NY株式24日（NY時間11:41）（日本時間00:41）
ダウ平均　　　46344.73（+136.26　+0.30%）
ナスダック　　　21881.63（-65.13　-0.30%）
CME日経平均先物　52605（大証終比：+365　+0.69%）

　きょうのＮＹ株式市場、ダウ平均はプラスに転じている。序盤は中東情勢への不透明感が根強く、原油相場も反発していることから売り先行で始まった。ダウ平均は一時４３８ドル安まで下落していたが、ＣＮＮの報道を受けて上昇に転じている。報道によると、イラン関係者が同メディアに対し、米国とテヘランの間で接触があり、イラン当局は提案に耳を傾ける用意があると述べたという。

　市場は現在、ニュースのヘッドラインに左右される展開となっており、緊張緩和のニュースが出るたびに上昇する一方、その後にエスカレーションの動きが報じられることで相場の勢いが相殺される展開が続いている。

　ただ、慎重姿勢は根強く、イラン側は表向き米国との協議を否定し、米国と同盟関係にあるサウジとＵＡＥが紛争に加わる方向に傾きつつあるとの報道も流れている。

　ストラテジストは、投資家が依然として安心できる状況ではないと指摘。「原油価格が最終的にどこに落ち着くのか、それが経済のファンダメンタルズにどう影響するのかについては、まだ多くの不確実性が残っている。リスクは依然として存在し、無視できない水準にある」と述べている。

　また、投資家心理の悪化要因として、アポロ・グローバル<APO>の株価が下落していることがある。同社は個人投資家向けの非上場プライベートクレジットファンドの１つである「アポロ・デット・ソリューション（約２５０億ドル規模）」で解約制限を導入。顧客の解約申請が１１．２％に達したことを受け、引き出しを発行済み株式の５％に制限した。

　アナリストは「四半期で５％の上限を維持し、按分で解約に対応するという判断は投資家にとっては適切で、追加的なレバレッジや資金流出、資産の強制売却を防ぐ」と評価している。

　ただ、中東情勢の陰に隠れてはいるが、プライベートクレジット問題はリスクとしてしばらく内包しそうだ。

アップル<AAPL>　254.16（+2.67　+1.06%）
マイクロソフト<MSFT>　373.53（-9.47　-2.47%）
アマゾン<AMZN>　208.10（-2.04　-0.97%）
アルファベットC<GOOG>　293.03（-5.99　-2.00%）
アルファベットA<GOOGL>　295.85（-6.21　-2.06%）
テスラ<TSLA>　383.84（+2.99　+0.79%）
メタ<META>　596.50（-7.56　-1.25%）
エヌビディア<NVDA>　175.72（+0.08　+0.05%）
ＡＭＤ<AMD>　204.52（+1.84　+0.91%）
イーライリリー<LLY>　902.41（-8.14　-0.89%）

MINKABU PRESS編集部　野沢卓美

株探ニュース