「反騰相場の主役はハイテク系セクター！」

●欧州勢が買いの中心になる！

　10～11月の反騰相場での“主役”は外国人（欧州勢が軸）になろう。彼らはハイテク系を好む傾向がある。特に、出直り態勢が顕著な半導体関連セクターが面白い。サムスン電子の7-9月期の営業利益は前四半期比3.6倍と、大幅に改善した。スマホ、パソコンなどに使われるメモリー市況の反転が寄与している、という。

　記憶用途のNAND型フラッシュメモリーのスポット価格は7月の安値比3割高だ。これを受け、アメリカ市場では半導体メーカーのマイクロン・テクノロジー<MU>、記憶媒体のシーゲイト・テクノロジー・ホールディングス<STX>、ウエスタン・デジタル<WDC>などが買われている。

　日本市場ではレーザーテック <6920> [東証Ｐ]、東京エレクトロン <8035> [東証Ｐ]、アドバンテスト <6857> [東証Ｐ]の商いが弾んでいる。ディスコ <6146> [東証Ｐ]、イビデン <4062> [東証Ｐ]が強い。ルネサスエレクトロニクス <6723> [東証Ｐ]、ソシオネクスト <6526> [東証Ｐ]は動き一変である。

　さらに、超純水装置の野村マイクロ・サイエンス <6254> [東証Ｐ]、精密プラスチック加工のエンプラス <6961> [東証Ｐ]、ウエハ搬送装置のローツェ <6323> [東証Ｐ]が値を飛ばした。ローム <6963> [東証Ｐ]は9月末に1対4の株式分割の権利を落としたあと、値を消していたが、出直り色を鮮明にしている。

●キャスター、西部技研に妙味あり！

　外国人投資家は9月に先物を含め3兆703億円を売り越した。3月の2兆4004億円に続く大幅売り越しだ。アメリカ勢は年度末に加え、配当取りを嫌ったのだと思う。しかし、10月以降は買い越しに転じる。欧州系の国際マネーはカントリーアロケーションを決める際に、IMF（国際通貨基金）の経済見通しを重視する。

　そのIMFの経済見通し（2023年）は中国と欧州の弱さが目立っている半面、日本の成長比率は0.6ポイント上方修正の2.0％と異彩を放っている。修正幅はアメリカ（0.3ポイント）、インド（0.2ポイント）よりも高い。やはり、製造業の国内回帰（新工場の建設ラッシュ）、コロナ禍克服、インバウンド効果があろう。

　物色面では前述のハイテク系銘柄のほか、完全民営化を睨み、業容拡大が見込めるＮＴＴ <9432> [東証Ｐ]、首都圏中心に不動産証券化ビジネス（アドバンテージクラブ）を展開する青山財産ネットワークス <8929> [東証Ｓ]、新値街道を爆進中のテラプローブ <6627> [東証Ｓ]などがターゲットになろう。

　IPO銘柄は選別が重要になる。キャスター <9331> [東証Ｇ]、西部技研 <6223> [東証Ｓ]は狙える。キャスターは上場（10月4日）直後には急落していたが、ここにきて切り返し急となっている。リモートアシスタントをはじめとする人材事業を運営、「将来性は抜群」といわれている。

　西部技研は九州を拠点とし、ハニカム状の加工技術に定評がある。これを武器にデシカント除湿機、VOC濃縮装置、全熱交換器などを製造。これらの製品群はリチウムイオン電池、有機EL、半導体などの最先端分野の製造工程で幅広く使われている。これまた、将来性は「良」である。

2023年10月13日　記

株探ニュース