筆・若桑カズヲ、編集・樫原史朗）