週初の株式市場の堅調なスタートは、投資家が米国とイランの紛争に伴うリスクを十分に織り込んでいない可能性を示していると、米大手証券は指摘している。

　週初の上昇は、ベッセント財務長官が、米国がイランの石油タンカーのホルムズ海峡通過を容認していると述べたことを受けて原油価格が下落したことが背景。また、同海峡で船舶を護衛する国の連合を米国が発表するとの報道も原油の重しとなった。

　しかし、この市場反応に警戒感を示す声もある。米大手証券のヘッジファンド担当責任者は「株式市場は下振れのテールリスクを過小評価しているのではないかと懸念している。市場は私より賢いのは確かだが、参加者がこれほど懸念していないことには驚いている」と述べた。

　実際、リスクが依然として残っている兆候もある。中東での護衛連合構想が報じられる一方、欧州勢からは参加しない意向が伝わっている。

　さらに、前日の上昇は出来高の面でも説得力を欠いていた。代表的なＥＴＦであるＳＰＤＲ Ｓ＆Ｐ５００ ＥＴＦ<SPY>の取引量は７１３０万株で、３０日平均の８８５０万株を下回った。ナスダック１００に連動するインベスコＱＱＱトラスト<QQQ>も４４４０万株と、３０日平均の７１５０万株を大きく下回っている。

　また、Ｓ＆Ｐ５００は２００日線を上回って推移しているものの、持続的な上昇には金融株の回復が不可欠との指摘も出ている。Ｓ＆Ｐ５００の金融セクターは今月４％下落しており、深く売られ過ぎの状態にあるという。市場が２００日線を起点に力強く反発するためには、このセクターが牽引役となる必要があると述べている。

MINKABU PRESS編集部　野沢卓美

株探ニュース