米大手銀のアナリストは、ＡＩ関連需要の拡大によって来年は半導体の深刻な供給不足に陥る可能性が高いとして、世界の主要メモリー半導体メーカーの株式を徐々に買い始めるべきだとの見方を示した。

　来年の需給をどのように試算しても供給不足という結論になると指摘。１０月から段階的にポジションを積み上げ、来年の見通しがより明確になった段階で確信を持って買う戦略を示している。

　マイクロン<MU>、サムスン電子、ＳＫハイニックス<SKHY>の株価は７－９月期に下落。ＡＩ投資やメモリー需要の持続性への懸念が重しとなり、６四半期連続の上昇に終止符が打たれた。

　ただ、同アナリストは需要減速への懸念は行き過ぎており、市場は来年必要となる高帯域幅メモリー（ＨＢＭ）の需要を過小評価していると指摘。ブロードコム<AVGO>やアルファベット<GOOG><GOOGL>傘下のグーグルなどが巨額の注文を出しているとした。

　同アナリストは、２０２７年のＨＢＭビット需要が前年比６２％増の７５２億ギガビットに達すると予想している。市場予想は約３０％増に留まっており、大幅な上振れ余地があると見ているという。

　前日発表のマイクロンの決算も、メモリー市場に対する強気な見方を裏付ける内容となった。第４四半期決算は市場予想を上回り、１１月までの第１四半期についても強気の見通しを示していた。

　また、サムスン電子が最先端ＨＢＭの開発で大きく前進しているとして、来年はＳＫハイニックスを抜いてＨＢＭ市場シェア首位に立つと予想している。サムスンのシェアは今年の約３０％から約４２％に上昇する一方、ＳＫハイニックスは４７％から３５％に低下、マイクロンは２２％で横ばいになると見ている。

　メモリー半導体株への強気姿勢に確信を持っているものの、マクロ経済を巡る懸念が根強いことから、一度に買うのではなく段階的に積み増すのが１つの方法だとも述べている。

株探ニュース