米株価指数先物（6月限）（NY時間08:40）（日本時間21:40）
ダウ先物　50627（-282.00　-0.55％）
S＆P500　7353.00（-39.75　-0.54％）
ナスダック100先物　28897.00（-220.00　-0.76％）

　米株価指数先物市場でダウ先物、Ｓ＆Ｐ５００、ナスダック１００とも下落。イラン情勢に再び警戒感が高まっており、ＩＴ・ハイテク株中心に時間外で利益確定売りが強まっている。特に半導体株への売り圧力が強まり、重しとなっているようだ。

　トランプ大統領がイランとの交渉について「時間がかかり過ぎている」と不満を示し、さらなる対応を示唆したことで、中東情勢への警戒感が再び高まっている状況。トランプ大統領は、自身のＳＮＳで、「イランは自国にとって素晴らしい内容となるはずだった合意の交渉に時間をかけ過ぎた。いまやその代償を払わなければならない」と投稿。これを受けて原油相場が上昇し、ＷＴＩは一時９０ドル台を回復。

　半導体株は過去５営業日のうち４営業日で下落し、週明けに一時反発したものの、再び売りが優勢となっている。市場では、１２日金曜日に予定されるスペースＸの史上最大規模のＩＰＯが半導体株の調整要因になっているとの見方も出ている。

　特に個人投資家を中心に、大きく値上がりした半導体株を売却してスペースＸへの投資資金を確保する動きが出ているとの指摘も出ている。

　先ほど米消費者物価指数（ＣＰＩ）が発表になり、概ね予想通りではあったものの、コア指数の前月比が０．２％の上昇と予想を下回ったことで、利上げ期待は一服している模様。ただ、ＦＲＢのタカ派姿勢を正当化する内容に変わりはない。

　今回の調整は、ＡＩブームを背景とした急騰相場の反動との見方は多い。ストラテジストは「ここ数週間の上昇は、特にメモリーや半導体分野に集中していた。市場全体を押し上げてきた原動力だったが、あまりにも急激に上昇したため、現時点では天井感がある」と指摘している。

　一方、「これは企業業績や事業環境の悪化を意味するものではないと考えている。ただ、市場心理がかなり過熱しており、その反動として調整が起きているように見える」との見方も示した。

（NY時間08:50）（日本時間21:50）時間外
アップル<AAPL>　290.74(+0.19　+0.07％)
マイクロソフト<MSFT>　400.00(-3.41　-0.85％)
アマゾン<AMZN>　243.01(-1.18　-0.48％)
アルファベットC<GOOG>　360.10(-2.19　-0.60％)
アルファベットA<GOOGL>　361.85(-2.41　-0.66％)
テスラ<TSLA>　395.13(-1.55　-0.39％)
メタ<META>　583.38(-1.21　-0.21％)
エヌビディア<NVDA>　205.38(-2.81　-1.35％)
ＡＭＤ<AMD>　468.82(-6.69　-1.41％)
イーライリリー<LLY>　1144.60(-0.08　-0.01％)

MINKABU PRESS編集部　野沢卓美


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