リアルタイムに変更
2025年3月10日 5時20分
前週末7日に「売られた株！」総ザライ ―本日への影響は？―
■任天堂 <7974> 10,335円 (-1,050円、-9.2％)
東証プライムの下落率トップ。任天堂 <7974> [東証Ｐ]が4日ぶり急反落。外国為替市場で1ドル＝147円台半ばまで急速に円高が進行しており、海外売上高比率が約8割を占める同社には逆風材料として意識されている。ここIP（知的財産権）関連株として海外機関投資家などの実需買いが観測されていたが、日経平均が大きく値を崩すなかで、「インデックス売りや海外投資家の持ち高調整の売りが株価を押し下げている」（中堅証券ストラテジスト）との見方が出ている。テクニカル的にも25日移動平均線をマドを開けて下放れたことから、利食い急ぎの売りを誘発し下げを助長した。
■日経レバ <1570> 23,830円 (-1,150円、-4.6％)
ＮＥＸＴ ＦＵＮＤＳ 日経平均レバレッジ・インデックス連動型上場投信 <1570> [東証Ｅ]が3日ぶり大幅反落。日経平均株価に連動する仕組みで組成されたETFで価格変動率が日経平均の2倍に設定されており、全体相場のボラティリティが高まると個人投資家をはじめとした短期資金の参戦が活発化する傾向が強い。前日6日の米国株市場でNYダウやナスダック指数など主要株価指数が急落しており、恐怖指数と称されるVIX指数も一時25.92まで上昇した。これを受け東京市場でもセンチメントが急速に悪化し幅広い銘柄に売りが波及、日経平均は3万7000円台を割り込んだ。日経レバは逆張り指向の個人投資家に人気があり、最近の調整局面で信用買い残が膨れ上がり、前週末時点で昨年8月2日以来の高水準に積み上がっていた。昨年8月初旬に日経平均は3営業日連続安で歴史的な暴落に見舞われている。
■アドテスト <6857> 7,508円 (-180円、-2.3％)
アドバンテスト <6857> [東証Ｐ]が4日続落。ディスコ <6146> [東証Ｐ]など半導体製造装置関連株が揃ってウリ気配スタートで下値模索の動きを強めた。両銘柄とも直近は再び信用買い残が大きく膨らんでいることもあって、個人投資家のリスク回避の売りを誘発している。前日6日の米国株市場ではデータセンター向け半導体を手掛けるマーベルテクノロジーグループ <MRVL> が暴落し、これが他の半導体関連株にも波及する形となった。最近目標株価の引き上げのあったエヌビディア <NVDA> も、2月下旬以降は逆に株価の下落基調を強めており、株式需給悪が懸念される状況となっている。前日6日も5.7％安と急落し年初来の安値圏での推移となった。東京市場でも米半導体株安を引き継ぐ流れとなっているが、米株市場の取引終了後に開示されたブロードコム <AVGO> の決算が好調で時間外で大きく買われており、これが下げ渋る動きにつながるのかどうかが注目された。
■マクドナルド <2702> 5,630円 (-80円、-1.4％)
日本マクドナルドホールディングス <2702> [東証Ｓ]が下落。6日の取引終了後に発表した2月度の売上高で、既存店売上高は前年同月比0.8％増と2ヵ月連続で前年実績を上回ったものの、全般相場にツレ安する格好となった。特製の四角いバンズを使用した見た目にもスタイリッシュな「ニューヨークバーガーズ」から4種類のバーガーを期間限定販売したほか、スイーツの「ひとくちチュロス」から、新フレーバー「ひとくち黒チュロス いちごチョコ」を期間限定で発売するなどしたことで、客数が同0.6％増、客単価が同0.2％増と伸長した。
■セブン＆アイ <3382> 2,092円 (-28円、-1.3％)
セブン＆アイ・ホールディングス <3382> [東証Ｐ]が反落。6日取引終了後、2030年度までに総額2兆円の自社株買いを実施すると発表した。「SST事業グループ（食品スーパーマーケット事業と専門店・その他事業）」の非連結化と、26年下半期までの実施を目指す北米セブンイレブン事業のIPOを通じて得られる資金を活用する。また、通常の事業運営から創出される利益の株主への還元に関して累進配当を行う方針とした。自社株買いの実施については事前報道で伝わっていたこともあり、同社株は前日時点で大幅高に買われていた。会社側からの正式発表を受けた6日の株価への反応は限定的となったが、全体下げ相場のなか底堅く推移している。
■大王紙 <3880> 857円 (-9円、-1.0％)
大王製紙 <3880> [東証Ｐ]が3日ぶり反落。6日取引終了後、ベビー用紙おむつや生理用品などの生産・販売を手掛ける中国子会社の固定資産の一部を中国企業へ譲渡すると発表した。これに伴い、25年3月期連結業績において約40億円の特別損失が発生する見通し。あわせて、トルコ子会社の株式譲渡により、約30億円の特損が発生することも発表した。これが嫌気された。
※7日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋
株探ニュース
東証プライムの下落率トップ。任天堂 <7974> [東証Ｐ]が4日ぶり急反落。外国為替市場で1ドル＝147円台半ばまで急速に円高が進行しており、海外売上高比率が約8割を占める同社には逆風材料として意識されている。ここIP（知的財産権）関連株として海外機関投資家などの実需買いが観測されていたが、日経平均が大きく値を崩すなかで、「インデックス売りや海外投資家の持ち高調整の売りが株価を押し下げている」（中堅証券ストラテジスト）との見方が出ている。テクニカル的にも25日移動平均線をマドを開けて下放れたことから、利食い急ぎの売りを誘発し下げを助長した。
■日経レバ <1570> 23,830円 (-1,150円、-4.6％)
ＮＥＸＴ ＦＵＮＤＳ 日経平均レバレッジ・インデックス連動型上場投信 <1570> [東証Ｅ]が3日ぶり大幅反落。日経平均株価に連動する仕組みで組成されたETFで価格変動率が日経平均の2倍に設定されており、全体相場のボラティリティが高まると個人投資家をはじめとした短期資金の参戦が活発化する傾向が強い。前日6日の米国株市場でNYダウやナスダック指数など主要株価指数が急落しており、恐怖指数と称されるVIX指数も一時25.92まで上昇した。これを受け東京市場でもセンチメントが急速に悪化し幅広い銘柄に売りが波及、日経平均は3万7000円台を割り込んだ。日経レバは逆張り指向の個人投資家に人気があり、最近の調整局面で信用買い残が膨れ上がり、前週末時点で昨年8月2日以来の高水準に積み上がっていた。昨年8月初旬に日経平均は3営業日連続安で歴史的な暴落に見舞われている。
■アドテスト <6857> 7,508円 (-180円、-2.3％)
アドバンテスト <6857> [東証Ｐ]が4日続落。ディスコ <6146> [東証Ｐ]など半導体製造装置関連株が揃ってウリ気配スタートで下値模索の動きを強めた。両銘柄とも直近は再び信用買い残が大きく膨らんでいることもあって、個人投資家のリスク回避の売りを誘発している。前日6日の米国株市場ではデータセンター向け半導体を手掛けるマーベルテクノロジーグループ <MRVL> が暴落し、これが他の半導体関連株にも波及する形となった。最近目標株価の引き上げのあったエヌビディア <NVDA> も、2月下旬以降は逆に株価の下落基調を強めており、株式需給悪が懸念される状況となっている。前日6日も5.7％安と急落し年初来の安値圏での推移となった。東京市場でも米半導体株安を引き継ぐ流れとなっているが、米株市場の取引終了後に開示されたブロードコム <AVGO> の決算が好調で時間外で大きく買われており、これが下げ渋る動きにつながるのかどうかが注目された。
■マクドナルド <2702> 5,630円 (-80円、-1.4％)
日本マクドナルドホールディングス <2702> [東証Ｓ]が下落。6日の取引終了後に発表した2月度の売上高で、既存店売上高は前年同月比0.8％増と2ヵ月連続で前年実績を上回ったものの、全般相場にツレ安する格好となった。特製の四角いバンズを使用した見た目にもスタイリッシュな「ニューヨークバーガーズ」から4種類のバーガーを期間限定販売したほか、スイーツの「ひとくちチュロス」から、新フレーバー「ひとくち黒チュロス いちごチョコ」を期間限定で発売するなどしたことで、客数が同0.6％増、客単価が同0.2％増と伸長した。
■セブン＆アイ <3382> 2,092円 (-28円、-1.3％)
セブン＆アイ・ホールディングス <3382> [東証Ｐ]が反落。6日取引終了後、2030年度までに総額2兆円の自社株買いを実施すると発表した。「SST事業グループ（食品スーパーマーケット事業と専門店・その他事業）」の非連結化と、26年下半期までの実施を目指す北米セブンイレブン事業のIPOを通じて得られる資金を活用する。また、通常の事業運営から創出される利益の株主への還元に関して累進配当を行う方針とした。自社株買いの実施については事前報道で伝わっていたこともあり、同社株は前日時点で大幅高に買われていた。会社側からの正式発表を受けた6日の株価への反応は限定的となったが、全体下げ相場のなか底堅く推移している。
■大王紙 <3880> 857円 (-9円、-1.0％)
大王製紙 <3880> [東証Ｐ]が3日ぶり反落。6日取引終了後、ベビー用紙おむつや生理用品などの生産・販売を手掛ける中国子会社の固定資産の一部を中国企業へ譲渡すると発表した。これに伴い、25年3月期連結業績において約40億円の特別損失が発生する見通し。あわせて、トルコ子会社の株式譲渡により、約30億円の特損が発生することも発表した。これが嫌気された。
※7日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋
株探ニュース