米大手銀のトレーディングデスクは、週末の米・イラン協議の物別れにもかかわらず、短期的には株式市場に強気の見方を維持している。同銀は、戦術的な強気スタンスを再確認し、協議が再開される中で、２週間の停戦が延長されるか、期限前に合意に至る可能性が高いと指摘した。強気の背景として以下の点を挙げている。

・ホルムズ海峡を巡る供給制約の正常化に向けた動き。
・家計および企業のバランスシートの強さを背景としたマクロ経済の底堅さ。
・堅調な企業業績見通し
・実効関税の低下傾向。

　このため、下落は押し目買いの好機としている。一方でリスク要因としては以下を挙げている。

・紛争が収束せずエスカレートする可能性。
・大型株の決算が弱い、または冴えないガイダンス。
・インフレ期待の上昇による利回りの急騰。
などを挙げた。

　また、具体的な投資対象として、小型株、ＩＴ・ハイテク株、景気敏感株を選好。また顧客との対話では、マグニフィセント７が割安との見方も多いとも指摘している。テスラ<TSLA>を除き、予想ベースの株価収益率（ＰＥＲ）は２０－２９倍で取引されている一方、テスラは１６３倍と高い水準にあるとしている。

株探ニュース