大阪6月限
日経225先物　31830　-1270　（-3.83％）
TOPIX先物　2350.0　-83.5　（-3.43％）

　日経225先物（6月限）は前日比1270円安の3万1830円で取引を終了。寄り付きは3万1900円と、シカゴ日経平均先物清算値（3万2245円）を下回る形から売り先行で始まった。現物の寄り付き時に3万2330円まで下げ幅を縮めた後はショートが強まり、前場中盤にかけて3万1730円まで売られた。その後、前場終盤にかけて朝方につけた高値水準まで下げ渋る動きもみられたが、ショートカバーの動きは限られた。

　ランチタイムで日中の安値水準まで下げるなか、米政権は「相互関税」を課す措置を日本時間の9日午後1時すぎに発動した。これをきっかけにショートが強まり、一時3万1280円まで下げ幅を広げた。ただし、前日の安値を割り込まなかったことで終盤にかけてショートカバーによって下落幅を縮めている。

　日経225先物は米国の相互関税発動をきっかけにショートが入ったものの、予定されていたことでもあり、改めてショートを仕掛けてくる動きは限られていた。前日の安値のほか、ボリンジャーバンドの-3σ（3万0660円）を割り込まなかった。また、-2σ（3万2480円）を下回っての推移だったが、バンドは下向きで推移しているため、ナイトセッションで3万2010円水準まで下がってきている。下向きのトレンドではあるものの、-2σと-1σ（3万3960円）によるレンジも意識されてきそうだ。

　グローベックスのNYダウ先物は100ドルほど下げているが、ナスダック100先物は小幅ながらプラス圏で推移している。相互関税の発動を受け、今後は各国政府間の協議に関心が集まり、いずれかの国が米国から譲歩を引き出すことができれば、買い戻しが意識されるとみられ、楽観は禁物ではあるが、押し目狙いのロング対応に向かわせよう。

　NT倍率は先物中心限月で13.54倍に低下した。前日と変わらずの13.60倍で始まり、13.64倍に上昇する場面もあった。ただし、その後25日移動平均線（13.57倍）を割り込んでくると、一時13.45倍まで低下した。トランプ米大統領が台湾積体電路製造（TSMC）<TSM>に対し、「米国内に工場を建設しない場合は最高100％の税金を支払うことを伝えた」と報じられたことで、半導体株が下げ幅を広げた影響から、NTショートに振れる形となっている。

　手口面（6月限：立会内）では、日経225先物はABNクリアリン証券が3万7992枚、ソシエテジェネラル証券が2万9793枚、サスケハナ・ホンコンが8180枚、バークレイズ証券が6195枚、ゴールドマン証券が4652枚、日産証券が4595枚、野村証券が4034枚、モルガンMUFG証券が3867枚、JPモルガン証券が3728枚、SBI証券が3679枚だった。

　TOPIX先物は、ABNクリアリン証券が5万6127枚、ソシエテジェネラル証券が4万5025枚、バークレイズ証券が9542枚、JPモルガン証券が8930枚、ゴールドマン証券が8873枚、モルガンMUFG証券が7880枚、みずほ証券が4908枚、サスケハナ・ホンコンが4587枚、ビーオブエー証券が3501枚、SMBC日興証券が3059枚だった。


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